2025.02.28（金）
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NPO法人デジタル・フォレンジック研究会は3月15日、2020年12月8日に開催した「第17回デジタル・フォレンジック・コミュニティ2020 in TOKYO 2日目」で実施した「2020年度デジタル・フォレンジック普及状況WEBアンケート調査」報告書を公開した。
日本アイ・ビー・エム株式会社は3月3日、米国IBM Securityで2月24日に公表された「IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス2021」を発表した。個人情報入力不要。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社は3月9日、2020年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開した。同レポートでは、2020年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について解説している。
公安調査庁は3月5日、国内外で深刻さを増すサイバー空間における脅威の概況等について広く周知するため「サイバー空間における脅威の概況2021」を公表した。
総務省、経済産業省及び警察庁は3月4日、「不正アクセス行為の禁止等に関する法律」（平成11年法律第128号）第10条第1項の規定に基づき、不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況を公表した。
アドビ株式会社は2月26日、電子サイン使用に関するグローバル調査を実施し、調査結果を発表した。
株式会社東京商工リサーチは1月15日、2020年の「上場企業の個人情報漏えい・紛失事故」の調査結果を発表した。
財務省は8月31日、令和2年度の予算執行調査の対象とした42件のうち調査の終了した13件の調査結果を公表した。
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は7月1日、四半期毎に発行する「インターネットセキュリティレポート」の最新版（2020年第1四半期）を発表した。
NTT ドコモ モバイル社会研究所は、2014年から2020年における「一般向けモバイル動向調査」の結果をまとめ、発表した。
経団連は、「緊急事態宣言の発令に伴う新型コロナウイルス感染症拡大防止策 各社の対応に関するフォローアップ調査」の結果を発表した。
パロアルトネットワークスは、「セキュリティオペレーションジャパンサーベイ 2020」の結果を発表した。
TSRは、第3回「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査の結果を発表した。
IPAセキュリティセンターは、「2019年度情報セキュリティに対する意識調査」報告書を公開した。
株式会社東京商工リサーチは1月23日、上場企業とその子会社における2019年の個人情報漏えい・紛失事故の調査結果を発表した。
ファイア・アイは、同社初のレポート「FireEye Cyber Trendscape Report（英語版）」を公開した。
マカフィーは、日本国内の経営層や情報システム部門などのビジネスパーソンを対象に実施した「2016年のセキュリティ事件に関する意識調査」の結果をもとにした「2016年の10大セキュリティ事件」を発表した。
マカフィーは、McAfee Labsによる「2016年第2四半期の脅威レポート」を発表した。
ノークリサーチは、2013年の国内中堅・中小市場における「セキュリティ」関連の利用実態とユーザ評価に関する調査を実施、分析結果を発表した。
Imperva Japanは、「Hacker Intelligence Initiative Report～Get What You Give: The Value of Shared Threat Intelligence～」を発表した。
パロアルトネットワークスは、米本社による「Application Usage and Threat Report（アプリケーションの使用および脅威分析レポート）」を公開した。
