トレンドマイクロは、多様化するクラウド環境を保護する新ソリューション「Trend Micro Cloud One(Cloud One)」を6月1日より順次提供開始すると発表した。
オフィスからの脱出劇がITチームやネットワークアーキテクチャー、機器のサプライヤーに与える影響のほかにも、組織が検討しなければならない決定的なサイバーセキュリティ上の問題が生じています。
トレンドマイクロは、サイバー攻撃の事前予防(EPP)と事後対処(EDR)を実現するSaaS管理型の法人向け総合エンドポイントセキュリティサービス「Trend Micro Apex One SaaS(Apex One SaaS)」を3月25日より提供開始すると発表した。
今回は、クラウドベースで提供される同社の脅威インテリジェンス、セキュリティの自動化を提供する「CrowdStrike Falcon X」の概要や、具体的なユースケースについて話を聞いた。
イードは、2019年度に日本国内で発生した主要な個人情報漏えい事件・事故をまとめた「日本情報漏えい年鑑2020」を発刊したと発表した。
NKCS、KDDI、KDSの3社は、海事産業におけるサイバーセキュリティ対策の一環として、eラーニング方式のサイバーセキュリティ教育コンテンツの提供を開始したと発表した。
クラウドストライクは、CrowdStrike社が「RSA Conference 2020」(2月24日~28日:サンフランシスコ)において公表した複数の最新情報を発表した。
副業として自分の経験と力を貸すことで、全国各地のセキュリティに困ったさまざまな企業の困りごとを解決する。そんなサービスが3月12日サービスインした。
ゼロゼロワンは、IoT機器の情報を可視化する純国産のSaaS型検索エンジン「Karma(カルマ)」β版の提供を開始したと発表した。
東京海上日動火災保険は、企業のサイバーセキュリティに関する情報を発信する総合情報ポータルサイト「Tokio Cyber Port」を開設したと発表した。
NISCは、サイバーセキュリティ対策において参照すべき関係法令をQ&A形式で解説する「サイバーセキュリティ関係法令 Q&A ハンドブック」を作成、NISCのWebサイトで無料公開を開始した。
Box Japanは、Box Shieldで検知された情報漏えいの脅威をSplunkで可視化するアドオン機能「Box Shield Add-on for Splunk」の提供を開始したと発表した。
ヤフーは、Yahoo!メールに送信ドメイン認証技術のひとつである「DMARC(ディーマーク)」を導入するとユーザに通知した。
クラウドストライクは、Google Cloudプラットフォーム向けCrowdStrike Falconセンサーの自動実装機能を提供すると発表した。
CrowdScoreと新しいIncident Workbenchは、クラウドストライクのEDR製品であるFalcon Insightのすべてのユーザーが利用できます。このアーリーアダプター、初期採用者が実際に体験している素晴らしい成果の一部をご紹介しましょう。
トレンドマイクロは、家庭内ネットワークに接続されるスマート家電の安全性を診断するアプリ「スマートホームスキャナー」をiOSユーザ、Androidユーザ向けに無料提供を開始した。
ソリトンは、テレワークに必要なソフトウェアとサービスを、期間限定、無償で提供すると発表した。
JCCAは、クレジットカードのEC加盟店向けに、クレジットカード情報および個人情報の漏えいの未然防止に向けた「クイズ方式」の簡易診断ツールを作成、公開した。
究極まで属人性排除を徹底し、当の自分がいなくなってもよいところまで仕組みを作ることが仕事の終着点と木村は思っている。そこまでやり遂げたときはじめて、木村は自ら飛び込んだ修羅から抜け出し、約束の地に行けるのだ。
エフセキュアはニフティとの協業を拡大し、エフセキュアの個人情報保護サービスが、ニフティの「@niftyパスワードマネージャー」(2月27日に提供開始)に採用されたと発表した。
JSSECの利用部会は、「IoTセキュリティチェックシート 第2.1版」およびPR部会 調査分析WGと連携して実施した、IoT機器利用におけるアンケート調査の結果を公開した。