今回の事件は複数の専門家から見解が示されています。しかし実際はどうだったのでしょうか。
リサーチャーとして日々動向をウォッチし、情報を提供している辻伸弘氏と、「サイバーミステリ小説」というカテゴリを切り開いた一田和樹氏。そんな両氏の二度目の対談が実現した。昨今のサイバーセキュリティ動向と、背後にある世界をどのようにとらえているのだろうか。
この調査では、「組織全体にわたり一貫したインシデント対応計画を適用している」企業が25%と少なく、「インシデント対応」に問題を抱えている企業が多いことも浮き彫りとなりました。
12月に入り相次いで、セキュリティに関するハンドブックや解説書が、省庁・関係団体より公開されました。主なものとしては、以下のようなハンドブック、事例集などが公開されており、誰でも閲覧・利用が可能です。
経営者はITに詳しくない、新しい技術に疎い、なんてことを心配している次元では無くなってきた。経営者にそこまで広い知見はあるかというと、さすがに偉くなってきた、勝ち残ってきただけの優秀さは持っている。ただの50代、60代のおっさんとかとは、桁違いに切れる。
この事件は、20万ファイル以上・約1万人分の情報流出と規模が大きかった点、異なる容疑での再逮捕だった点などから、注目を集めました。この事件以降も、「未成年によるサイバー犯罪」の報道が相次いでいます。
セキュリティに予算を割いている大手企業や省庁であっても、サイバー犯罪者の攻撃を回避できない現状が見てとれます。
本稿では掲載時に割愛した、デロイト オランダのJoost Kremers氏とHugo van den Toorn氏、そして日本 デロイトトーマツのシニアマネージャー 白濱 直哉 氏の3名に聞いた、セキュリティの仕事を志したきっかけの意外な共通点を記事本編の「外伝」として配信します。
「3日目のハッキングゲームのときには成長して、積極的に心を開いて取り組んでいました。いろいろなことを模索、探索することは非常に重要なことですので、そうしたポジティブな変化を目にできたことはうれしい驚きでした。」
第一回、第二回で見てきたように、経営者が的確な意思決定と説明責任、ガバナンスを果たすために知っておくべき自社のサイバーセキュリティ管理状況をセキュリティ責任者が適切に報告するためには、解決しなければならない多くの課題があります。
懲戒処分の指針は、2000年3月に人事院より各府省に発出されていますが、新指針は、近年の動向を受け、より厳重な情報管理・保全を行うよう罰則を強化しています。
感染の経緯などを見ると、放射性物質の研究成果をピンポイントで狙った攻撃ではなく、幅広く個人情報を詐取しようとしたと思われます。
山下「サービスの安全性を本当に高めたいなら、セキュリティ診断で見つかった問題点を一つ一つ修正していくだけではもう不十分である現実を示していると思います。」
山下「NTTデータ先端技術では、脆弱性を見つけることを仕事のゴールと考えていないところに理由があるかもしれません。」
「どっちの立場も立ててどっちでもいいようにしようという『ソフトランディング』には走らないようにしています。きちんと双方の立場をコンフリクトさせて、きっちり議論して優先順位を決め、判断しています」 (松原氏)
リクナビやSUUMO、じゃらん、ホットペッパーなど、多種多様なサービスを展開しているリクルートグループ。リクルートテクノロジーズはこうした事業のITシステムを担っている。サイバーセキュリティの確保は、重要な役割の一つだ。
この背景には、「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」(略して「GAFA」)という海外の強力なプラットフォーム企業群が、スマートフォンを含むデジタル市場で、強力で支配的な地位を確立している現状があります。
標的型メールに添付されているファイルは、「圧縮ファイル」が、2015年下半期の44%から99%に倍増し、ほぼすべてを占めています。
佐賀県の教育情報システムに17歳の少年が不正アクセスし、教師や生徒の個人情報が洩れるという事件が2016年6月26日に報道された。しかし、さすがに犯罪者を褒め称えてしまっては、同じようにヒーロー扱いされたいと模倣犯が出てきたりしかねない。
ランサムウェアによる被害が広がっている。トレンドマイクロ株式会社の調査によれば4人に1人が勤務先の組織・企業が被害を被ったことがあるとし、その6割が身代金の支払いに応じているという。企業規模問わず狙われる可能性があるため、中小企業にとっても大きな脅威となる。
「ガートナーセキュリティ&リスク・マネジメントサミット 2016」でリクルートテクノロジース 鴨志田明輝氏が行ったセミナーで、リクルートグループでCSIRTを構築した経緯や手順、運営方法などが紹介された。