2024.05.04（土）
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トレンドマイクロ株式会社は3月8日、ブロードバンド時代のセキュリティ提供に向け、「ブロードバンドセキュリティ倶楽部」Webサイト「ブロードバンドIT川柳コンテスト」を2001年11月28日より2002年2月20日まで開催し、2月分の入賞作品を発表した。大賞は、「e-mail ホ
株式会社アスキーは、インターネットサーバのアクセス状況を解析するソフトウェアの最新版、「サイトトラッカー 5.5」を4月5日より販売開始する。同製品は、ブラウザを使用してWebサイトのアクセス状況の解析と閲覧を可能とするソフト。新バージョンはストリーミングメ
レーザーファイブ株式会社は、PC向けのファイアウォール環境構築ソフト「LASER5 Firewall」を発売した。同製品は、一般的なPCをファイアウォール専用機に変更するソフトウェアツール群。フレッツADSLやYahoo！BBなど、主要なブロードバンドネットワークサービスに対応
ソースネクスト株式会社は、「McAfee.com ウイルススキャンオンライン」に高速スキャンエンジンの搭載し、メジャーバージョンアップしたと発表した。検索スピードが速くなることにより、対応e-mailファイルの種類、未知のウイルスに対する検知性能が向上することとなる
松下通信工業株式会社は、IPネットワークを活用して広域監視ネットワークを効率的に構築できるシステムを発表した。同システムは、大きく3つの用途や予算に応じて構成されている。1つ目は、道路・河川・鉄道・空港などの公共市場向けの高画質動画伝送を可能にしたブロ
凸版印刷株式会社は、Java言語によるプログラミングが可能な、マルチアプリケーション対応のICカード「SMARTICS-JV」を開発したと発表した。これ1枚で、決済、ポイント、認証など複数のアプリケーションを実現可能。最新のJava Card 2.1.2仕様に準拠したカードとしては
ネクサンティス株式会社は3月11日、企業セキュリティソリューション
「AccessMaster Single Sign On （SSO）」（アクセスマスター・シングルサインオン）の新バージョン6.0を発表した。セキュリティ管理者のための企業セキュリティポリシー管理と、エンドユーザのため
IBMグループの米Tivoli Systems社は、同社のスレット・マネジメント・ソフトウェア・プラットフォーム「Tivoli Risk Manager」との相互運用性を確認したセキュリティ製品ベンダー群に新たに3社を追加、各社製品との連携が可能になったと発表した。今回サポートを開始し
日本ベリサイン株式会社とSAPジャパン株式会社は3月13日、セキュリティ分野において技術提携したと発表した。ベリサインのマネージドPKIサービス「VeriSign OnSite」とSAPジャパンの統合mySAP.comとの相互運用性の検証作業を終え、mySAP.comで電子証明書ベースのログオ
日本ベリサイン株式会社は3月13日「Secure Site シール」情報提供サービスの再開と改善策を発表した。Secure Site シールはウェブサイトの「トラストマーク」として、ベリサインのサーバIDを購入したサイトに提供されているが、不法に複製および変更が可能であることが
大日本印刷株式会社は、プログラムサイズを抑えたMULTOSカード用、JavaCard用PKIアプレットと、これらと組み合わせて使用する専用PKIドライバ2種（CSPドライバ、PKCS#11ドライバ）を開発したと発表した。新開発したアプレットは、MULTOSカード用が約0.8KB、Java Card用
ルート株式会社は、屋外でのIPネットワーク監視を目的とした2.4GHz帯無線IPネットワーク屋外監視ソリューションシステムの販売を開始した。システムは屋外設置用2.4GHz無線IPルータ「RGW2400/OD」とニチゾウ電子制御が販売している屋外設置用サーバ内蔵型IPカメラ「MO
株式会社オージス総研、日本チボリシステムズ株式会社、インターネットセキュリティ システムズ株式会社の3社は、MSP（マネジメント・サービス・プロバイダ）事業で提携すると発表した。これにより、オージス総研は、日本チボリ社とインターネット セキュリティ システ
マイクロソフト株式会社は3月7日、米国マイクロソフト社が2月20日に発表した、シニアバイスプレジデント兼CTOクレイグマンディがRSA Conference 2002で行った基調スピーチの内容を掲載した。米国マイクロソフト社が年初に発表した「Trustworthy Computing Initiative
米Enterasys Networks社は、同社の「Dragon IDSソリューション」が米Information Security誌の2002 Excellence Award 侵入検知システム部門において最終選考製品に選出されたと発表した。同賞は、Information Security誌が毎年発表しているもので、読者が使用している
ニフティ株式会社は3月11日、同社の運営するインターネットサービス、＠nifty（アット・ニフティ）において、個人がデジタルコンテンツをネット上で販売するための決済サービス「＠pay（アット・ペイ）」を3月12日から提供し、コンテンツ販売者の登録受付を開始すると
>> 再開された「Secure Site シール」でも偽装を防げない
総務省は3月13日、情報通信審議会から「BSデジタル放送用受信機等が対応可能なコンテンツ権利保護方式の技術的条件」について、答申内容を公表した。今回の答申は、平成13年6月に諮問した「大容量蓄積機能を活用するデジタル放送方式に関する技術的条件」に対する答申
情報処理振興事業協会セキュリティセンター（IPA/ISEC）は3月11日、日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社によるオペレーティングシステムのセキュリティ機能拡張の調査を公表した。米国 NSA が開発した Security Enhanced Linux （SELinux） および TrustedBSD P
独立行政法人製品評価技術基盤機構適合性評価センターと情報処理振興事業協会セキュリティセンターは、3月28日に「ITセキュリティ評価・認証セミナー2002」を開催する。適合性評価センターは、政府がISO/IEC 15408（JIS X 5070）に基づいてセキュリティ評価されたIT関
情報処理振興事業協会セキュリティセンター（IPA/ISEC）は3月8日、「情報セキュリティ関連の調査・開発」に関する提案の公募を開始した。情報処理に対する脅威の実態を把握し、それに対する技術上、運用管理上の防御措置と、電子政府における情報セキュリティ確保を目
