2026.06.19（金）
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イスラエルのあるセキュリティアナリスト曰く、「サイバーインテリジェンスの9割はOSINTでいける」のだそうだ。真偽はともかく、だれでも合法に行うことができることだからといって、OSINTを侮るのは危険だ。
株式会社エーアイセキュリティラボは3月21日に、オンラインセミナー「 AI活用で「セキュリティ人材不足」解消に挑む 脆弱性診断の未来を変えるAeyeScan」を開催すると発表した。
物理セキュリティとサイバーセキュリティ双方をカバーする統合セキュリティカンファレンスとして東アジア最大規模。約350社の国内外のサイバー／物理セキュリティ企業が1,500以上のブースで最先端のソリューションや製品を展示し、15のトラックで100以上のセッションが開催される。
株式会社ナノオプト・メディアは3月1日、サイバーセキュリティに関する専門イベント「Security Days Spring 2024」を東京、大阪、名古屋の3都市で開催すると発表した。
公安調査庁は2月29日、東京ビッグサイトで3月12日から15日に開催される第32回セキュリティ・安全管理総合展「SECURITY SHOW 2024」への出展を発表した。
企業の情シスの皆さんは人不足の中で DX 推進と安全性の両立を迫られ苦しい立場にあると思います。「10 年後よりも今ユーザー企業様の足元にある悩み」この解決のヒントになる講演をしたいと思います。
セキュリティの講演では「平均被害額〇億円」といった恐怖訴求もありますが、セキュリティ対策を行うことでこれだけビジネスが成長するというポジティブなお話をしたいと考えています。
20 歳代の若者達が経営する企業が、サイバー攻撃から日本を守るために独自製品を開発して世に問うという王道のアプローチに果敢に挑戦しているというだけですでに少し泣けてくるものがあるが、こうして実績をも挙げつつあるのはもはや感動的である。
ITシステムおよびセキュリティプラットフォームを提供するFleetが、MDMプロトコルを利用した興味深いツールを公開している。標的システムにバックドアやエージェントプログラムをインストールしなくてもMDMサーバーをC2サーバーのように悪用できるというものだ。
正直取材では少し「話が長いおじさん」と感じたのだが、不思議なことにそれは「とても聞かせる話 かつ面白い話」でもあった。それは、技術に対して中西氏が愛や情熱を持っているからだと感じた。
講演には、端末の管理やパッチファイル適用など、社内の IT 基盤をどうやって守るのかというテーマと、自社で次々と Web アプリを開発して公開していく時代に、これまでは製造業だけが考えていればよかった「製品の品質管理」を一般企業がどう考えていくのか／対処していくのかという二つのテーマが含まれています。
ガイドラインの適用開始は 2024 年 2 月。この喫緊の課題にどう対応すればよいのか…。紙幅の都合上、一部しか紹介できないが、Ｑ＆Ａセッションでは「5,000通はFROMアドレス基準か」「拒否はドメイン単位か IPアドレス単位か」「外部サービスでは SPFアライメントは失敗する」等々の 30 を超える質疑応答が行われた。
DXが叫ばれる世の中で、一部のユーザー企業と一部の SIer等との間には恐ろしい認識のズレが長らく存在していた。最終的なエンドユーザーこそたまったものではない。もはや「ズレ」や「すれ違い」などという言葉ではぬるすぎる。これは「ニッポン サイバー 無責任時代」である、そう本誌がここで命名しよう。
MDR というサービスの有効性は皆さん理解されてると思いますが、「高い」「大規模向け」という印象があると思います。カスペルスキーの「Kaspersky Managed Detection and Response」の特徴は、250 程度の中堅規模から使っていただける体系になっています。
「うちの会社を狙っている攻撃者は誰ですか？」と質問すると「〇〇です」と答が返ってきたり、「〇〇が悪用している脆弱性はどういったものですか？」「その脆弱性は当社の環境に残っていますか？」といったセキュリティ管理者の質問にすぐに回答を得られるようになります
一連の攻撃を計画的かつ的確に運用することで家康は、まず冬の陣で、戦わずして大坂城の堀を埋めさせることに成功している。これらの主に「情報を用いた工作」を増田は「家康の超限戦」と名づけ、現代の世界各国間で行われていることと同様であると警鐘を鳴らした。
グループが M&A 等により海外子会社や拠点を増やした時期だ。セキュリティレベルはおろか、業務システムやポリシーも対策もバラバラな状態で海外拠点のインシデントも発生、セキュリティクライテリアの格差問題も認識されるようになった。モバイルやクラウド環境へのセキュリティ対応は、Okta、ZScaler、CrowdStrike といったフレームワークによってゼロトラストネットワークを構築した。そしてこれを全拠点に展開するが、グローバルで同じインフラを使うとなると、基準となるポリシー統一が不可欠となる。
株式会社エーアイセキュリティラボは2月14日に、オンラインセミナー「年1回の脆弱性診断、実施できていますか？生成AI活用による診断内製化で、セキュリティをアップグレード」を開催すると発表した。
株式会社SHIFT SECURITYは1月24日、2月17日に開催される学生向けセキュリティカンファレンス「P3NFEST」にゴールドスポンサーとして協賛すると発表した。
情報セキュリティ大学院大学は1月26日、第20回「情報セキュリティ文化賞」の受賞者が決定したと発表した。同学では2023年11月2日に、第20回情報セキュリティ文化賞候補者の募集について公表していた。
今回は Google と Yahoo! という二大メールサービスプロバイダーが打ち出した「No Auth, No Entry」というポリシーの受け止め方に始まり、最新の脅威動向や DMARC をはじめとする対策のアプローチ、各事業者が進める取り組みなどについて、幅広い議論が交わされた。
