Dr.WEBは、2018年6月のモバイルマルウェアについて発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する「Boot Camp」のWi-Fi機能に「KRACK」の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、ロジクールが提供する複数のソフトウェアに、DLL読み込みに関する脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、ディーエイチシーが提供するAndroidアプリ「DHCオンラインショップ」に、SSLサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ジュニパーネットワークスは、米ジュニパーネットワークス社によるセキュリティ自動化に関する調査「The Challenge of Building the Right Security Automation Architecture」の結果を発表した。
PTCジャパンは、米PTC社のソフトウェア開発事業部門であるKepwareがインダストリアル・コネクティビティ・プラットフォームである「KEPServerEX Version 6.5」をリリースしたと発表した。
株式会社日本経済新聞社は7月3日、配信記事の末尾に「読者の皆さまにおわびします」と記載し元社員の在職中の不正行為について謝罪した。
公益財団法人尼崎健康医療財団は6月23日、兵庫県尼崎市から受託している検診結果情報処理業務のデータを保存しているUSBメモリが所在不明となっていることが4月6日に判明したと発表した。
トレンドマイクロは、5G時代の新たなソリューション提供に向けてNTTドコモと連携し、ドコモが提供する「ドコモ5Gオープンクラウド」でのNFV/クラウド向けネットワークセキュリティソリューション「TM VNFS」の技術検証を7月より開始する。
JPRSは、フルリゾルバKnot Resolverにおいて、信頼の連鎖が存在しない(insecure)と誤判断する場合がまれにあった旨の脆弱性情報が公開されたと発表した。
横浜国立大学とBBSSは、急増するIoTサイバーセキュリティ脅威の一般消費者への影響を調査し拡大を防ぐため、7月から2018年度の共同研究「横浜国立大学・BBSS IoTサイバーセキュリティ 共同研究プロジェクト」を開始した。
マカフィーは、2018年第1四半期の脅威レポートを発表した。
SecureWorksは、従来から提供するサービス群をパッケージ化した「マネージド・ディテクション&レスポンス(MDR)ソリューション パッケージ」を新たに提供開始すると発表した。
株式会社教育新聞社は7月4日、同社の電子版サイト(Webおよび電子版アプリ)の表示機能に対して第三者から不正アクセスがあり一部コードが改ざんされたことが判明したと発表した。
三重県にある市立伊勢総合病院は6月22日、個人情報が含まれたUSBメモリの紛失が判明したと発表した。
茨城県龍ケ崎市は6月20日、庁内情報システムへの不正アクセスを行った職員を懲戒処分したと発表した。
アールワークスは、S&Jと協業し提供しているSOCサービス「SOCアウトソーシングサービス」のプランを拡充し、提供を開始したと発表した。
フィッシング対策協議会は、ソフトバンクを騙るフィッシングメールに関する注意喚起を更新し、発表した。
2016 年暮れに経済産業省から出された「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 1.0」の最初のページに載っていた、ある言葉を忘れられない人は少なくないかもしれません。
株式会社二見書房は6月18日、同社が運営するウェブサイトの会員情報が第三者の不正アクセスにより流出した可能性があることが判明したと発表した。
Epic Gamesの人気バトルロイヤルシューター『フォートナイト』。同作の不正ツールにスパイウェアの混入が行われていることを海外ストリーミングサービスのCEOが警告しています。