2026.05.18（月）
- 注目検索ワード
シンプレクス株式会社と三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社は2月8日、在宅勤務・在宅コンタクトセンター向け不正検知AIソリューション「Deep Percept for remote work」の実証実験を2月から開始すると発表した。
顧問、川口 洋がモデレーターとなり、スピーカーとして登場したのはイエラエセキュリティより高度解析部クラウドセキュリティ課 課長の永尾です。手軽に安価に始められる、新しい「新種マルウェア検出支援サービス」の内容をご紹介します。
放送大学は2月8日、放送大学（BS 231ch）にて「サイバーセキュリティII」を2月14日から放送開始すると発表した。
株式会社理経は2月8日、株式会社日本HPのエンドポイント保護ソリューション「HP Sure Click Enterprise」の販売パートナー契約を締結し、販売開始したと発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は2月4日、同社のセキュリティソリューション「Netskope Security Cloud」のマネージドサービスのリアルタイム監視への対応とリモートアクセス機能「Netskope Private Access」の提供を同日から開始すると発表した。
Canonicalは2月2日、IoTデバイスや組み込みシステム向けのUbuntu 20.04 LTSをコンパクトにコンテナ化したUbuntu Core 20を一般公開した。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社は2月1日、「GUARDIANWALL Mailセキュリティ・クラウド」新バージョンを2月14日から提供開始すると発表した。
株式会社TECHFUNDは2月2日、成果報酬型セキュリティ監査事業の提供を開始したと発表した。
近年、中小企業にとってこそDXは切実な問題となっている。デジタル技術で付加価値を生み出すにあたっては、技術の安全な活用が不可欠だ。
GMOグローバルサイン株式会社は1月28日、医療機器・ヘルスケアデバイスやIoMT関連事業を展開する事業者に向け、医療領域における強固な本人認証とセキュリティ環境の構築を可能にする「オンライン診療セキュリティ byGMO」を同日から提供開始した。
株式会社Flatt Securityは1月28日、SaaS型eラーニングサービス「Flatt Security Learning Platform」において、「堅牢化演習」の対応言語として新たにJavaを追加したと発表した。
SBテクノロジー株式会社は1月28日、ゼロトラストセキュリティを短期間で構築する「ゼロトラストセキュリティ スターターパック」の提供を2月1日から開始すると発表した。
株式会社セキュアブレインは1月27日、Web 改ざん対策ソリューション「GRED Web改ざんチェック Cloud」にSIEM連携機能と一括管理機能を追加したと発表した。
株式会社Colorkrewは1月25日、同社が提供するクラウドマネジメントサービス「くらまね」が脆弱性情報収集支援サービス開始すると発表した。
ヤマハ株式会社は1月25日、同社のネットワークセキュリティ製品の新ラインアップとして小規模および中規模企業に必要とされるセキュリティ機能を1台で提供する、UTMアプライアンス「UTX100」「UTX200」を3月に発売すると発表した。
株式会社パイプドビッツは1月25日、「スパイラル」の新バージョン1.13.3の提供を2月25日から開始すると発表した。1月25日から新バージョン1.13.3のβ版の受付を開始する。
株式会社カスペルスキーは1月20日、「Kaspersky Threat Intelligence」を拡充し「Kaspersky APT C&C Tracking」「Kaspersky ICS Threat Intelligence Reporting」「Kaspersky Digital Footprint Intelligence」を同日から提供開始すると発表した。
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII）のサイバーセキュリティ研究開発センターは1月13日、2017年度から運用開始した「情報セキュリティ運用連携サービス」で蓄積した研究用データの提供を開始した。
昨2020年8月、CrowdStrike、Netskope、Okta、ProofPointという4つのセキュリティ企業（記載アルファベット順）が、ゼロトラストネットワーク分野で戦略的に連携するという発表があった。
株式会社SHIFT SECURITYは1月19日、セキュリティ監視サービスを同日から提供開始すると発表した。マルチベンダー対応で、オンプレミス環境で120種以上、クラウド環境で18種類の製品やサービスの監視に対応する。
セキュリティ対策の必要性は認知されているものの、実際の対策はどうすればいいのかという現実的な課題がハードルとなっている企業は少なくない。そういった企業こそ、このJSSECの「IoTセキュリティチェックシート」のようなツール（道具）が有効である。
