セコムトラストシステムズ株式会社は3月28日、3月25日から27日にCA/Browser Forumが東京でオフラインミーティングを開催したと発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は3月27日、「GMOサイバー攻撃 ネットde診断 ASM」の自動脆弱性診断の結果表示画面のリニューアルを発表した。
エックスサーバー株式会社は3月19日、DDoS(分散型サービス拒否)攻撃に対処するためにグローバル規模で攻撃をブロックできる高性能な対策システムを導入したと発表した。
そして 2025 年 2 月、GMO は「ネットのセキュリティもGMO」というスローガンを打ち出し、グループ全社を挙げてセキュリティオリエンテッドな企業グループであることの発信を開始した。記事冒頭で書いたハクティビスト氏は「何を小癪な真似(こしゃくなまね)を」と思うに違いない。
Okta Japan株式会社は3月26日、フリー株式会社が提供する「Bundle by freee」が「Okta Integration Network」にSystem for Cross-domain Identity Management(SCIM)連携で登録されたと発表した。
独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)は3月19日、自家用電気工作物におけるサイバーセキュリティ確保のための解説動画をNITEの公式YouTubeチャンネルに公開した。
西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)は3月19日、大阪・関西万博に向けたセキュリティ対策の強化について発表した。
アイデンティティセキュリティを考える時、最初に思い浮かぶのは認証だと思います。そこでまずは、認証がどのように進化してきたのかを、振り返ってみたいと思います。読み終わった時にはきっと最適な認証の必要性が理解して頂けると思います。
西日本電信電話株式会社(NTT西日本)は3月19日、日米野球殿堂入りしたイチロー氏と俳優の宮崎優氏が出演する新TVCM「パソコンが感染、どうしよう?」篇、「セキュリティ担当、どうしよう?」篇を同日から放映開始すると発表した。
日本プルーフポイント株式会社は3月18日、Azureを基盤に Human-Centricサイバーセキュリティを強化するグローバルな戦略的提携をマイクロソフトと締結したと発表した。
難読化されたコードは、デバッグして動作を解析しなければ通信先の URL を特定することができません。解析には非常に複雑な処理が必要になるため、パターンベースの比較的レガシーな検知の仕組みは容易にすり抜けてしまうことにつながるわけです。
コニカミノルタ株式会社は3月18日、同社グループから配信するメールへの「BIMI」導入について発表した。
SBI新生銀行では3月17日から、順次「BIMI(Brand Indicators for Message Identification)」を導入すると発表した。
総務省は3月14日、令和6年度の「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」の受賞者を発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は3月14日、「SECCON CTF 13 Finals(SECCON CTF 13 決勝戦)」で世界1位を獲得したと発表した。
株式会社バッファローは3月12日、法人向けNAS「TeraStation シリーズ」に「不変スナップショット機能」を提供すると発表した。
Google は3月12日、産学官連携「Japan Cybersecurity Initiative」の設立を発表した。
文部科学省は3月11日、文部科学省大臣官房政策課サイバーセキュリティ・情報化推進室のセキュリティ対応支援員(期間業務職員)採用について発表した。
GMOブランドセキュリティ株式会社は3月11日、「GMO安心可視化サイトシール」の一環として、新サービス「GMOなりすまし対策シール」を提供すると発表した。
企業のセキュリティ対策の中で、最も広く採用されているのはVPNとファイアウォールである。これらのツールの利用は前年比2%増加しており、特に日本においては前年比32%の成長率を記録した。さらに、データコンプライアンスツールの利用も急増しており、北米ではカナダが前年比63%、米国が前年比46%の成長を遂げている。
株式会社LogStareは2月27日、セキュリティ運用ソフトウェア「LogStare Collector」の新バージョン 2.4.1の販売・提供を同日から開始すると発表した。