2024.04.25（木）
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CMPテクノロジージャパン株式会社は、2月25日から26日まで「ネット＆モバイル通販ソリューションフェア2009」を都内で開催する。通販サイト運営者等に向けて、ECサイト構築、マーケティング、課金・決済などの分野ごとに、展示会やセミナーを通してソリューションを紹
有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月16日、インシデントハンドリング業務報告（2008年10〜12月）レポートを発表した。
サイファー・テック株式会社は1月15日、履歴書や職務経歴書といった採用に関する個人情報の漏えいや拡散を防止する、人事採用部門向けセキュリティ対策ASPサービス「安配PDF for 応募者情報」の提供を開始した。
株式会社ECナビは、同社が運営する価格比較サービスのユーザー向けに、なりすまし行為による不正ログインの注意喚起を行っている。第三者に不正ログインされ、同サービスのポイントを不正に交換されてしまうケースが報告されているという。
エヌ・ティ・ティ・コム チェオ株式会社（NTT Com チェオ）は1月21日、同社が提供する求人情報配信サービス「お仕事情報配信」において外部から不正アクセスがあり、登録者の情報の一部が流出した可能性があることが判明したと発表した。これは、「お仕事情報配信」の
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（SBT）は1月15日、誤送信メールなどによる情報漏えいを防ぐマイクロソフト社製品向け対策ツール「メール情報セキュリティ強化パック」の無償提供を開始した。
NECソフト株式会社とインスパイアー株式会社は1月15日、メール誤送信対策としてメール暗号化を確実に実現するアプライアンスサーバ「AddPoint/SA（アドポイント/エスエー）」を共同開発し、同日よりNECソフトから販売を開始した。
ネクスト・イット株式会社（NextIT）は1月16日、Astaro Corporation製の統合型メールセキュリ ティアプライアンス「Astaro Mail Gateway」の出荷を同日より開始したと発表した。同製品は、SMTPやPOP3でのスパムやウイルスへの対策機能のほか、隔離メール管理機能、SSL
有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月16日、2008年10〜12月の活動概要をまとめた報告書を発表した。
フィッシング対策協議会は1月15日、月次報告として2008年11月における国内フィッシング情報届出状況を公開した。
株式会社ラックは1月20日、SQLインジェクション攻撃とクロスサイトスクリプティングに特化したWeb診断サービス「Webセキュリティ診断・初診コース」の提供を同日より開始したと発表した。現在、同社セキュリティ監視センターJSOCで検知する重要インシデントの87％は、
株式会社セキュアブレインは1月19日、企業向けSaaS型セキュリティサービス「gredセキュリティサービス」の提供を3月6日から開始すると発表した。同製品は、Web解析機能とファイル解析機能の2つのサービスを提供することが特長。Web解析機能は、自社WebサイトのSQLイン
株式会社コベックは1月13日、個人・小規模企業向けのSaaS型スパム対策サービスの最新版「SpamSniper PE 2009（スパムスナイパー）」の発売を開始した。
有限責任中間法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）は1月20日、会員のオンラインゲーム会社において、クレジットカードの不正利用対策を目的とした、同社推奨の電子決済認証システム3-Dセキュア（VISA認証サービス）導入についてさらなる強化を行うと発表した。現在、
株式会社日立製作所、国立大学法人神戸大学、国立大学法人福井大学は1月15日、より安全な次世代ハッシュ関数「Lesamnta（レザンタ）」を共同開発したと発表した。また同関数が、世界の暗号技術標準を事実上決定する米国商務省国立標準技術研究所（NIST）の次世代暗号コ
ソフォス株式会社は1月20日、同社のグローバル脅威解析センターであるSophosLabsの調査による2008年12月のコンピュータセキュリティ脅威傾向を発表した。発表によると、2008年第4四半期以降マルウェア数が急激していたが、12月もその傾向が続いた。Windowsの脆弱性を狙
社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）の1月16日の発表によると、青森県警生活環境課、青森署、岩手県警生活環境課、岩手署、北海道警生活経済課、岩見沢署の合同捜査本部は1月15日までに、ヤフーオークションや自らが開設したWebサイトを通じ、権利者に
エフセキュア株式会社によると1月19日、同社が情報提供や支援を積極的に行っている、E-Victims Organizationが、2009年に流行する可能性のあるスキャム（詐欺）のトップ10を発表した。同組織は、インターネット上で起こる犯罪や事故の被害者の救済活動をしているNPO組
クリエイション事務局は1月18日、同事務局に申し込みを行ったサークルおよび関係者の個人情報が、ファイル交換ソフト「Winny」を通じてインターネット上に流出したことが確認されたと発表した。二次被害拡大の防止という観点から、流出した個人情報に関する詳細は公開
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は1月6日、同機構職員が自宅において保有する私物のPCがウイルスに感染し、PC内の情報が流出した件に関し続報を発表した。続報によると、同PCから流出したファイル数は16,208で、このうち文書ファイルは約13,000であることが確認さ
マカフィー株式会社は1月16日、2008年度におけるコンピュータウイルス、不審なプログラムの検知データの集計を発表した。発表によると、ウイルスでは2008年、外部メディアにより感染を拡げる「Autorun ワーム」が多く見られた。これは現在も拡大傾向にある。また、SQL
