演習と CTF で人材育成発掘、NECが教育サービス提供

日本電気株式会社（NEC）は3月1日、セキュリティ設計・実装能力を備えた人材の育成と適正人材の発掘を目的とした演習型の教育サービスを同日から提供開始すると発表した。

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2021年3月3日（水） 08時05分

日本電気株式会社（NEC）は3月1日、セキュリティ設計・実装能力を備えた人材の育成と適正人材の発掘を目的とした演習型の教育サービスを同日から提供開始すると発表した。

NECでは企業が安全にDXを進めるために、システムのセキュア構築・予防に重点をおいたサイバーセキュリティ演習を行う「NECサイバーセキュリティ訓練場演習」と、組織内の幅広い層を対象に競技形式でセキュリティ技術の学習とスキルレベルの可視化を行い適正人材の発掘を支援する「NECサイバーセキュリティ競技場演習（CTF）」の2サービスを提供、3年間で3,000名以上への提供を目指す。

NECサイバーセキュリティ訓練場演習では、攻撃を受ける前のセキュア構築・予防にフォーカスして演習を行うことで、堅牢性の高いシステム構築における実践的なスキルの習得を図る。

受講対象者は主に情報システム部門の運用、企画担当者（開発・構築）で、オンライン形式または集合形式で2日間にわたって実施し、受講費用は30名まで1回350万円。2日間のプログラムは以下の通り。

・1日目
オリエンテーション（演習環境の解説、タイムテーブル）
演習システムの堅牢化（脆弱なシステムの設定変更を実施）
・2日目
演習システムを用いたサイバー攻撃被害体験（インシデントレスポンス体験）
振り返り（報告会、攻撃手順解説）

NECサイバーセキュリティ競技場演習（CTF）では、セキュリティに係る知識やスキルを駆使し、隠された答えを見つけ出す競技であるCTF形式で体験しながらサイバーセキュリティ技術について学習、業務で活用可能なスキル習得を目的に、受講者のスキルレベルに配慮した問題を用意、セキュリティ専門技術者以外でも回答できるようヒントを与えながら実施する。また、JNSAの人材スキルマップが定めるセキュリティ人材毎に必要なスキルセットと問題が紐づいており、受講者のスキルレベルを回答傾向からレーダーチャート等を使って可視化しレポートとして提供する。

受講対象者は組織内でICTシステムに関わる業務担当者で、オンライン形式で2週間にわたって実施し、受講費用は50名まで1回150万円。講師派遣プランのオプションもある。

《高橋潤哉（ Junya Takahashi ）》