トレンドマイクロは14日、Androidに存在する2つの脆弱性が新たに確認されたとして情報を公開した。7月に確認された「Stagefright」や「Mediaserver」に存在する脆弱性と異なるものだという。
Mozilla Japanは12日未明、WebブラウザFirefoxの最新版をリリースした。デスクトップ版の最新バージョンは「Firefox 40」となる。
NECは、水道やガスなどの重要インフラやプラント等の制御系システム領域のセキュリティのコンサルティングサービスの販売を開始すると発表した。
Dr.WEB)は8月14日、危険なWord文書が添付されたメールが定期的に配信されているとして、注意を呼びかけている。
ほとんどの会社は、サイバーセキュリティのトラブルを表沙汰にしない。公的認証や認可が取り消されるとか、上場準備に支障が出るとか、取引先の信用を失うとか、そういう理由でだ。
Hacking Team社は最終的にMullinerのツールやライブラリを製品で使用したが、ライセンスに従ってはいる、とMullinerは言う。同社はドキュメントの中で、Mullinerが著作権を有するソフトウェアを使っていることを認めている。
近い将来、サイバー軍需企業の手を借りなければならないイベントがある。五年後に控えているオリンピックである。過去の例を見るまでもなく、オリンピックを挟んでサイバー攻撃が激化することは明かだ。オリンピックは、サイバーテロの恰好の標的なのだ。
Adobe Systems 社の Adobe Flash Player に、任意のコードが実行される脆弱性が報告されています。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年7月度)」を発表した。
2015年10月にマイナンバーの配布が開始され、2016年1月に本格運用が開始となるマイナンバー制度。マイナンバーを取得した企業や自治体の「安全管理措置」の考え方は、日本年金機構のインシデント以降、内部不正防止からサイバー攻撃対策へと劇的に変化している。
ウォッチガードは、同社のマルウェア・ゼロデイ脅威に対応する標的型攻撃対策ソリューション「APT Blocker」が、Frost & Sullivanの「2015 New Product Innovation Award」を受賞したと発表した。
NRIセキュアは、米OneLogin社のクラウド向けID管理サービス「OneLogin」を国内で販売開始する。
IDC Japanは、国内セキュアコンテンツ・脅威管理製品市場予測を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Mobile Devicesが提供する従量制自動車保険用ドングルのベースとなる製品「C4 OBD2 ドングル」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Actiontec Electronicsが提供する無線LANモデムルータ「Actiontec GT784WN Wireless N DSL モデムルータ」のファームウェアに複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
システナは11日、十六銀行がスマートフォン向け不正送金・フィッシング詐欺対策アプリ「Web Shelter」を採用し、オンラインバンキング用の「十六銀行アプリ」として10日からサービスを開始したことを発表した。
IPA(情報処理推進機構)セキュリティセンターおよびJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は12日、「Microsoft Officeにおける情報漏えいの問題」(JVN#20459920)を、脆弱性対策情報ポータルサイト「JVN」において公表した。
アドビは、「Adobe Flash Player」のセキュリティアップデート(APSB15-19)を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、PHP工房が提供する「【Gallery01】PC、スマホ、ガラケー3デバイス対応写真ギャラリーCMS フリー(無料)版」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本マイクロソフトは、2015年8月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は14件で、このうち最大深刻度「緊急」が4件、「重要」が10件となっている。
7人に1人が熱中症経験者で、若い世代ほど多い実態にあることが8月7日、ネットリサーチDIMSDRIVEの調査結果からわかった。一方、熱中症対策については、若い世代ほどしていない傾向にもあった。