自社の利用しているOSやプラットフォームにおいて、従来確認されている脅威が少ないという理由だけで、リスクが低いと考えることは極めて危険だということがわかります。
海外渡航者向け通信機器レンタルサービスを提供するエクスコムグローバルがSQLインジェクション攻撃を受けて、10万件のクレジットカード情報を抜かれているんだにゃー。盗まれた情報は、カード名義人名、カード番号、有効期限、セキュリティコード、申込者の住所なんだって。
実はこのような流行のウイルスが入ってしまい、制御システムが止まったという事例は、公表はされていませんがたくさんあるのです。
先週IDが2千200万件流出したことが明らかになったYahoo! Japanだけど、23日には、その中の149万件について、パスワードハッシュと秘密の質問も流出していたことが明らかになったんだにゃー。
標的型攻撃で行われる、隠蔽工作の手法の中で、最も簡単なものは、リテラシーの低い、いわゆるIT弱者を利用することです。
マイクロソフトからは5月のセキュリティ情報とアップデートが公開されているよ。10件あって、そのうち深刻度が「緊急」なのは2件だって。「緊急」の1つはすでにたくさんのゼロデイ攻撃が確認されて、話題になっていたInternet Explorer 8に対する脆弱性の修正なんだにゃー。
IE8に外部からコードを実行される新たな脆弱性が見つかって、5月3日にMicrosoftからセキュリティアドバイザリーが公開されているよ。すでにアメリカの労働省のWebサイトなどに、この脆弱性を狙った攻撃コードが仕掛けられているんだにゃー。
ドコモの米国子会社であるNTT DOCOMO USA, Inc.のサーバーが不正アクセスを受けて、403件の、氏名、生年月日、住所、メールアドレス、クレジットカード番号と名義情報が流出したんだにゃー。
このようなDDoS攻撃を適切に止めるためには、ISP同士がお互い連携しないといけません。うちの顧客に攻撃しやがって、とISPが肩代わりして喧嘩をするのは間違っています。もう少し冷静に、被害を受けた顧客と調整しながら、攻撃元のISPに「御社の沢山のユーザがうちの顧客にこのくらいの攻撃を行ってるんだけど止めてください」と依頼し、また、依頼を受けた側もそれに応じて攻撃の通信を止められることが理想です。
4月23日にAP通信のtwitterアカウントが乗っ取られたんだにゃー。そして乗っ取られたアカウントから「オバマ大統領が交通事故に遭った」となりすましツイートが行われたことによって、株価や為替の相場が一瞬下落してしまったんだにゃー。
そもそも、従来型のDDoS攻撃の発生する理由は「嫌い」ということなんです。実際に、現在でも個人の喧嘩や特定の企業に対する恨みなどから、DDoS攻撃に至る場合があります。ハクティビズムでは、「その嫌いな部分を直せ」ということが主張されます。直すまで攻撃し続けるぞ、と。「俺に刃向うと痛い目に遭うんだぜ」という喧嘩のロジックと同じです。
世界的なサイバー犯罪対策コミュニティのAPWGは、サイバー犯罪対策のための国際カンファレンス「サイバー犯罪対策運用サミット」を南米アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで2013年4月23日~25日の3日間開催した。
JPCERTからDNSの再帰的な問い合わせを使ったDDoS攻撃に関する注意喚起が公開されているよ。オープンリゾルバを放っておくと、DNSリフレクター攻撃というDDoS攻撃に悪用されてしまう危険性があるんだにゃー。
2013年度以降の流れとして、サイバー戦争やテロ、ハクティビズムは2012年度と同様に発生すると考える。2013年4月7日にはアノニマスによる「Operation Israel」の事案が報告されていることなど踏まえると、各国でこの種の攻撃は頻繁に発生するのだろう。
最近のサイバー攻撃動向は以前に増して激しくなってきていると言わざるを得ない。その背景には、社会全体のIT普及に伴い、サイバー攻撃における敷居も低くなっていることなど挙げられるだろう。特に近年ではサイバー攻撃による大規模な事案も多く発生している。
万が一、出荷した製品にウイルス感染が発見されれば、重大な信用問題になります。そこで、開発されたのが、出荷前の製品に差し込んでウイルス検索・駆除ができるUSB メモリ型のツールです。
WindowsXPのサポート期間があと1年で終わるんだって。あと1年経つとセキュリティホールが見つかってもアップデートされることはないんだにゃー。
先進的なIT活用は経営に効果をもたらす一方で、セキュリティリスクの増大という側面もあります。ITの利便性を享受しながら、一方でどのようなセキュリティ対策に取り組んでこられたのでしょうか。
今回、アーバーネットワークス株式会社のSEマネージャーである佐々木崇氏に、DDoS攻撃の変遷や手法、対策方法などについて話を聞いた。
大手ポータルサイトgooの10万ものアカウントが不正なログイン攻撃を受けた痕跡が見つかったんだにゃー。そしてYahoo! JapanとNTT東日本にも不正アクセスがあったんだにゃー。
スパム対策組織のSpamhausが過去最大のDDoS攻撃を受けているみたい。Spamhausが公開しているスパムを排除するためのブラックリストに、オランダのCyberbunkerというホスティング会社が登録されたことに対する報復なんだってにゃー。
20日午後、韓国ではKBSテレビ、MBCテレビ、YTNテレビ、新韓銀行や農協などのサーバーがダウンしたり、証券取引ネットワークが停止したんだにゃー。
「ガバナンス」は、管理活動と誤解/ 混同されがちです。ガバナンスは経営トップの責任範疇にあり、「ISACA Glossary of Terms 」では以下のように明確に定義されています。
12日にはIPAから「2013年版10大脅威」が発表されているよ。1位は 「クライアントソフトの脆弱性を突いた攻撃」なんだにゃー。
ふたつの新たなインターネットの脅威が現われました。「Man in the Browser (MITB)」と「Man in the Middle(MITM)」と呼ばれ、ユーザアカウントを盗み、金融詐欺を犯すためにワンタイムパスワード(OTP)のような従来の多要素認証技術を回避する洗練された技術を用います。
専門家にとって違和感のない内容ではあるが、決して難解なものではなく、誰にでも楽しめる仕上がりだ。サイバー小説の希な成功例と言っても過言ではないだろう。セキュリティに関心のある多くの読者に推薦したい。
サンドボックスの最大の強みは未知の攻撃の検知にありますが、逆に弱みは既
知の攻撃の検知にあります。サンドボックス製品で解析できるのは原理的にサンドボックス環境で動作する検体に限定されます。
遠隔操作ウイルス事件の容疑者が処分保留で釈放されたと思ったらすぐにハイジャック防止法の疑いで再逮捕されたにゃー。
以前は攻撃者が侵入しやすいターゲットを選んでいたため、他の企業より効果の高いセキュリティを備えるだけで事足りました。しかしAPT攻撃の登場によって、強い動機を持ち、別のターゲットに向かわずに時間をかけて脆弱性を探す敵に打ち勝つことが必要になったのです。
今回紹介したAnubisとYarai Analyzerは、いずれも検体の挙動の詳細な解析を
目的として開発されています。特にYarai Analyzerは解析環境・解析対象を自
由に設定できるため、使いこなせれば未知のマルウェアと戦うための強力な武
器になるでしょう。
最近はMacOSも攻撃対象になっているみたいで、FacebookやAppleを含むたくさんの会社がマルウェアによる攻撃の被害に遭ってるんだにゃー。
持続的標的型攻撃とは、標的とする対象を絞った長期的で高度な攻撃のことを指します。攻撃者は国家の支援を受けていることが多く、他国の政府から価値の高い機密情報を盗み出そうとします。この用語は2006年に米国空軍が使い始めたのが最初です。
今回紹介したサンドボックス製品は、いずれもインラインに設置可能で、解析結果に基づいて以降の同種の通信を止める機能を実装できるため、標的型攻撃やゼロデイを突くマルウェアから特定のネットワークの防御が導入の主たる目的になります。
シャドーITとは、企業内に存在するIT機器・システムのうち情報システム部門が管理できていないものを指す言葉です。悪意ある攻撃者(クラッカー)に対しては有効であったID・パスワード認証も、残念ながらシャドーITの排除には効果がありません。
マクニカネットワークス株式会社は、セキュリティ、ネットワーク、テレコム関連の商品開発や輸入販売を行う。
ITが便利になっている反面、「実態が見えない」状態になっていると感じています。標的型攻撃はターゲットに気づかれないように攻撃しますし、仮想化は物理環境を見えなくしてしまいます。BYODでは従業員が実際に何をしているかの把握が難しくなっている。
19日にOracleからJava 6とJava 7の脆弱性修正のためのアップデートプログラムが公開されたんだにゃー。
セキュリティ製品は、最適な設定で運用されている場合問題ありませんが、不要なポリシー、ルールが放置されていると簡単にセキュリティホールが発生します。
オンプレミスで仮想デスクトップ環境を構築し維持するには、高い費用と技術力(または外注コスト)が求められる。こうしたニーズに対し、仮想デスクトップをサービスとして提供する企業が相次いでいる。
ヒトが社内外を行き来しているということは、究極のBYODと言えます。つまり、本当に情報を守ろうと思ったら、それを扱う従業員のセキュリティ意識を高めることが欠かせません。
サンドボックス製品は歴史が浅く、確立された分類手法は現時点でないようですが、本稿では製品の実装上の特徴に着目し、4つに分類しました。
CA Worldの開催期間中、私は数百万人ものユーザをサポートする規模のCA Identity Managerの機能を検証するために、CA IAMチームが最近アクセンチュアと実施したテストについて討議するセッションに参加しました。
ホワイトハッカーを養成するための学校が運営している「8946」というハッキングチャレンジサイトがハッキングの被害に遭ってしまったんだにゃー。
私用のスマートフォンを業務に利用するBYOD(Bring Your Own Device)が広がっていますが、大成建設様ではどのようにビジネス環境に取り入れていかれる予定ですか。
ほんの1年前なら、「みんながやっているから」というのは、「ソーシャルメディアをなぜ使うのか?」という問いに対して最も気のきかない答えだったでしょう。しかし今日では、この答えはまったく正しいといえます。
Twitterが不正アクセスに遭って、25万人分のメールアドレス、セッショントークン、それにパスワードが漏えいしてしまったんだにゃー。
クラウド・コンピューティングとエンタープライズ・モビリティの台頭により、「城壁」でセキュリティを確保するというやり方は崩れつつあります。
たくさんの機器でユニバーサルプラグアンドプレイ(UPnP)のために使用されているlibupnpというライブラリにバッファオーバーフローの脆弱性が発見されて騒ぎになっているんだにゃー。
この認識が広まるにつれ、データセンタとクラウドのアーキテクチャに補完的セキュリティ対策を組み込むことが一般化してゆくでしょう。
今度はRuby on Railsに他人に勝手にコマンドが実行される脆弱性が見つかったんだって。Ruby on Railsは年末にSQLインジェクションも話題になったけど、これはそれとは全く関係ないみたいだにゃー。
標的型サイバー攻撃の現状と対策に関する、同社セキュリティ事業部のセキュリティアーキテクチャグループ長である植草祐則氏へのインタビュー第2回目では、事故発生後の対応について話を聞いた。
トルコのSSL認証局がミスをして、通常のSSL証明書の代わりに中間CA証明書を発行してしまったんだって。そのおかげで攻撃者がGoogleのWebサイトのふりをした不正なWebサイトを作り、中間者攻撃やフィッシング攻撃に悪用することができるようになっていたそうだにゃ
今年の国際コモンクライテリア会議 (ICCC)には、事前ワークショップと実際のカンファレンスという2つのセクションが用意されていました。今回はカンファレンスの内容をまとめてお話ししたいと思います。
事件の後、あいつの笑い声がしばらく耳から離れなかった。でも、あらゆる面から考えて、これしかなかったとオレは納得することにした。
NTTデータ先端技術株式会社は、セキュリティ分野における幅広い知識やノウハウと、多様なニーズに対し付加価値の高いサービスを提供している。今回は標的型サイバー攻撃とその対策について、同社セキュリティ事業部の植草祐則氏に話を聞いた。
遠隔操作ウイルス事件の犯人が江ノ島にいる猫にmicroSDカードをくくりつけたということを知り、猫好きとしてはぜひ伺ってお目にかかってこないと!ということで、江ノ電に乗って行ってきました。
PGP、TrueCryptで暗号化されたデータがツールを使ってクラックされるんだって。パスワードはコンピュータのメモリの中に読み込まれていて、そこにアクセスすることで抜き取られてしまうみたいなんだにゃー。
今年の国際コモンクライテリア会議 (ICCC) は例年と異なり、新たに組織されたコモンクライテリア・ユーザフォーラムの助けを借りて、カンファレンスに先立つ「事前ワークショップ」が実施されました。今回はワークショップの主要イベント等に関する感想をお届けします。
笑いが収まると、意外なことにあいつは答えを教えてくれた。正解かどうかはわからない。依頼主とあいつにしかわからないことだ。
FFRIは技術的に対抗するため、ユーザーのブラウザを積極的に保護する技術開発を行っています。これにより、ユーザーは少なくとも特定サイトを閲覧している間は安全な取引を実現できるようになることが期待できます。
声だけですぐにわかった。あいつだ。以前の事件では煮え湯を飲まされた。仇敵だ。もっとも向こうもオレに煮え湯を飲まされたと思っているかもしれない。痛み分けというヤツだ。
標的型攻撃というとよくメール対策の話になりがちですが、それだけでは不十分で、ソーシャルエンジニアリグといった人間の脆弱性を入口とした対策も必要だと感じています。また、本当に重要なのは入口対策だけではなく、侵入された後どうするかといった点です。
クオリカ株式会社は、東日本大震災を端緒にBCP対策の一環としてBYODに着手、一度も初期計画を見直すことなく、現在同社の社員約700名が自己所有の端末から必要なシステムやリソースをいつでもどこからでも利用できるBYOD環境を実現した。