CTCは、顧客の運用体制・業務の見直しを支援するシンクライアント運用サービスの提供を同日より開始したと発表した。
米IBMは、新たなモジュラー・モバイル・ソリューション「IBM MobileFirst Platform」を発表した。
3月3~6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、富山県富山市に拠点を構え、国内10社、海外4社のグループ企業を抱えるソリューションカンパニー・立山科学グループの立山科学ワイヤレステクノロジーがブースを出展する。
3月3日から6日にかけて開催されるセキュリティショー2015にて、台湾に拠点を置き、世界66か国で事業展開するD-Linkの日本法人・ディーリンクジャパンがブースを出展する。
3月3~6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、エンコーダ/デコーダなどの映像関連機器やPoE延長装置、及び関連ソリューションを手がけるハイテクインターが出展する。
3月3日から6日にかけて開催される「セキュリティーショー2015」にて、東京都板橋区に拠点を構え、監視システム機器、映像システム機器関連のコントロールソフトウェアを提供するエスシーが展示を行う。
ALSOKは、自動で異常を通報したり、安否確認や通話ができる高齢者・子供・女性向けの多機能モバイルセキュリティ端末「まもるっく」を6月中旬より販売開始する。
帝人フロンティアは、普段は毛布として使用し、緊急時には担架として活用することができる緊急防災毛布「もうたんか」を発売した。
日立は、新たなセキュリティリスク評価技術を開発したと発表した。同技術は、ソフトウェアの脆弱性に対する攻撃リスクを自動的に算出し、対策優先度を提示することで、情報システム管理者による迅速な対処を支援するもの。
FFRIとJBSは、JBSの運用監視センター「SMAC」で提供するセキュリティ対策サービスの強化をFFRIが支援することで合意に至ったと発表した。
セキュリティショー2015に出展するブースの中から注目すべきポイントをピックアップ。今回ご紹介するのは、東京都港区に拠点を構え、半導体製造装置、放送用光学機器、真空機器を扱うメーカー・アペックス(APPEX)のブースだ。
3月3~6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、スウェーデンを拠点に世界各国に支社を持つアクシスコミュニケーションズ(AXIS COMMUNICATIONS)がブースを出展する。
ファーストメディアとジャパンケーブルキャストは、「全国避難所ガイド」と「JC-data」の連携による、スマートホン・タブレット用のデータ放送連携災害時ナビゲーションアプリを4月から提供開始することを発表した。
シーイーシーは、同社が昨年12月に発表した、複合機のプリント、コピー、スキャンおよびファクスのログ管理を、マルチメーカー対応で一元的に実現するアプライアンスモデル製品「SmartSESAME M's eye connect box統合ログプラットフォーム」の提供を3月1日から開始する。
京セラが、サファイアガラスを採用したタフネススマートフォン「Kyocera DuraScout」を米国で発売した。防水・防塵・耐衝撃性能も備える。
ユニバーサルコンピュータ研究所(UCL)は17日、監視カメラ映像の長期保管ソリューション「メディアライター」の対応強化版を発表した。
ソフトバンクモバイルは20日、防水、防塵、MIL規格準拠の耐衝撃性能を備えた5型のタフネススマートフォン「DIGNOR U」(京セラ製)を27日に発売すると発表した。
これには耳を疑った。WikiLeaksの関係者がリーガルマルウェア開発企業に関与しているということはどういうことだろうか。Gamma International、Hacking TeamはWikiLeaksに情報を公開されているが、意識的に公開させている、ということだろうか。
日本オラクルは、企業・組織のデータ保護における暗号化の新製品「Oracle Key Vault」の国内提供を開始した。
アメリカ合衆国では、市場でライバル関係にある企業間でDDoS攻撃が行われています。例えば、オンラインゲームやECなどのオンラインでビジネスを展開する企業は、Webサイトのダウンが、即収益ダウンにつながります。そういうことを意図してDDoS攻撃を仕掛けるのです。
東陽テクニカは、米Zimperium社とモバイル・サイバー・セキュリティ事業の強化を目指した戦略的パートナーシップを確立し、国内での同ソリューションの正式販売を開始した。
ソリトンは、ネットワーク認証サーバアプライアンスの新版「NetAttest EPS V4.8」を3月5日より販売する。
初期に商品化された「第一世代」サンドボックスは、アメリカの国家組織の要請で開発されたもので、そうした組織には検知後の対応を行うプロがいるため、検知だけできればよかった。つまり、一般企業ユーザの使用には課題が多すぎるのです。
「欠けていたことのひとつが、「セキュリティ自動化」ではなかったかと私は思います。標的型攻撃に対応するために、IPS/IDS 、SIEM などを導入して監視を強化すると、検知されるイベントが増えて、結果的に見落としが発生します。」
「エンドポイントセキュリティの重要性が改めて認識されています。一台の感染端末を起点として伝播を広げる、高度な攻撃を止められないからです。変更を検知し、修復を促すトリップワイヤのソリューションの役割にも新しい光が当たっていると思います。」
「マルウェアも他のソフトウェアと同様に、環境が合わないと上手く動作せずにクラッシュします。標的型攻撃などで長期間潜伏している間もクラッシュさせることがあるかもしれません。クラッシュするという観点では、通常の業務アプリもマルウェアも同じなのです。」
「標的型攻撃への対策としてNGFW、SIEM、サンドボックスのような新しいソリューションを展開した場合、次に問題となるのは、これらのシステムが参照する外部情報です。弊社の脅威インテリジェンスは約1200万の危険なIPアドレスの情報をもち、かつ5分ごとに更新しています。」
2014 年 9 月、IPA が「高度標的型攻撃対策に向けたシステム設計ガイド」を公開しました。ネットワークセグメントを分割し、セグメント間にファイアウォール(FW)を設置することにより、アクセス制御の範囲を細かくしていくような対策の必要性が述べられています。
マカフィーは、中小規模企業向けのセキュリティスイート製品「McAfee Endpoint Protection for SMB」を発表した。
NRIセキュアは、米国カリフォルニア州の北米支社内に、最先端技術を取り入れたセキュリティオペレーションセンター(SOC)を2月9日に開設した。
モバイルアイアンは、パーソナルクラウドのセキュアな業務利用を実現する新製品「MobileIron Content Security Service(CSS)」を発表した。
アイティ・セックは、4日から6日にかけてパシフィコ横浜で開催された「テクニカルショーヨコハマ2015」にて、企業の勤怠管理やマンションのセキュリティなどに活用できる3次元顔認証システム「SmilePass」を展示した。
カスペルスキーは、サイバー攻撃を視覚化したオンラインサービス「Targeted Cyberattacks Logbook」を発表した。
NECネッツエスアイは月額950円から導入可能なクラウド型映像監視サービスを2月10日から販売開始した。国内自社データセンターのクラウド基盤と、これを活用した分析サ-ビスを組み合わせたものとなる。
バッファローは12日、米国MIL規格に準拠した耐衝撃性能を備えた堅牢ポータブルHDD「HD-PZNU3」シリーズを発表した。1TBモデルと2TBモデルが用意され、価格は1TBが19,900円、2TBが31,000円(いずれも税抜)。
横河電機は、Ciscoと協業して包括的なサイバーセキュリティ管理ソリューションの提供を開始すると発表した。
トレンドマイクロは、「Deep Security」と、「TMSC」の2製品において、Microsoft Azure環境との連携をさらに強化する機能拡張を行うと発表した。
トレンドマイクロは、Mac向けのシステムチューナーアプリ「Dr. Cleaner」の無償提供をMac App Storeで開始した。
コムネットシステムは、5・6日にパシフィコ横浜で開催された「第19回 震災対策技術展 横浜」にて、スマートフォン向け災害対策・防災アプリ「My防災NAVI」を展示した。
Amazon.co.jpは9日、災害時の行動指針「災害初動期指揮心得」の日本語版と英語版をKindleストアで公開した。Kindle本として無料でダウンロード可能。
NTTコムウェアは、SNS等に投稿される画像コンテンツからアダルト等の不適切なコンテンツを高精度に識別するシステムの開発に成功したと発表した。
ソフォスは、標的型攻撃においてサイバー犯罪者が利用するC&Cサーバとエンドポイントとの通信をブロックする新機能「Malicious Traffic Detection(MTD)」を提供開始する。
EMCジャパンは、ID&アクセスガバナンス管理ソリューション「RSA Identity Management & Governance(RSA IMG)」の提供を開始した。
AXSEEDはスマートフォン向け家族みまもりアプリ「まもるゾウ+(プラス)」の提供を5日より開始した。スマートフォンにアプリをインストールすることで、災害だけでなくスマホ依存対策、紛失時の個人情報漏えいから家族を守ることができるサービスだ。
グロリア・アーツは、iPad用の防犯型常設スタンド「パッドスタンド・セキュア」に机上固定タイプとWヘッドタイプを追加し、3日より販売を開始した。
KDDIと沖縄セルラーは3日、2015年春モデルとして発表したフィーチャーフォン「GRATINA2」を6日に発売すると発表した。防水・防塵・耐衝撃性能をもつタフネスフィーチャーフォンだ。
コレガは有線ネットワークカメラを2月上旬より販売開始する。形状は屋外設置に対応したバレット型、バンダルドーム型と、屋内用のドーム型の計3機種。各機種ともにフルHD(最大30fps)と、イーサネットケーブルのみで給電できるPoE機能に対応している。
NTTデータは、学校連絡網サービス「FairCast」と、NTTドコモの法人向け位置情報サービス「かんたん位置情報サービス」を活用して、全国の教育機関に向けた位置情報サービス「FairCast GPS+(プラス)」を4月1日から提供開始する。
1月21日から23日にかけて、パシフィコ横浜で開催されたショッピングセンター(SC)業界向けの商談展示会「SCビジネスフェア」。今回紹介する城山の「SmaTALKII」は防災向けにも最適な業務用IP無線機だ。
アドバンスデザインは2日、SSDに対応したデータ消去ツール「DataSweeper2 Handy」の発売を開始した。
オリエントコンピュータは1月30日、高機能セキュリティUSBメモリ「セキュアセブン」に新たに32GB、64GB容量モデルを追加、利用時間を制限できる機能などが追加されたことを発表した。
NRIセキュアは、企業向けの情報セキュリティ運用監視サービス「FNCサービス」に新メニューを発表した。
レソナアレスは5日、陸上設置型の「インフラサウンド津波センサー」ADXII-INF01HTを発売する。20Hz以下の低周波音を検知し、単体で1,000Km以上離れた津波も認識する事ができる点が特徴だ。
Capyは2日、不正ログインをはじめとするサイバー攻撃への対策精度をさらに向上させる最新機能「Capyリアルタイムブラックリスト」の提供を開始した。
NECは、IDとアクセス権限の統合管理を可能とするソフトウェア「WebSAM SECUREMASTER」の新製品を販売開始した。
ニフティは、同社が提供するネットワークサービス「スマートサーブ」の機能を活用したセキュリティサービス「常時安全セキュリティ24プラス」の提供を開始した。
フォーティネットジャパンはNTT Comと協業し、FortiGate仮想アプライアンスとFortiGuardサブスクリプションサービスを使って、日本および海外でビジネスを行う企業向けクラウドサービスと、マネージドセキュリティサービスを強化した。
TOAは防犯カメラ「HD-CVシリーズ」を拡充し、同軸ケーブルでフルHD映像を伝送できるコンビネーションカメラ2機種を1月30日に発売した。
インフォコムは危機管理情報共有ポータルサービス「BCPortal」を拡充し、スマートフォン向けアプリ「BCPortal 防災カードアプリ」を販売開始した。
イーセクターはSoftnext Technologiesとアライアンス販売代理店契約を結び、1日より自社で提供する「ESECTOR CLOUD」においてセキュリティサービスを販売開始した。
マカフィーは、次世代ファイアウォールおよびVPN・ファイアウォールの新製品を日本で提供を開始した。
三菱電機は28日、マルチホップ通信技術を適用した仮設用途対応の「監視カメラ向け無線ネットワーク」を発表した。
シキノハイテックは、21~23日にパシフィコ横浜で開催されたショッピングセンター(SC)業界向けの商談展示会「SCビジネスフェア」にて、小型の人物検出カメラを展示した。