2015年3月の業界動向のニュース記事一覧(3 ページ目) | 製品・サービス・業界動向 | ScanNetSecurity
2024.04.20(土)

2015年3月の製品・サービス・業界動向 業界動向ニュース記事一覧(3 ページ目)

顔認識技術を活用した店舗映像監視サービスを出展(NEC) 画像
業界動向

顔認識技術を活用した店舗映像監視サービスを出展(NEC)

 東京ビックサイトで3日から6日までセキュリティショーと同時開催されている「リテールテックJAPAN2015」で、NECは「店舗映像監視サービス」を参考出展した。

【セキュリティショー2015】1/3サイズの自立型飛行船を使い防犯イメージのデモ(セコム) 画像
業界動向

【セキュリティショー2015】1/3サイズの自立型飛行船を使い防犯イメージのデモ(セコム)

セコムは「セキュリティショー2015」にて、日本初の自立型飛行船「セコム飛行船」の1/3サイズモデルを展示し、防犯イメージのデモを行った。

情報筋「NTT Com Security が Nebulas を統合しようとしている」~誰だって、「セキュリティのパイ」の大きな取り分がほしい(The Register) 画像
TheRegister

情報筋「NTT Com Security が Nebulas を統合しようとしている」~誰だって、「セキュリティのパイ」の大きな取り分がほしい(The Register)

現在、あらゆるサイズのビジネスの課題で、サイバーセキュリティは重要なプライオリティとなっているため、カスタマーウィンとサービスポートフォリオの膨張は、同社が拡大する理由となった。

ニフティクラウドのセキュリティ対策にサーバ向けクラウド型サービス(トレンドマイクロ、ニフティ) 画像
新製品・新サービス

ニフティクラウドのセキュリティ対策にサーバ向けクラウド型サービス(トレンドマイクロ、ニフティ)

トレンドマイクロは、ニフティが提供するパブリッククラウドサービス「ニフティクラウド」のセキュリティ対策として、サーバ向けクラウド型セキュリティサービス「Trend Micro Deep Security as a Service」が採用されたと発表した。

鉄道の高架下の防犯カメラに「オンライン画像監視サービス」「侵入検知サービス」を導入(東京急行電鉄、東急セキュリティ) 画像
業界動向

鉄道の高架下の防犯カメラに「オンライン画像監視サービス」「侵入検知サービス」を導入(東京急行電鉄、東急セキュリティ)

東京急行電鉄と子会社である東急セキュリティは、4月から鉄道の高架下の防犯カメラに、カメラ画像解析技術を活用した「オンライン画像監視サービス」と「侵入検知サービス」を導入する。

児童・生徒の犯罪防止のための指導を見直し緊急対策を確実に実施するよう通知(東京都教育委員会) 画像
業界動向

児童・生徒の犯罪防止のための指導を見直し緊急対策を確実に実施するよう通知(東京都教育委員会)

 東京都教育委員会は、2月20日に発生した川崎市の中学1年生男子殺害事件を受けて、各学校でこれまでの児童・生徒の犯罪防止のための指導を見直し、緊急対策を確実に実施するよう、区市町村教育委員会教育長および都立学校長へ通知した。

サイバーキルチェーンへの多層防御ソリューション(ウオッチガード) 画像
脅威動向

サイバーキルチェーンへの多層防御ソリューション(ウオッチガード)

 ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン(以下ウォッチガード)は3日、コアネットワークインタナショナル(以下CNI)と標的型攻撃に対する新しい対策ソリューションで協業することを発表した。

「ネットワーク仮想化技術」を実用化・商用化する方針、通信設備故障時における通信サービスの継続提供などに対応可能(NTTドコモ) 画像
業界動向

「ネットワーク仮想化技術」を実用化・商用化する方針、通信設備故障時における通信サービスの継続提供などに対応可能(NTTドコモ)

 NTTドコモは2日、「ネットワーク仮想化技術」を2016年3月より実用化・商用化する方針を発表した。エリクソン、富士通、日本電気の3社と協力し、開発に着手する。

南京錠などのセキュリティ製品で世界規模のシェアを持つマスターロック製品を国内販売(セントリー) 画像
業界動向

南京錠などのセキュリティ製品で世界規模のシェアを持つマスターロック製品を国内販売(セントリー)

セントリー日本は、南京錠などのセキュリティ製品で世界規模のシェアを持つマスターロック製品を、3月1日より国内で発売開始した。

リーガルマルウェア開発企業の知られざる実態(2)標的への侵入支援 画像
特集

リーガルマルウェア開発企業の知られざる実態(2)標的への侵入支援

サポートをしているSNSを見ると、その対象国が浮き彫りになる。TwitterやFacebookはもちろんのこと、一部の製品ではLINEをサポートしている。LINEの利用者の7割近くが日本人である点を考慮すると、LINEのログ取得等の機能の標的は日本人である可能性が高い。

太陽光発電や非常用発電機、防災備蓄倉庫を備え災害対策にも注力(野村不動産他) 画像
業界動向

太陽光発電や非常用発電機、防災備蓄倉庫を備え災害対策にも注力(野村不動産他)

 野村不動産、JR西日本不動産開発、長谷工コーポレーションの3社は26日、JR宝塚線塚口駅前にて関西最大級の駅前大規模再開発「ZUTTOCITY」の開発に着手し、マンション「プラウドシティ塚口」のモデルルームを公開したことを発表した。

新たに「なりすまし」「自傷行為」「個人情報を記載したツイート」についてもツイートから直接報告可能に(Twitter) 画像
業界動向

新たに「なりすまし」「自傷行為」「個人情報を記載したツイート」についてもツイートから直接報告可能に(Twitter)

 Twitterは26日、問題のあるツイートの報告方法の変更を開始した。数週間をかけて提供され、順次利用可能になるという。

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