2026.03.12（木）
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富士電機は、東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「データセンター構築運用展」にて、入退場管理システムを活用した災害時の「在場者安否確認システム」を展示した。
ゼロディに近いケースで、多くの会社が一斉に攻撃された場合、被保険者が多すぎて被害査定に時間がかかってしまう。被害査定に時間がかかる一方で、時間とともに証拠が消えていくのがサイバー保険の難しいところだ。
カスペルスキーは、静岡大学と共同で開発した「情報モラル診断サービス」を、全国の小中学校を対象にWebを通じて無償で提供を開始した。
アシストは、標的型攻撃により侵入したマルウェアの挙動を可視化する同社のオリジナル製品「BlackDomainSensor」を6月より提供開始する。
DNPは、パロアルトネットワークスと販売代理店契約を締結し、同社の標的型攻撃対策ソフトウェア「アドバンスト エンドポイント プロテクション Traps」の販売を開始した。
東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「データセンター構築運用展 春」に出展していた三菱電機は、同社の監視カメラシステムと生体認証システムを組み合わせたデータセンター向けのセキュリティソリューションの展示を行った。
東京ビッグサイトで15日まで開催されている「2015Japan IT Week 春」内の「情報セキュリティEXPO 春」において、トライポッドワークスは、監視カメラシステム「SecureCamStation」など多数セキュリティ関連の展示を行った。
ルネサスエレクトロニクスは、東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春」内の「IoT/M2M展 春」において、掃除ロボットに搭載するマイコンを利用した防犯ソリューションの展示を行い注目を集めていた。
NECは、東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「情報セキュリティEXPO 春」にて、顔認証エンジン「NeoFace」と、顔認証によるパソコンセキュリティソフトウェア「NeoFace Monitor」の展示を行った。
日本IBMは、脅威インテリジェンス・ネットワーク「X-Force Exchange」を活用する企業が1,000社を超えたと発表した。
NRIセキュア、NRI、トレンドマイクロの3社は、AWSを利用する企業のための情報セキュリティに関する手引書を共同で作成し、5月26日より無償提供を開始する。
ソフォスは18日、法人向けに販売しているLinux向けアンチウイルスソフトウェア「Sophos Anti-Virus for Linux」を、無料で個人向けに提供することを発表した。サイトよりダウンロードが可能。
東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「情報セキュリティEXPO 春」に出展していたNTTソフトウェアは、情報漏洩を抑止するための“パソコン内の防犯カメラ”と呼べる「iDoperation SC」を展示した。
東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「クラウドコンピューティングEXPO 春」にて、NTT東日本はネットワークカメラ向けのクラウドサービスの展示を行った。
NECは、 東京ビッグサイトで15日まで開催されている「Japan IT Week 春 2015」内の「第12回情報セキュリティEXPO 春」にて、音声による生体認証が行える「話者照合ソリューション」の展示を行っている。
2016年1月、いよいよマイナンバーの運用が始まる。これを受けて東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」では、そのセキュリティ対策に関して、さまざまな展示が行われた。
東京ビッグサイトで15日まで開催されている「Japan IT Week 春 2015（IoT/M2M展）」に出展するソシオネクストは、同社が提供している「画像認識エンジン PCIe拡張ボード」のデモ展示を行った。
3月22日、AnimeJapan 2015のセミナーステージにて『マンガ・アニメ海賊版対策「Manga-Anime Guardians Project」カンファレンス』という講演が行われた。
ALSOK（綜合警備保障）は14日、ドローン（無人飛行ロボット） の悪意を持った利用に対応する「ALSOKゾーンセキュリティマネジメント」を発表した。
MOTEXは、セキュリティツール「LanScope Cat」専用のセキュリティUSBメモリ「ED-S4/MOTシリーズ」の最新バージョンをリリースしたと発表した。
マカフィーは、経済産業省から委託を受けた「平成26年度 電気施設技術基準国際化調査（電気設備）」において、米国の電力システムのサイバーセキュリティ対策に関する調査を行い、最終報告を完了したと発表した。
