ニフティは2日、「スマホ依存」をチェックできるiOSアプリ「スマチュウ」の提供を開始した。iOS 7以降(iPhone、iPad、iPod touch)に対応し、利用料金は無料。
NTTレゾナントはiOS・Android用アプリ「goo防災アプリ」に、東京消防庁が作成した「家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック」の内容を追加したことを発表した。
ラネクシーは、デバイス制御ソフトウェアの最新版として「DeviceLock 8.0」を発売すると発表した。
JNSAセキュリティ市場調査ワーキンググループは、「2014年度 情報セキュリティ市場調査報告書」を公開した。
QESは韓国・リードテック社のビデオウォール・コントローラ「MEDiARK-8000」を国内にて販売開始した。防災センターや管制センターなどセキュリティ&監視用途向けの製品で、複数の入力ソースをディスプレイに自由に表示制御できる
2011年3月11日に起きた東日本大震災では地上系通信設備の障害による多くの情報孤立地帯の発生と、それによる救援活動の初動遅れが問題となった。それらを課題としてNICT(情報通信研究機構)が研究を進めているのが、「小型無線飛
災害時は思いもよらぬ形で既存の通信インフラが使えなくなることがありうる。そうした事態に備えるために昨今では、災害時の通信手段を確保するべく、さまざまな技術を多くの研究機関や企業が研究を進めている。
アラクサラとトーテックは、テラビットスケールのクラウドセキュリティに対応した、サイバー攻撃・内部不正対策のためのネットワークフォレンジックソリューションを共同で検証したと発表した。
セキュアヴェイルは、統合ログセキュリティポータル「NetStare Suite」(NSS)クラウドサービスの提供を開始した。
FFRIは、個人向けセキュリティソフト「FFRI プロアクティブ セキュリティ」(パッケージ1年版)を、全国のヤマダ電機で6月22日より取り扱い開始を予定していると発表した。
トレンドマイクロは、ローソンのAWSの活用において、コンサルテーションから運用までを支援したと発表した。第一歩として、日立ソリューションズがAWS上の最適な基盤設計のコンサルテーションを行い、標準化した。
サイバートラスト、ジャパンインテグレーション、スプリングフィールド、ソーラー・エナジー・ソリューションズ、ユビキタス、ラック(五十音順)の6社は、共同で「セキュアドローン協議会」を設立したと発表した。
富士通研究所は、スマートデバイスやウェアラブル端末で動作するWebアプリケーションを、シンクライアントと同様の安全性と操作感で利用できる技術を開発したと発表した。
トレンドマイクロは、ODCが総合サーバセキュリティ対策製品「Trend Micro Deep Security」とネットワークセキュリティ対策製品「Deep Discovery Inspector」を採用したと発表した。
OKIは空中音響技術を利用する「ドローン検知システム」を6月1日から発売開始する。主に施設管理者や警備会社向けのシステムで、ドローンの飛行音を分析して接近を探知し、飛来する方位・仰角、距離を測定して通知する。
グーグルは29日、Google Playのリニューアルを実施した。「ファミリー」向けのページを追加するとともに、子ども向けコンテンツの内容を保護者が確認できるツールを強化した。
Googleは28日(現地時間)、開発者向けカンファレンス「Google I/O 2015」において、「モノのインターネット」(IoT:Internet of Things)向けのプラットフォーム「Brillo」を発表した。
Googleは28日(現地時間)、米サンフランシスコで開催した開発者向けカンファレンス「Google I/O 2015」において、次期Android OSとなる「Android M」を発表した。
ディー・オー・エス(DOS)は、東京ビックサイトで開催された「教育ITソリューションEXPO」のセキュリティゾーンに、IT資産管理・セキュリティ管理・ログ管理ツール「System Supprtbest1」(SS1)を出展した。
ホーチキは、東京ビッグサイトで開催された「自治体総合フェア2015」にて、ケーブルテレビ(CATV)の伝送網を利用して、J-ALERTや行政防災無線等の緊急警報や地域情報を各家庭に伝えることができる「音声告知放送システム」を展示した。
日本電業工作は26日、自立電源を備えたWi-Fi機能付き照明灯を開発したことを発表した。