一読して、一過性の技術や教育に対する投資の意味がないことがわかる。正確に言えば、しかるべき組織と指導者、そしてビジョンがなければむやみに技術や教育に投資をしても役には立たないということだ。
F5は、アプリケーションへの特定の攻撃や脅威に対応する新セキュリティブランド「Herculon」製品群を、4月1日より提供開始する。
東急電鉄は、標的型サイバー攻撃やランサムウェア対策の強化のために、トレンドマイクロのクラウドアプリケーション向けセキュリティサービス「Trend Micro Cloud App Security(CAS)」を導入した。
当社のビジネスの強みは、15年以上にわたるインフラビジネスで、3,000社以上のお客様、12,000台超のサーバー構築に携わってきており、その実績にもとづくセキュリティの知見、ノウハウを数多く有している点です。
富士通アドバンストエンジニアリングは、情報漏えい対策ソフトウェアの新バージョン「InfoBarrier10」を2017年3月末より販売開始すると発表した。
セコムトラストシステムズは、Webサービス事業者向けの本人認証プラットフォームサービスの開発を開始すると発表した。
デジタルワークスペースを実現するソリューション「VMware Workspace ONE」を提供するヴイエムウェア株式会社は、ユーザーの利便性とセキュリティの両立こそが、働き方改革成功の条件と考えている。
エフセキュアは、航空電子業界、自動車業界、および産業制御分野にセキュリティサービスを提供するイタリアの企業、Inverse Path社を買収したと発表した。
認証システムを導入する際には、規格やセキュリティ基準を意識する必要があります。金融であれば金融情報システムセンター(FISC)の安全対策基準に則って、データセンター、認証システムを構築する必要があります。
2016年4月にセキュリティ本部を立ち上げ、IIJがこれまで築いてきたセキュリティ事業のノウハウを集積し、膨大な情報から「迅速・正確」にリスクを検知/対処するためのIIJセキュリティオぺレ―ションセンターを今年3月に刷新します。
Kaspersky Labは、ゲーム形式の対サイバー演習「Kaspersky Interactive Protection Simulation(KIPS)」のオンライン版「KIPS Online」を提供開始する。
多くの企業、組織は「入口対策」におよそ70%投資しています。しかし、どんなに強固にしても侵入は避けられません。我々のソリューションは、侵入は避けられないことを前提として、攻撃を成立させない仕組みを提供しています。
中国がVPN市場の規制強化に乗り出したのは今回が初めてではない。2015年にも同様の規制強化が発表されたが、成果は限られていた。しかし、今回の発表では正式な行政措置が定められていることから、政府はより本腰で取り組んでいるとみられる。
現在のセキュリティ対策は、インシデント対応を強化するフェーズであり、その先はレジリエンスな(回復力のある)システムが注目されています。
この流れの中でCSIRT構築は重要かつ必要なことですが、日本は、検知や脆弱性スキャンの重要性を見直すべきだと思っています。
産業用システムは継続性が重要で、特に、ICSなどの制御系システムは安全性が欠かせません。なぜなら、重要インフラに関するプラントなどの制御を奪われると、クリティカルな被害につながるからです。
「セキュリティフォーラム2017」が2月8日開催された。基調講演は東京電機大学学長安田浩氏による、IoT、AIがとサイバーセキュリティに与える影響と考え方。
Kaspersky Labは、重要インフラやIoTシステムなどで利用される組み込み機器向けに、セキュリティに特化した独自のオペレーティングシステム「KasperskyOS」の提供を開始すると発表した。
富士通研究所は、スマートフォンが搭載する生体認証機能と近距離無線機能を活用して、IoT機器を介したクラウドサービスを安全、簡単に利用できる技術を開発したと発表した。
サイオステクノロジーは、パブリッククラウドを利用する企業向けに、システム障害時の自動復旧、障害レポートを提供する新たなクラウドサービス「SIOS Coati」を開発した。
アカマイは、新製品「Web Application Protector」と、既存製品「Kona Site Defender」ソリューションの新機能を発表した。
KCCSは、米Netskope社と契約し、クラウドセキュリティサービス「Netskope」の提供を開始すると発表した。