一般社団法人日本シーサート協議会は4月2日、ワークショップ「CSIRTのはじめ方 - そして続けられるように」を5月12日に東京で開催すると発表した。
Internet Week 2024 が、11月19日から11月27日に開催される。前半はオンラインで、後半の 3 日間はリアル会場(今年は浅草橋ヒューリックホール&カンファレンス)開催。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
インターネットのインフラを支えるプロフェッショナル達の「オフ会」こと Internet Week 2024 が、11月19日(火)から11月27日(水)の期間開催される。前半はオンラインで、後半の 3 日間はリアル会場(今年は浅草橋ヒューリックホール&カンファレンス)開催。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
CSIRT 構築や BCP 策定を進める主体とはあくまで参加企業自身である。だから支援のために訪問してくれる専門家は、おんぶして目的地に連れて行ってくれる人などではなく、体制構築や計画策定のゴールまで「並走してくれる相棒」と考えるのが、この事業の正しいイメージであろう。
東京電機大学は5月31日、同学のコンピューターセキュリティインシデント対応チーム「東京電機大学シーサート(TDU- CSIRT)」のFIRSTへの加盟を発表した。
一般社団法人日本シーサート協議会(NCA)は4月17日、ワークショップ「CSIRTのはじめ方 ー そして続けられるように」を5月16日に開催すると発表した。
経済産業省は1月4日、令和6年度サイバーセキュリティ経済基盤構築事業(サイバー攻撃等国際連携対応調整事業)に係る公募について発表した。
Internet Week 2023が、11月15日から11月22日にかけて開催される。前半はオンライン開催、後半の3日間はリアル会場(東京大学伊藤謝恩ホール)で開催される。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
Internet Week 2023が、11月15日から11月22日にかけて開催される。前半はオンライン開催、後半の3日間はリアル会場(東京大学伊藤謝恩ホール)で開催される。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
SCSKサービスウェア株式会社は1月24日、セキュリティ運用のノウハウをまとめた体系的な学習プログラム「セキュリティインシデントレスポンス教育」のリリースを発表した。
Internet Week 2022が、11月21日から11月30日にかけて開催される。前半はオンライン開催、後半の3日間はリアル会場(東京大学伊藤謝恩ホール)での参加も可能なハイブリッドで開催される。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)は9月9日、CSIRT 対応能力向上トレーニング 「TRANSITS Workshop 2022 Autumn」 について発表した。
日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)は8月18日、メール訓練サブWGの活動成果物「メール訓練手引書一般公開版 v1.0」 を公開した。
一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)は7月13日、「PSIRT Maturity Document」の日本語版を公開した。
一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月12日、2022年1月に改訂されたFIRSTの加盟手続きについて、ブログで紹介している。
日本シーサート協議会は11月1日、TRANSITS Workshop Online 2022 Winterの開催について発表した。
ネットワークやネットワークインフラを支える技術者の情報交流会議 Internet Week は「技術者のオフ会」などども呼ばれ、ここだけでしか話されない話題も多い。プロフェッショナルの情報交換のイベントだから内容が深く濃いのだ。
一般社団法人日本シーサート協議会は8月27日、FIRSTのEthics SIG(Special Interest Group)が作成した「インシデント対応およびセキュリティチームのための倫理規範 ethicsfIRST」の日本語訳を公開した。
日本CSIRT協議会は、同協議会が策定する「CSIRT人材の定義と確保」をアップデートし、Ver.2.1として公開した。
富士ソフト株式会社は4月2日、セキュリティ事故を未然に防ぐ「CSIRT」(Computer Security Incident Response Team)の取り組みを支援する「CSIRT構築支援サービス」「CSIRT運用支援サービス」を同日から提供開始すると発表した。
一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(日本シーサート協議会)は3月10日、同会で翻訳した「FIRST CSIRT Services Framework v2.1 日本語版」を公開した。
専門家のアドバイスやシステム導入は重要だが、依頼側もすべて専門家やベンダーにおまかせというわけにはいかない。事前の知識や最低限の専門スキルがないと、提案の評価もできないし、投資が無駄になる可能性もある。
サイバーセキュリティ事故発生時の緊急対応等を行う専門組織「 CSIRT(シーサート:コンピュータ セキュリティ インシデント レスポンス チーム)」を題材にした小説が昨年発表された。
GRCSは、マネージドセキュリティサービス(MSS)事業者および社内SOC向けのマルチテナント型インシデント管理ツール「CSIRT MT.mss」を開発、提供を開始すると発表した。
JPCERT/CCは、「2017年度 CSIRT構築および運用における実態調査」の結果をまとめ、発表した。
大阪大学CSIRTの柏崎礼生氏(大阪大学情報推進本部)が、Security Days Fall 2018において、自身や同大のインシデント事例をもとにCSIRTに重要なものはなにかを問うセッションを行った。
各業界で活躍しているCSIRT担当者が実際に経験したインシデントや業界特有のヒヤリハット事例、CSIRT活動の課題について赤裸々に語ります。
「1人情シス」や「1人CSIRT」といった問題が指摘される中、どこまでを自分たちでやればよいのか、組織の役割や機能で定義し、それに合わせてどのようにセキュリティサービスを選ぶべきか紹介します。
セコムトラストシステムズの組織や体制などについてはこれまであまり知られていなかった。
登壇者は京王電鉄でITシステムの構築・管理を続ける京王SIRT 細田正実氏だ。
SBTは、サイバー攻撃によるセキュリティインシデントへの対応を目的とした組織内CSIRTの構築、および既存CSIRTの見直し・強化を支援する「CSIRT構築支援サービス」の提供を開始すると発表した。
サイバー攻撃はよりボーダーレスに、グローバルに展開されています。このような攻撃に対応できる組織になるためにはどうするか。 組織の機能役割を解説し、成熟度の観点や共有情報の活用方針について考えます。
JPCERT/CC を相手に、CSIRT構築支援コンサルサービスの営業攻勢を行った、恐るべき豪傑業者が存在することが、東京で開催された専門家会議で明らかになった。
日本シーサート協議会は、「TRANSITS Workshop NCA Japan」を6月27日から29日の3日間にわたり開催すると発表した。
IPAは、日・米・欧の従業員数300名以上の企業のCISO、情報システム・セキュリティ担当部門の責任者および担当者を対象に実施した「企業のCISOやCSIRTに関する実態調査2017」の結果を発表した。
現在のセキュリティ対策は、インシデント対応を強化するフェーズであり、その先はレジリエンスな(回復力のある)システムが注目されています。
この流れの中でCSIRT構築は重要かつ必要なことですが、日本は、検知や脆弱性スキャンの重要性を見直すべきだと思っています。
Internet Weekのプログラム委員会のなかで「セキュリティはSOCとか、CSIRTの話ばっかりじゃないよね」ということが話題になったんです。
阿部 「失敗したなんてことは、普通は大っぴらには絶対に言えません。ビジネスが絡む場合は特にそうです。しかし、普通は皆さん語りたがらないところをあえて隠さず議論できるのが Internet Week です」
「ガートナーセキュリティ&リスク・マネジメントサミット 2016」でリクルートテクノロジース 鴨志田明輝氏が行ったセミナーで、リクルートグループでCSIRTを構築した経緯や手順、運営方法などが紹介された。
トレンドマイクロは、「法人組織におけるセキュリティ対策 実態調査 2016年版」を発表した。
DNPは、金融機関に求められるサイバーセキュリティ対策について、即効性のある対策を中心に選んだ3つのサービスをメニュー化して提供を開始すると発表した。
IIJは、組織内CSIRTの構築・運営を支援する「IIJ CSIRT構築/運営アドバイザリソリューション」を提供開始したと発表した。
トレンドマイクロは、企業においてセキュリティインシデント発生時に対応を必要とするメンバーを対象に、ボードゲーム形式でインシデント対応の訓練を行う教材「インシデント対応ボードゲーム」の無償提供を開始すると発表した。
CTCは、企業内CSIRTの立ち上げから運用まで総合的に支援する「CSIRT構築・運用支援サービス」を提供開始したと発表した。
JPCERT/CCは、「2015年度 CSIRT構築および運用における実態調査」の結果をまとめ、発表した。
NECは、複数の金融機関を対象に、コンピュータセキュリティインシデントの対応体制「CSIRT」要員のトレーニングを共同で行う「金融機関向けCSIRT要員共同トレーニングサービス」の提供を開始する。
ラックは、SOMPOリスケアマネジメントと協力し、情報セキュリティ対策を推進する企業を支援する「サイバー攻撃を想定した訓練・研修サービス」を提供する。
IPAは、「企業のCISOやCSIRTに関する実態調査2016」を公開した。
デロイト トーマツ リスクサービスは、サイバーセキュリティセミナー「名ばかりCSIRT処方箋~実効性のあるCSIRT構築手法~」を開催した。
NISCは、「情報セキュリティハンドブック」を公開した。
EMCジャパンは、高度な標的型サイバー攻撃に対抗するCISRTの構築と運用を支援するサービス「RSA Advanced Cyber Defense(ACD)」の提供を開始したと発表した。
「セキュリティに対する脅威の高まりや省庁の通達などによって、CSIRTの構築が大流行しても、「名ばかりのCSIRT」ができてしまい、どうやって運用したらいいのか戸惑っている方も多いのではないかと感じています。」
「SOC 事業者と、企業内でセキュリティ活動を行う CSIRT、そしてネットワークを運用する NOC部門、そして情報システム部門がどう連携してサイバーセキュリティを守っていけばいいのか。」
日本シーサート協議会は、CySecと共催で「CSIRTフォーラム2015~これからCSIRTを構築したい方々へ~」を7月2日、東京電機大学 東京千住キャンパスにおいて開催する。
アフリカではこの順番が逆になっています。すなわち、アフリカ地域全体を統括する AfricaCERT を最初に設立し、そこにノウハウを集積させてから、各国の CSIRT を設立していきました。
DAMBALLA社は4月7日、都内で記者会見を開き、日本オフィスDAMBALLAジャパンの開設およびカントリーマネージャー新免泰幸氏の就任を発表した。日本での販売元、株式会社アズジェントとともに展開を始める。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2014」の結果を発表した。
「SOCとCSIRTはどう付き合うべきかという中で、お互いに協力し合える部分(ハイブリットの部分)について、主に考えていきたいですね。」
アラタナは、同社のセキュリティ対応チーム「aratana-CSIRT」がネットショップ構築サービス「カゴラボ」を対象に実施した調査「ECサイトにおけるサイバー攻撃の傾向」の結果の第2弾を発表した。
日本IBMは、企業のCSIRT機能の充実を支援するため、「CSIRT研修」サービスを開始し、9月から実施すると発表した。
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
トレンドマイクロは、大手企業および中央省庁向けに「CSIRT/SOC構築・運用支援サービス」の提供を開始した。
NRIセキュアは、組織内CSIRTの構築、運用、評価における全方位的な支援サービスを提供開始すると発表した。