2026.02.04（水）
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BBソフトサービス株式会社は6月11日、同社のオウンドメディアでダークネットの認知度に関する自社調査を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は6月7日、サイバーセキュリティお助け隊（令和2（2020）年度中小企業向けサイバーセキュリティ対策支援体制構築事業）の報告書について公開した。
Splunk Inc.は6月3日、「2021 State of Security～2021年のセキュリティの現状～」を発表した。
フィッシング対策協議会の技術・制度検討ワーキンググループは6月1日、フィッシングの被害状況や攻撃技術・手法などをとりまとめた「フィッシングレポート 2021」を公開した。
IDC Japan株式会社は5月27日、2020年下半期までの実績に基づいた国内の情報セキュリティ製品市場とセキュリティサービス市場の2021年から2025年までの予測を発表した。
日本プルーフポイント株式会社は5月25日、日本の主要銀行におけるEメールの安全性に関して現状と課題、考察をまとめ発表した。
マクニカネットワークス株式会社は5月21日、昨年に引き続き台湾のTeam T5, Inc.と2020年度に日本に着弾した標的型攻撃に関する調査レポート「標的型攻撃の実態と対策アプローチ」を共同著書し公開した。個人情報登録不要。
株式会社ソースポッドは5月11日、OSINTによる国内銀行130社が所有するドメインアカウント情報の漏えい調査を行い「SP Intelligence Report」として公開した。
ニューノーマル時代になってさまざまなオンライン会議ソフトやチャットツールを活用した業務が広がりつつあるが、まだまだ使いこなせていないユーザーも多いだろう。
レノボ・ジャパン合同会社は4月21日、日本の各企業のIT部門の業務内容や労働環境が、新型コロナウィルスの感染拡大の影響を受けてどのように変化したか調査し、その結果を公表した。
株式会社アイ・ティ・アールは4月20日、国内のDDoS攻撃の対策市場規模推移および予測を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月14日、「各国政府のセキュリティ政策に関する実施体制、法制度及び認証制度調査」報告書を公開した。
株式会社ネオキャリアは3月31日、企業の法務部に勤める会社員302名を対象に実施した「電子契約サービス導入状況の実態調査」の結果を公表した
エフセキュア株式会社は4月9日、2020年下半期（7月～12月）における攻撃トラフィックに関する調査レポート「セキュリティ脅威のランドスケープ 2020年下半期」を発表した。
グリー株式会社は2月1日、「グリーセキュリティ報告書2021」を発行した。同社グループでは情報セキュリティ方針やマネジメント体制、活動内容をまとめた「グリー情報セキュリティ報告書」を年1回発行している。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社は4月7日、従業員100名以上の企業のWeb事業者の経営者・セキュリティ担当者・情報システム部門を対象に「中小企業のサイバー攻撃対策」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月7日、「ニューノーマルにおけるテレワークとIT業務委託のセキュリティ実態調査結果（最終報告）」を公開した。
日本プルーフポイント株式会社は4月6日、年次レポートの最新版「2021 State of the Phish（フィッシング脅威の全容）」の日本語版を発表した。
株式会社アイ・ティ・アールは4月1日、「アイデンティティ・アクセス管理／個人認証型セキュリティ市場2021」を公表した。
警察庁は3月30日、同庁のセンサーに対するアクセス観測状況をまとめた「令和3年2月期観測資料」を「@police」において公開した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は3月30日、小規模ウェブサイト運営者を対象としたアンケート調査結果を踏まえて「企業ウェブサイトのための脆弱性対応ガイド」を8年ぶりに改訂し公開した。
