2025.03.01（土）
- 注目検索ワード
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2015年8月度）」を発表した。
デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所は、「日本におけるリーガルマルウェアの有効性と法的解釈」をテーマに記者向け勉強会を開催した。
パナソニックは、IoT / M2M向けの暗号・認証モジュールを開発した。また、IoT / M2M向けのサイバーセキュリティ対策のサービス基盤を10月より提供する。
日立ソリューションズは、情報漏えい防止ソリューション「秘文」と、ファイア・アイのマルウェア対策製品「FireEye NX」を連携し、マルウェア感染端末の自動隔離による感染拡大の防止ソリューションを9月15日から提供開始する。
BSAは、組織内違法コピーの解決につながる有力情報の提供者に対し、最高100万円を提供する「報奨金プログラム」を、12月31日までの期間限定で実施する。
IPA技術本部セキュリティセンターは、日本と米国においてデジタル複合機の政府調達のためのセキュリティ要件としての「ハードコピーデバイス（デジタル複合機）プロテクションプロファイル（HCD PP v1.0）」を公開した。
カスペルスキーは、ロシア語話者が関係しているとみられるサイバースパイグループ「Turla」が、衛星ネットワークの仕様を悪用して攻撃活動やその拠点を隠蔽していると発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、キヤノンが提供するインクジェットプリンタ「PIXUS MG7530」にCSRFの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Securifiが提供する家庭向け無線LANルータ「Securifi Almond」のファームウェアに複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
NECマネジメントパートナーは、技術者向けのトレーニングコース「構築 SDNによるサイバー攻撃自動防御ソリューション」を10月13日より提供開始する。
アカマイは、新たなサイバーセキュリティのケーススタディとして、ビットコイン恐喝グループDD4BCからのDDoS攻撃が増加していることについて詳細を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、横河電機株式会社が提供する統合生産制御システムである「CENTUM」を含む複数のYOKOGAWA製品の通信機能に、複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Imperoが提供する教室管理ソフト「Impero Education Pro」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAは、自動車、スマートフォン、ヘルスケア、スマート家電の4分野を主な対象に実施した、セーフティ設計・セキュリティ設計に関する実態調査の結果を発表した。
フォーティネットは、企業向けセキュア無線LANソリューションのラインアップに、新たに5機種の新モデルを追加したと発表した。
EMCジャパンは、標的型サイバー攻撃対策ソリューション「RSA Advanced SOCソリューション」を機能強化したと発表した。
アドビは、「Adobe Shockwave Player」のセキュリティアップデート（APSB15-22）を公開した。
日本マイクロソフトは、2015年9月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は12件で、このうち最大深刻度「緊急」が5件、「重要」が7件となっている。
日本ユニシスは、「次世代オープン勘定系システム『BankVision』」にマイナンバー制度対応に向けた追加機能を開発、同システムを利用する金融機関に対し提供を開始する。
日立ソリューションズは、マイナンバー制度の施行に向け、企業が実施すべき安全管理措置に適した「マイナンバーセキュア管理システム」を10月1日から販売開始する。
リコーは、ITサービス総合メニュー「ITKeeper」に加わる新サービスとして、サーバの脆弱性対策と多様化するサーバ環境（物理・仮想化・クラウド）に対応したクラウド型のセキュリティ対策サービス「クラウドサービス for サーバーセキュリティ」を発売する。
