2025.12.21（日）
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米IBMと米ジュニパーネットワークスは、ネットワークの動作に対するリアルタイム洞察を提供する計画を発表した。
3月3～6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、富山県富山市に拠点を構え、国内10社、海外4社のグループ企業を抱えるソリューションカンパニー・立山科学グループの立山科学ワイヤレステクノロジーがブースを出展する。
3月3日から6日にかけて開催されるセキュリティショー2015にて、台湾に拠点を置き、世界66か国で事業展開するD-Linkの日本法人・ディーリンクジャパンがブースを出展する。
3月3～6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、エンコーダ/デコーダなどの映像関連機器やPoE延長装置、及び関連ソリューションを手がけるハイテクインターが出展する。
3月3日から6日にかけて開催される「セキュリティーショー2015」にて、東京都板橋区に拠点を構え、監視システム機器、映像システム機器関連のコントロールソフトウェアを提供するエスシーが展示を行う。
ゼンリンは2月25日、静岡市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結した。
ALSOKは、自動で異常を通報したり、安否確認や通話ができる高齢者・子供・女性向けの多機能モバイルセキュリティ端末「まもるっく」を6月中旬より販売開始する。
帝人フロンティアは、普段は毛布として使用し、緊急時には担架として活用することができる緊急防災毛布「もうたんか」を発売した。
日立は、新たなセキュリティリスク評価技術を開発したと発表した。同技術は、ソフトウェアの脆弱性に対する攻撃リスクを自動的に算出し、対策優先度を提示することで、情報システム管理者による迅速な対処を支援するもの。
FFRIとJBSは、JBSの運用監視センター「SMAC」で提供するセキュリティ対策サービスの強化をFFRIが支援することで合意に至ったと発表した。
トレンドマイクロは、二木ゴルフが全国の店舗に設置されているPOS端末のウイルス対策として、「Trend Micro Safe Lock（TMSL）2.0 スタンダード」を採用したと発表した。
セキュリティショー2015に出展するブースの中から注目すべきポイントをピックアップ。今回ご紹介するのは、東京都港区に拠点を構え、半導体製造装置、放送用光学機器、真空機器を扱うメーカー・アペックス（APPEX）のブースだ。
3月3～6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、スウェーデンを拠点に世界各国に支社を持つアクシスコミュニケーションズ（AXIS COMMUNICATIONS）がブースを出展する。
3月3～6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、埼玉県三郷市に拠点を構え、業務用セキュリティー機器を扱う「CEPSA」ブランドを展開するASK TRADING（エーエスケートレーディング）がブースを出展する。
ファーストメディアとジャパンケーブルキャストは、「全国避難所ガイド」と「JC-data」の連携による、スマートホン・タブレット用のデータ放送連携災害時ナビゲーションアプリを4月から提供開始することを発表した。
![[インタビュー] ICS/SCADA セキュリティには国産技術が必要 ～電子戦のエキスパート Jim Butterworth 氏（2） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/13364.jpg)
また2014年末に話題になった映画「The Interview」によってソニー・ピクチャーズがサイバー攻撃を受けた事件についても質問してみた。米政府は攻撃は北朝鮮によるものだと公式に発表している。しかし、その見方に疑問を呈する専門家も少なくない。
シーイーシーは、同社が昨年12月に発表した、複合機のプリント、コピー、スキャンおよびファクスのログ管理を、マルチメーカー対応で一元的に実現するアプライアンスモデル製品「SmartSESAME M's eye connect box統合ログプラットフォーム」の提供を3月1日から開始する。
千葉県富津市は23日、市内にある6,000灯の防犯灯のうち、90％にあたる5,400灯を平成27年度にLED化することを発表した。
京セラが、サファイアガラスを採用したタフネススマートフォン「Kyocera DuraScout」を米国で発売した。防水・防塵・耐衝撃性能も備える。
情報処理学会は、2015年度より会費無料の「ジュニア会員制度」を導入する。4月時点で大学学部3年生以下の学生が対象。創刊号から最新号まですべての月刊誌「情報処理」をオンラインで閲覧できるほか、学生会員と同様のサービスが受けられる。
大阪府は平成27年度当初予算案において、防犯カメラ設置推進費として1,600万円を計上した。「子どもを守る通学路防犯カメラ設置促進事業」として、小学校の通学路などへの防犯カメラ設置を補助する。
