2024.04.20（土）
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ソリトンシステムズは「認証セキュリティを扱う企業としての強い使命感（ソリトンシステムズ 執行役員 長谷部泰幸氏談）」から、同社独自のサイバー空間分析手法を確立し、誰でも入手できる状態で公開されている情報約20億件のデータを収集し分析した。
日本IBMは、「2017年上半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.17」を公開した。
マカフィーは、2017年版「インターネット検索で最もリスクの高い有名人（McAfee Most Dangerous Celebrities）」の結果を発表した。
横浜国立大学とBBソフトサービスは、共同研究プロジェクトによる「8月度IoTサイバー脅威分析リポート」を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2017年上半期セキュリティラウンドアップ：ランサムウェアの多様化が生んだ『WannaCry』の深刻な被害」を公開した。
SecureWorks Japanは、米SecureWorksによるアニュアルセキュリティレポート「State of Cybercrime 2017（英文）」を公開した。
ジェムアルトは、世界中で公表されたデータ漏えいインシデントのデータベースである「2017年上半期Breach Level Index」（BLI：情報漏えい危険度指数）の集計結果を発表した。
アクロニスは、データ損失の危険性に関する意識調査結果を発表した。
アカマイは、2017年第2四半期の「インターネットの現状・セキュリティレポート」を発表した。
中学生のスマートフォンでのフィルタリング利用率は48.5％であることが、MMD研究所とマカフィーが共同で実施した調査により明らかになった。子どもに持たせるスマートフォンにあってほしい機能の1位は、「アプリ内課金の禁止／制限」であった。
フォーティネットは、同社FortiGuard Labsによる「2017年第2四半期の脅威レポート（日本語版）」をフォーティネット倶楽部会員向けに発表するとともに、記者説明会を開催した。
ウォッチガードは、欧州の一般データ保護規則（GDPRに対する組織の理解度と準備状況に関するグローバルサーベイの結果を発表した。
トレンドマイクロは、セキュリティ被害と対策状況の実態を明らかにする調査「法人組織におけるセキュリティ実態調査 2017年版」を発表した。
3つ目のセッションは、ヤフー株式会社の日野隆史氏による「セキュリティ教育とUXの知られざる関係？ 結ばれていた赤い糸？」だ。
セキュリティ教育教育の課題解決にUXデザインの思考プロセスを活用した社内外の教育事例を紹介し、今後の進むべき方向についての提案を行った。
フィッシング対策協議会は、SSLサーバ証明書に関する事業者ならびに利用者向けアンケートの調査結果について発表した。
2つ目のセッションは、EGセキュアソリューションズ株式会社 徳丸 浩氏による「セキュリティ対策の都市伝説を暴く」だ。
「セキュリティ対策の都市伝説」は本当に有効なのか、もっと良い対策があるのではないかを徳丸氏が5つの事例を挙げて実証した。
最近ではランサムウェアが流行し、データの人質も珍しいことではなくなった。手前味噌になるが先週工藤伸治シリーズ最新作『アリバイの通信密室』の連載が始まったが、本書も”誘拐もの”である。
企業の情報システム部門の実態把握と、幸せ向上（アンケート実施組織の担当者コメント）を目的として、「情シス」を対象としたアンケート調査「情シス一斉調査」の結果が8月末公開され、組織における情報システム部門の実態と課題がつまびらかにされた。
カスペルスキーは、「Kasperskyサイバー脅威レポート：2017年4月～6月」を発表した。
ラックは、同社の研究開発部門サイバー・グリッド・ジャパンによる情報提供誌「CYBER GRID JOURNAL VOL.4」を公開した。
