2024.08.02（金）
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セキュリティ企業の開催するセミナーやプライベートショーの多くがオンライン化したことで、参加者や参加動機も変化している。
銀行強盗の被害が起きても当の銀行が金庫を製造したり警備システムを開発したりはしない。サイバー攻撃を受けて財務会計情報が盗まれたとしても財務会計ソフトの会社がセキュリティプロダクトを開発したりはしない。餅は餅屋に任せるということだ。
情シスの実務以外の話を、情報システム部門の人物に聞いてやろうなどという想像力が市場にも業界にも存在しなかった。
バグバウンティをテーマにして５０回も連載ができるのか
「Microsoftさん、Microsoftさん、スクリーンショットを禁止するにはどうしたらいいの？」「それはね……」などという答は決して返っては来ない。そんなことを聞いたりしようものなら、Microsoft から FBI に通報すらされかねない。
2022年2月22日にβ版を公開し、現在クローズドベータテストを行っている、中小企業向け無料資産管理ソフト「S4（エスフォー）」。
最初の 1 枚目で受講者の目を奪い、一気に増田が凝視する世界と同じ緊張と辛苦に満ちた場所に引きずり込む。そんな力が 1 枚目のスライドには求められた。
株式会社イエラエセキュリティ 代表取締役社長 牧田誠が驚いたのは、2021年の暮れ、資本提携に関わる打ち合わせで訪れたGMOインターネット株式会社の会議室の席上に、意外な人物を見つけたからだった。
「この仕事が世の中からなくなればいいと思う」
ロレックスの腕時計をつけた販売員からオメガの時計は買う気になれないし、Apple Watchならなおさらである。
2021年4月にNRIセキュアテクノロジーズ株式会社の代表取締役社長に就任した柿木 彰氏に、社長就任から約200日後にインタビューを実施した。
何年も前のことになるが、本誌編集部に、とあるIT管理ソフトの PR 代理店の担当者から、毎日のように電話をいただいていた時期があった。
売り言葉に買い言葉である。編集部は、NVIDIAの目的とMorpheusのプラットフォームとしての真価を確かめ、ことと次第によっては永久にセキュリティ業界で食えないようにするという予断と偏見のもと取材に臨んだ。
「他の社員がいる目の前で松野から『この人』呼ばわりされたことがあるんですよ」ニヤニヤしながら以前そう語ってくれたのは、総合商社系のセキュリティ企業の社長だった。それはそうだろうと思った。第三者がいる場面でしか「この人」という言葉は通常使わない。
インタビューをはじめて最初の 10 秒でこの人物はこれまで取材した人と違うと感じた。会社の外の視点から、客観的視点から製品やサービスが見えている。「LogStare は売るために作っているのではない」という言葉を聞いたときそれを確信した。
「バウンティ（Bounty）」とは、報酬あるいは報奨金の意味で、賞金稼ぎのことを「バウンティハンター」とも呼ぶ。
CFP 応募論文の選考を行うのは「レビューボード」と呼ばれ、セキュリティ業界におけるいわば雲上人の集まりだが、日本にはこの男がいた。国産セキュリティ R＆D 企業として 4 回転（Fourteenforty）を決めた企業 FFRI を創設した鵜飼 裕司（うかい ゆうじ）である。
3月9日木曜日、日本の情報セキュリティ、サイバーセキュリティにおける情報共有の歴史に新しい1ページを開くような「事件」が起こる。
リスクスコア 10 点満点として昨年末話題をさらったあの脆弱性への対応方法をいわば「教材」にして、Zscaler の実力をつまびらかにする。
増田は前日、あるいはその日の朝に起こった出来事に合わせて、プレゼンの内容をガラリと変える。それどころか、一つ前の師匠が話した演目に応じて、直前にスライドに大幅変更を加えることも当たり前。まるで熟練の落語家（はなしか）のようだ。
近年、関東地区の自治体、公共医療関係のセンター、そして、セキュリティ専門会社からデータが残存したデバイスが転売され、大規模な個人情報の流出事件が相次いでいる。それらは、表面化された一部で、実際にはもっと多くの流出事故が発生していると想像できる。
