2025.02.28（金）
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上智大学は2月22日、2018年度入学予定者の一部に電子メールを送信する際、同報者にメールアドレスが表示される状態で一斉送信したことが判明したと発表した。
株式会社レオガーデンは2月20日、顧客情報等の流出事故が判明したと発表した。
国立研究開発法人産業技術総合研究所は2月13日、同所に対する外部からの不正なアクセスがあったことを確認したと発表した。
入口対策、出口対策、内部対策、事後対策とセキュリティ防御のベクトルも時代とともに変遷してきた。攻撃側が進化を続ける限り、防御側の進化・変化も終わりはない。2018年、新たに考えたいのは「外部対策」だ。
ジャパンパレタス株式会社は2月1日、同社が運営する通販サイト「パレタス オンラインショップ」のWebサーバーに外部からの不正アクセスがあり、顧客のクレジットカード情報が流出したことが判明したと発表した。
新潟県は1月26日、にいがたスキー100年委員会が運営する「新潟スノーファンクラブ」のSNS (LINE)のクイズキャンペーン画面において委託業者のシステム不具合により応募者1名の個人情報が表示されていたことが判明したと発表した。
コインチェック株式会社は1月26日、同社が運営する仮想通貨取引所サービス「Coincheck」において、不正アクセスによって保有している仮想通貨NEMが不正に外部へ送金されたことが判明したと発表した。
GMOペパボ株式会社は1月26日、同社が運営するネットショップ運営サービス「カラーミーショップ」において、第三者による不正アクセスが確認されクレジットカード情報の流出の可能性があることが判明したと発表した。
同大学教員の使用している情報端末に不調があるとの報告を受け調査したところ、当該教員の私的なメールアカウントに海外からの不正アクセスがあったことが判明したというもの。
株式会社幻冬舎は1月15日、同社が運営する幻冬舎plusが第三者による不正アクセスにより、会員情報の一部が流出した可能性があることが判明したと発表した。
![[セキュリティ ホットトピック] 教育現場のセキュリティは2018年の重要課題に 画像](/base/images/noimage.png)
そうした背景からか、大学への不正アクセスとこれに伴う情報流出が、国内でも徐々に増加を見せています。
トレンドマイクロは、「2017年国内サイバー犯罪動向解説セミナー」を開催した。
ソリトンは、企業などが普段使用しているメールアドレスとパスワードのセットが、サイバー空間に漏えいしているか否かを調査するサービスを、同社の株主を対象に無償で提供する。
大阪大学は、不正アクセスによる個人情報漏えいが判明したと発表した。
城山観光株式会社は11月29日、同社が運営する「城山観光ホテル オンラインショップ」のWebサーバに外部からの不正アクセスがあり、顧客情報が流出した可能性があることが判明したと発表した。
ジェムアルトは、同社とVanson Bourneによる調査「Data Breaches and Customer Loyalty 2017」の結果を発表した。
株式会社フローラは11月15日、同社が運営するショッピングサイト「HB-101 ネットショップ本店サイト」が不正アクセスを受けクレジットカード情報が流出した可能性があることが判明したと発表した。
株式会社フジテレビジョンは11月10日、同社が運営するチケット販売サイト「フジテレビダイレクト」で不正ログインが発生し、個人情報が第三者によって閲覧、改ざんされたことが判明したと発表した。
高商事株式会社は11月7日、同社が運営するタカゴルフホームページに対し第三者による不正アクセスがあり顧客情報の流出が判明したと発表した。
日本放送協会は10月24日、個人情報を含む帳票の一部、約3,300枚を紛失していることが判明したと発表した。
ネットワンシステムズは、マルウェア感染端末からの情報流出を防ぐセキュリティ監視・運用サービス「MDRサービス」を、12月より提供開始すると発表した。
