CODE BLUE の可能性について、CODE BLUE 事務局の篠田佳奈氏(以下敬称略)と、株式会社カスペルスキーの川合林太郎氏(以下敬称略)に話を聞いた。
マイクロソフトは10月23日と24日の両日、ザ・プリンスパークタワー東京において、「The Microsoft Conference 2014」を開催した。引き続き、日本マイクロソフト代表執行役社長、樋口泰行氏による基調講演の模様(後編)をお伝えする。
NTTドコモは、 全国各地で開催してきた「ケータイ安全教室」を、10月23日より「スマホ・ケータイ安全教室」としてリニューアルすることを発表した。カリキュラムや教材を改訂し、小学生も理解しやすい内容となっている。
自分の名前で検索すると犯罪に関わったことあるかのような記述が現れるとし、日本在住の男性がGoogleを相手取り検索結果の削除を求めていた問題に、新たな動きがあった。
IDC Japanは、国内標的型サイバー攻撃向け対策ソリューション市場予測を発表した。
今回は既に導入されていることも多いであろうマンションの防犯カメラシステムを紹介しよう。マンションは多数の住人がおり、そのほとんどが1か所あるいは数少ない出入口を通って敷地に出入りすることになる。
インテックは、ウェブルートと法人向けエンドポイントセキュリティサービスで協業したと発表した。
筆者は、ついカッとなってしまい、メイン会場とは別に台湾の優秀な学生たちがライトニング・トーク大会をしている会場に飛び入りで講演してしまった。学生達は最初ビックリしたようだけど、直ぐに私と最愛の彼女の講演を受け入れてくれた。
昨今の防犯カメラはデジタル化され、撮影記録もデジタルデータで保存されていることはこれまで何度か述べた。デジタル化によるメリットは多いが、その最たる恩恵は画像処理と考えられる。
NTT Com、日立およびNECは、総務省から受託した「サイバー攻撃複合防御モデル・実践演習の実証実験」の一環として、今年度第1回目の「実践的サイバー防御演習(CYDER)」を同日から実施した。
アップルは21日未明、「iOS 8.1」の公開を開始した。iOSデバイスから直接、またはiTunes経由でアップデートが可能。
数年前までは夜間や照明のない屋内といった暗所撮影には専用のカメラや照明が必要とされてきた。一般的だったのは肉眼では見えない赤外線(IR)を捉えられるカメラやライトといった機材だ。
今回は防犯カメラを中心とした防犯システムの具体的な例を紹介してみよう。まずは一戸建てを対象とした「ホームセキュリティ」についての例だ。
IDC Japanは、アイデンティティ・アクセス管理とセキュリティ・脆弱性管理を含む内部脅威対策市場について、2013年の市場規模実績と2018年までの予測を発表した。
アジア圏は21世紀後半の主戦場になります。そこでは日本が先頭を走りたいと考えています。
防犯カメラで撮影した画像(映像)を保存するのが記録装置。一般的にはレコーダーともいわれる。最近のカメラはネットワーク化、あるいはデジタル化が増えているだけでなく、効率よく圧縮できるということもあって、記録媒体はデジタルのものが主流となっている。
「ちゃんとした防犯カメラは高い」「単に設置して警告としたい」「抑止効果があればいい」というような状況で、本物の防犯カメラではなくダミーの防犯カメラを設置しているケースがある。
防犯システムの主役ともいえるのが「カメラ」。世間一般でいう「カメラ」よりも「ビデオカメラ」という方がしっくりくるだろう。その構造も市販のビデオカメラとほぼ同じ。
経済産業省は17日、オンラインサービスにおける消費者のプライバシーに配慮した情報提供・説明のためのガイドラインを策定したことを発表した。
「防犯カメラ」というと、皆さんは何を想像するだろうか。マンションのエレベーターホールにあるカメラ? レンタルDVDショップの店内にあるタイプ? 駅の改札に設置されているもの? 近所のお屋敷の門にあるカメラ? これらはどれも正解。すべて防犯カメラだ。
ひと言で「防犯システム」といっても、その定義や内容は多岐に渡る。文字通り「防犯」のための「システム」であればさまざまなものが含まれるが、そもそも「防犯」という言葉自体、非常に幅広い意味を持っている。