2026.09.19（土）
- 注目検索ワード
西暦2000年に活躍する先端セキュリティ研究者が、もし21年後の現代2021年にタイムスリップしたら、いろいろなことに驚くことでしょう。たとえば身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」がここまで隆盛猖獗を極めていることにはきっと驚愕するに違いありません。
今回はイエラエセキュリティ白木より、診断者としてよく遭遇する脆弱性をご紹介します。どうぞお楽しみください！
セゾン自動車火災保険は6月23日、フランスのスタートアップ企業であるシフトテクノロジーが提供する、不正な手法による保険金の請求を検知するソリューションの運用を開始したと発表した。
ここが最も大事なところなのだが、同社自身が PPAP を製品の機能として提供し続けてきた過去が存在する。そのプロット社が脱 PPAP 製品として開発し、来る 7 月 1 日から提供開始するのが「 DAPP） 」と同社が呼ぶ技術だ。
ヴイエムウェア株式会社は6月24日、SaaS アプリケーションやインターネットアプリケーションにアクセスするユーザー及びインフラを保護するクラウドホスト型サービス「VMware Cloud Web Security」の6月25日からの一般提供開始を発表した。。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は6月24日、サイバーセキュリティ対策活動に特に顕著な貢献をした個人・団体に感謝の意を表して6月に感謝状を贈呈したと発表した。
ヤフー株式会社は6月24日、2021年3月までの目標として掲げていた「民間取引先との契約手続きを100％電子サイン化する」の達成を発表した。
株式会社TwoFiveは6月25日、なりすましメール検知支援クラウドサービス「DMARC / 25 Analyze」に新機能として「なりすまし通報機能」の追加を発表した。
デジサート・ジャパンは、Web上での情報の安全性を担保する新たなサイトシール「DigiCert Smart Seal」（デジサート・スマートシール）の日本語対応版を発表した。
日本プルーフポイントは、世界の最高情報セキュリティ責任者（CISO）が直面している主要な課題を調査した「2021 Voice of the CISO（CISO 意識調査レポート）」の日本語版を発表した。
![[編集長対談] 女優 大和田紗希がサイバーミステリ小説「＃NoMoreFake」を書いて考えたこと 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/34798.jpg)
大和田：小説を書いていて思ったのは、主人公がどこに向かって行けば正解なのかがわからなかったことです。映画では、主人公が最終的に何を目的にしているのか考える必要があるんですが、今回、正解はないというか、ゴールが見えませんでした。
今回はクラウド診断を担当する白木 光達と共に、クラスメソッド株式会社よりセキュリティチームのリーダーとして活躍する臼田 佳祐 氏をお招きし、クラウドネイティブな環境における“今”のリアルな状況を、顧問・川口 洋が詳しく聞きます。どうぞお楽しみください！
2021 年の現状況下で、セキュリティ企業がランサムウェアに関するホワイトペーパーを出すだけでもちょっとしたリスクかもしれない。
株式会社NTTドコモは6月22日、同社が提供する「あんしんセキュリティ（プライバシー）」のiPhone・iPad対応を発表した。
「国産」「自社開発」「セキュリティ運用特化」「垂直統合」これら 4 つの高いハードルに挑戦し、長い助走の果てにようやく飛び越えた企業が大阪に存在する。リスペクトをこめて本誌はこの企業を「大阪の奇跡」と呼ぶことにする。
Google が、何百万も存在するオープンソースソフトウェアライブラリにおけるすべての依存関係をマッピングし、パッチが適用されていない脆弱性を警告するオンラインツールを構築した。
経済産業省は6月21日、日本発の「IoTセキュリティガイドライン」、「つながる世界の開発指針」に基づいたIoTシステムの安全安心を確保する国際規格の発行について発表した。
カーネルドライバの脆弱性は、特権昇格を許し、セキュリティ機能の無効化やユーザー認証情報の詐取、インフラストラクチャ内の水平移動などを可能にするため、攻撃者にとって垂涎の的となっています。
ファイアウォールだけでなく様々なセキュリティ機器、セキュリティソフトウェアを、設置（あるいはインストール）するだけで期待通りに機能すると考えるユーザー企業は、意外に多いのが実態です。
M&Aにおけるサイバーセキュリティについて解説する3回シリーズの最終回となる本記事では、統合時だけでなく、それ以降も、両者のネットワークが健全性を維持していくために、クロージング後の期間に組織が実行すべきステップと推奨するアクティビティについて解説します。
日本プルーフポイント株式会社は6月10日、クラウドアプリケーションを保護するソリューション「Proofpoint CASB」がMicrosoft Teamsのデータ損失防止（DLP）パートナーとして認定されたと発表した。
IPAは、経済産業省と取り組んでいる中小企業へのセキュリティ専門家の派遣について、2020年度の報告書を公開した。
シリコンバレーを拠点に活動するベンチャーキャピタル会社のアンドリーセン・ホロウィッツは、「大規模な運用を行っている場合、クラウドのコストによってインフラ費用は少なくとも 2 倍になる可能性がある」と提言する論文を掲載した。
ファイア・アイ株式会社は6月3日、米国FireEye, Inc.が同日にFireEyeの名称を含む製品事業をSymphony Technology Group（STG）が率いるコンソーシアムに、税金及び取引関連費用控除前の全額を現金12億ドルで売却する正式契約を締結したことを発表した。
東証一部上場の大手技術系人材サービスであるテクノプロ・ホールディングス株式会社は、全社員2万人を対象に多要素認証を導入した。
三井物産セキュアディレクション株式会社（MBSD）は6月2日、コンテンツデリバリーネットワーク（CDN）、セキュリティサービスを提供する米国Cloudflare社と業務提携し、「Cloudflare WAF（Web Application Firewall）」のマネージドセキュリティサービスの開始を発表した。
株式会社LogStareは6月1日、親会社である株式会社セキュアヴェイルより開発を引き継いだ次世代のマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」シリーズの新製品「LogStare Quint」を5月31日から出荷開始したと発表した。
株式会社ディアイティは6月1日、企業ネットワークやテレワーク環境等で発生したサイバー攻撃を遠隔からインシデント・レスポンスの支援をするクラウドサービス 「CSIRT Cloud」を同日から提供開始すると発表した。
株式会社ユービーセキュアは6月1日、脆弱性管理の内製化支援サービス「Tenable.ioクイックスタートサービス」の同日リリースを発表した。
株式会社ラックは6月1日、急増するフィッシング被害やインターネットバンキングの不正送金被害などに対し、被害を未然に防ぐ知見を金融機関へ提供する「金融犯罪対策センター（FC3：Financial Crime Control Center）」を5月1日に設立し、6月1日より活動開始したと発表した。
本件は、任天堂作品の海賊版をアップロード・配布してきたサイトに対して、米任天堂が2019年に起こした訴訟。当初の請求額からは大幅に下がったものの、勝訴を勝ち取りました。
SUNBURST は被害を被った組織にとって大きな痛手とはなったが、ここから学ぶべきことは多くある。まず、誰もがサイバー攻撃の被害者になりうる、いや、さらに「誰もがすでに被害者である可能性がある」ということだ。セキュリティベンダーであってもそれは例外ではない。
情報技術開発株式会社は5月31日、働く場所を問わずPCでの作業内容を把握できるソリューション「Virtual Manager」を同日から提供開始すると発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は5月31日、情報セキュリティを推進する英国の非営利団体「The Council of Registered Ethical Security Testers（CREST）」から5月1日に「CREST Accredited Company Providing Penetration Testing」として認定されたと発表した。
ノートンもまた独禁監視当局の調査で痛めつけられており「自動更新契約の調査に関する特定の情報を提供することを拒んだ」として 3 月に訴訟を提起されている。ノートンにマカフィーの末路と自分自身の裁判についての見解を尋ねたが、現時点で回答はない。
テクマトリックス株式会社は6月16日に、オンラインセミナー「外からも内からも狙われる”人”をまもる3つのポイント」を日本プルーフポイント株式会社協賛で開催すると発表した。
