私が本書を読んでもっとも驚いたのは、予算をつけても国家のサイバー戦能力の向上と維持には、さほど役にたたないという点だ。
日本IBMは、2017年の「IBM X-Force脅威インテリジェンス指標」の結果を発表した。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」を発表した。
イードは、2016年度に日本国内で発生した主要な個人情報漏えい事件・事故をまとめた「日本情報漏えい年鑑2017」を発刊したと発表した。
ジェムアルトは、データ漏えいの深刻度を指標化した「2016年 Breach Level Index」の結果を発表した。
JIPDECとITRは、「企業IT利活用動向調査2017」の一部結果を速報として発表した。
警察庁は、@policeにおいて2016年の「インターネット観測結果等」を発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は3月17日、「企業における営業秘密管理に関する実態調査」の報告書を公開した。
日本IBMは、「2016年下半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
エフセキュアは、サイバーセキュリティレポート「サイバーセキュリティの状況2017年(STATE OF CYBER SECURITY 2017)」を発表した。
エムオーテックスは、セキュリティの原理原則をまとめたセキュリティブック「セキュリティ7つの習慣・20の事例」を2月23日より提供している。ブックと講師用資料、テストは無料でダウンロードできる。
JPCERT/CCは、「ログを活用したActive Directoryに対する攻撃の検知と対策」と題する資料を公開した。
シスコは、サイバー攻撃の脅威と動向についてまとめた「年次サイバーセキュリティレポート(2017年版)」を発表した。
USCYBERCOM (アメリカサイバー軍) 以前のアメリカでは、ほとんどの政治家と官僚に正しい認識がなかったと言っていいだろう。従って USCYBERCOM 以前は、ごく少数の人々による苦闘の歴史だ。
フレクセラは、同社のSecunia Researchによる「Personal Software Inspector 国別レポート - 2016 年第 4 四半期」の日本の状況について発表した。
IPAは、「ファジング活用の手引き」第1版第5刷、および「ファジング実践資料」第2版を公開したと発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2016年年間セキュリティラウンドアップ:『ランサムウェアビジネス』が法人にもたらす深刻な被害」を公開した。
一読して、一過性の技術や教育に対する投資の意味がないことがわかる。正確に言えば、しかるべき組織と指導者、そしてビジョンがなければむやみに技術や教育に投資をしても役には立たないということだ。
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