BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2016年12月度)」を発表した。
アーバーネットワークスは、「第12版年次ワールドワイド・インフラストラクチャ・セキュリティ・レポート」(WISR)を発行した。
IPAは、2016年第4四半期における「ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況」を発表した。
IPAは、「SQLインジェクションをはじめとしたウェブサイトの脆弱性の再点検と速やかな改修を」とする注意喚起を発表した。
NHNテコラスとイードは、共同で実施した「WEBアプリケーション脆弱性診断サービス」の利用実態に関するアンケート調査の結果を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Tenable Network Security, Inc.が提供する「Nessus」にクロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、support-project.orgが提供するオープンソースの情報共有サービス「Knowledge」にクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAは、2016年第4四半期(10月から12月)における「脆弱性対策情報データベース『JVN iPedia』の登録状況」を発表した。
Avast Softwareは、最近発見されたランサムウェアに対する復号化ツールを無償で提供開始したと発表した。
サイバーセキュリティクラウドは、2016年度の1部上場企業が受けるサイバー攻撃の実情についてまとめた「2016年度 サイバー攻撃白書」を発表した。
IPAは、「IPAテクニカルウォッチ『ランサムウェアの脅威と対策~ランサムウェアによる被害を低減するために』」を公開した。
JNSAは、セキュリティ市場調査ワーキンググループによる「2016年度 国内情報セキュリティ市場調査」(速報値)を発表した。
CTCは、高度なサイバー攻撃に対応した簡易なアセスメントサービスを無償で開始すると発表した。
警察庁は、@policeにおいて「『Mirai』ボットの亜種等からの感染活動と見られるアクセスの急増について」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、「Apache Struts」に任意のJava(OGNL)コードが実行される脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
デジタルアーツは、企業・官公庁向けファイル暗号化・追跡ソリューションの最新版「FinalCode Ver.5.2」を2月1日より提供開始すると発表した。
F5は、同社製品の評価、テスト、検証を行うための「ジャパンテクノロジーセンター」を開設したと発表した。
FFRIは、標的型攻撃対策ソフトウェアの最新版を「FFRI yarai Version 2.8」として提供を開始した。
マクニカネットワークスは、米ObserveIT社と販売代理店契約を締結したと発表した。これによりマクニカネットワークスは、米ObserveIT社のソフトウェア「ObserveIT」の提供を開始した。
IPAおよびJPCERT/CCは、日本ワムネットが提供する、オンラインストレージ機能を提供するソフトウェア「GigaCC OFFICE」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。