トレンドマイクロは、セキュリティ初心者向けの学習資料「初めてでも分かる!」シリーズを公開した。
総務省は、「DNSの世界的な運用変更に伴うキャッシュDNSサーバーの設定更新の必要性」について発表した。
トレンドマイクロは、ホームネットワークセキュリティ製品「ウイルスバスター for Home Network」の無料体験モニターを50組募集すると発表した。
ラックは、アカマイのクラウドセキュリティソリューション「KSD」に対応した「MSS for Akamai KSD」および「POS for Akamai KSD」の提供を10月1日より開始する。
サイバーリーズン・ジャパンは、ランサムウエア対策に特化した個人・中小企業向けの対策ツール「RansomFree」の日本語版の無償提供を開始したと発表した。
NISCは、インターネット上のトラブルから身を守るための方法を分かりやすく解説した「ネットワークビギナーのための情報セキュリティハンドブック」を電子書籍化し、7月14日より国内27の電子書店で無料配信する。
リニューアルするラックの「JSOC」、まだJSOCスタッフも足を踏み入れていない新生JSOCを紹介していただきました。ここではその模様をレポートします。
筋肉質の経営なんてビジネス雑誌のサイトでよく見る聞こえの良い言葉だけど、不景気や業績が傾いたときになって削られる間接部門って、俺たちの仕事は贅肉かよ!体脂肪かよ!酷い話だよね。
米国では、有価証券報告書にあたる書類でのサイバーリスクの開示や、金融機関向けガイダンスにサイバー保険への加入が記載されているなど、B2B 取引の中で「付保要請(取引開始にあたって相手方当事者に保険加入を要請すること)」が増えているという。
セキュアブレインは、米Outlier Security社が提供する、端末へインストールすることなく社内ネットワークのマルウェア感染を監査できるフォレンジックツール「Outlier(アウトライア)」の日本国内での販売を開始したと発表した。
総務省は、「サイバー攻撃(標的型攻撃)対策防御モデルの解説」を公表した。
最近、現セキュリティ担当者に会議後に「CSIRTって知らないと思いますけど、今、セキュリティ対策としてとても効果的なんですよ。」と言われちまったオイラ。いやいや、オイラは10年前、まさに君の前前前世のセキュリティ担当者だったのだ。
文部科学省は7月4日、「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン案」へのパブリックコメント(意見公募手続)の実施を開始した。期間は8月2日まで。郵送・FAX・電子メール・電子政府の総合窓口「e-Gov」の意見提出フォームのいずれかで提出する。
カスペルスキーとSPREADは、「セキュリティとモラルのガイドブック」を利用したセミナーや勉強会で、講師が利用できる「セキュリティとモラルのセミナーのためのスライド」の無償提供を開始した。
NRIセキュアは、ブロックチェーン技術を活用したシステムやサービスを対象としたセキュリティ診断サービス「ブロックチェーン診断」を提供開始したと発表した。
アズジェントは、コネクテッドカーの攻撃を見える化し、より安全な自動運転環境を提供するためのサービスとして、診断・評価用のレッドチーム・サービスとコネクテッドカー向けSOC関連サービスの提供を開始すると発表した。
バラクーダは、包括的なAIソリューション「Barracuda Sentinel」を提供開始すると発表した。
セキュリティ業界の多くの関係者が、アメリカの向こう見ずな電子投票導入に疑問を抱いている。2000年の大統領選で投票用紙の不備が問題になって以降、政府は各州で大金をつぎ込み投票設備をアップグレードさせているが、多くのシステムはどうしようもなくお粗末なものだ。
年々「増加」し、「巧妙」化が進むと言われるサイバー脅威。だが、本当にそうなのだろうか。攻撃の実データを見ることなく、既成概念にとらわれて右往左往していないだろうか。
サイバーセキュリティ系スタートアップ企業のサイバーリーズン(Cybereason)は、このほどソフトバンクより1億ドルの出資を受け、成長の次の段階へと進みつつある。
アカマイは、複雑な標的型攻撃に対応するエンタープライズ向けセキュリティソリューション「Enterprise Threat Protector」を発表した。