2025.12.20（土）
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同大学教員の使用している情報端末に不調があるとの報告を受け調査したところ、当該教員の私的なメールアカウントに海外からの不正アクセスがあったことが判明したというもの。
株式会社幻冬舎は1月15日、同社が運営する幻冬舎plusが第三者による不正アクセスにより、会員情報の一部が流出した可能性があることが判明したと発表した。
![[セキュリティ ホットトピック] 教育現場のセキュリティは2018年の重要課題に 画像](/base/images/noimage.png)
そうした背景からか、大学への不正アクセスとこれに伴う情報流出が、国内でも徐々に増加を見せています。
トレンドマイクロは、「2017年国内サイバー犯罪動向解説セミナー」を開催した。
ソリトンは、企業などが普段使用しているメールアドレスとパスワードのセットが、サイバー空間に漏えいしているか否かを調査するサービスを、同社の株主を対象に無償で提供する。
大阪大学は、不正アクセスによる個人情報漏えいが判明したと発表した。
城山観光株式会社は11月29日、同社が運営する「城山観光ホテル オンラインショップ」のWebサーバに外部からの不正アクセスがあり、顧客情報が流出した可能性があることが判明したと発表した。
ジェムアルトは、同社とVanson Bourneによる調査「Data Breaches and Customer Loyalty 2017」の結果を発表した。
株式会社フローラは11月15日、同社が運営するショッピングサイト「HB-101 ネットショップ本店サイト」が不正アクセスを受けクレジットカード情報が流出した可能性があることが判明したと発表した。
株式会社フジテレビジョンは11月10日、同社が運営するチケット販売サイト「フジテレビダイレクト」で不正ログインが発生し、個人情報が第三者によって閲覧、改ざんされたことが判明したと発表した。
高商事株式会社は11月7日、同社が運営するタカゴルフホームページに対し第三者による不正アクセスがあり顧客情報の流出が判明したと発表した。
日本放送協会は10月24日、個人情報を含む帳票の一部、約3,300枚を紛失していることが判明したと発表した。
ネットワンシステムズは、マルウェア感染端末からの情報流出を防ぐセキュリティ監視・運用サービス「MDRサービス」を、12月より提供開始すると発表した。
TOKYO MXは、「弊社ホームページに対する不正アクセスによる個人情報流出の可能性について」を発表した。
フルッタフルッタは、「不正アクセスによるクレジットカード情報流出に関するお詫びとご報告」を発表した。
ソリトンシステムズは「認証セキュリティを扱う企業としての強い使命感（ソリトンシステムズ 執行役員 長谷部泰幸氏談）」から、同社独自のサイバー空間分析手法を確立し、誰でも入手できる状態で公開されている情報約20億件のデータを収集し分析した。
東京ガス株式会社は9月22日、同社のガス・電気料金情報WEB照会サービス「myTOKYOGAS」への不正アクセスにより顧客情報が流出したと発表した。
東京ガスは9月11日、同社のガス工事を委託している会社の業務用パソコンが盗難にあったと発表した。
ジェムアルトは、世界中で公表されたデータ漏えいインシデントのデータベースである「2017年上半期Breach Level Index」（BLI：情報漏えい危険度指数）の集計結果を発表した。
イードは、海外で発生した大規模個人情報漏えい事件・事故を調査分析した資料「サイバー空間における日本企業及団体の情報漏えい実態調査2017」を10月24日に発刊すると発表した。
エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は、首都圏を出発地とする国内バスツアーサイトツアーの申し込んだ顧客の個人情報1万1975人分が外部からのアクセスで流出したと発表した。
