エクサゴンは、無料のWindows用セキュリティ対策ソフト「IObit Malware Fighter」を提供開始したと発表した。
前回のInfosecで三菱自動車のOutlanderと電気ケトルのハッキングの仕方を説明したばかりのこのチームは、今回衛星通信やその他の航海システムに目を向けた。
東芝産業機器システム株式会社は6月11日、不正アクセスにより同社ホームページの会員登録情報の一部が流出した可能性があることが判明したと発表した。
テナブルは、同社のデータサイエンスチーム「Tenable Research」による「攻撃側の先行者利益を定量化」したレポートを発表した。
シマンテックは、「Network Security for the Cloud Generationソリューション」を強化したと発表した。
(ISC)2は、第12回年間アジア・パシフィック情報セキュリティ・リーダーシップ・アチーブメント(ISLA)の受賞者を発表した。
ITRは、国内のマネージドEDRサービス市場規模推移および予測を発表した。
11月30日には「CYBERTECH Tokyo」が開催され、イスラエル経済産業大臣、エリ・コーヘン氏、イスラエル国家サイバー本部(INCD)CEO イガル・ウナ氏、イスラエル電力公社(IEC)会長 イフタフ・ロン・タル元少将らによる講演が行われた。
株式会社大分フットボールクラブは6月15日、「第5回しんけんトリニータ東京の陣」の参加者18名の個人情報が申込フォーム上で閲覧可能な状態になっていることが判明したと発表した。
NTT-ATと米Trusonaは、Trusona#NoPasswordsソリューションとF5のアクセス制御ソリューション「BIG-IP APM」と組み合わせた、VPNアクセスへのセキュアな認証ソリューションの提供を開始した。
トレンドマイクロは、小学校高学年(4~6年生)の子供とその保護者を対象とした「夏休み親子セキュリティ教室」を開催すると発表した。
三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)は6月18日、同社が保有する2つの特許技術を用いたランサムウェア対策ソフトウェア「MBSD Ransomware Defender」を販売開始した。
野村ホールディングス株式会社は6月14日、機関投資家向けに委託電子取引を取り扱う同社の海外子会社インスティネット・ヨーロッパ・リミテッドへの不正アクセスがあったことが判明したと発表した。
兵庫県多可町は6月、他の職員のIDとパスワードを不正に取得し不正ログインを行った職員の懲戒処分を行ったと発表した。
公正取引委員会は6月13日、同委員会事務総局九州事務所がメール送信の際、同報者のメールアドレスが表示される状態で誤送信したことが判明したと発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Owenが提供するChrome拡張機能「5000兆円コンバーター」にクロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、全日本空輸が提供するiOSアプリ「ANA」に、SSLサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
PwCコンサルティング合同会社、PwCサイバーサービス合同会社、PwCあらた有限責任監査法人は、「グローバル情報セキュリティ調査2018(日本版)」を発表した。
イエラエセキュリティは、ロシアで開催されたハッキングコンテスト「MeterH3cker」において準優勝したと発表した。
丸紅ITソリューションズは、メールの誤送信対策ソフトの新版「誤送信バスター ver4.0」を6月20日より提供開始すると発表した。
株式会社冨美家は6月1日、4月5日に発表した同社が運営する冨美家オンラインショップの会員情報2,457件がインターネット上に流出した可能性についての調査結果を公表した。