2024.04.23（火）
- 注目検索ワード
SGR2016実行委員会は、「SGR2016 - Suguru Yamaguchi memorial conference」を9月23日に開催する。
新日本有限責任監査法人 杉山一郎氏は、ガートナー セキュリティ＆リスク・マネジメントサミット2016において、サイバー犯罪に対する企業の考え方、発想を転換すべきと訴える。
DTRSは、東京大学情報学環と連携し、東京大学に所属する学部生、大学院生を対象にしたサイバーセキュリティ人材育成プログラム「デロイト トーマツ x 東京大学 SiSOC サイバーセキュリティトレーニング」を9月に開催する。
ピクセラは21日、防災情報をリアルタイムに多言語翻訳して表示する「防災対応 テレビ字幕自動翻訳システム」と、家庭向けIoTサービス「Conteホームサービス」の防災応用事例を、
2011年あたりから標的型攻撃による大企業の被害が問題化した。2012年に社内ネットワークを調査したところ、未知のマルウェアが検出されるなど「やはり」という結果になった。そして2013年7月にはついにWebサイトが改ざんされるというインシデントが発生。
日立産業制御ソリューションズは、15日まで開催された「第11回オフィスセキュリティEXPO」にて、指静脈入退管理システム「SecuaVeinAttestor（セキュアベインアテスター）」の展示を行った。
SECCON 2016 実行委員会およびJNSAは、CTF大会「SECCON 2016」の今年度初となる九州大会を開催すると発表した。
トレンドマイクロは、小学校高学年（4～6年生）の子供とその保護者を対象とした「夏休みセキュリティ教室」を今年も開催する。
スノーデン氏は日本について懸念を表明した。特定秘密保護法は、何を「秘密」とするかを政府自身が決定するため、市民は何が問題となっているかがわからなくなることから、権力への抵抗そのものができなくなることを彼は危惧する。
IPAと広島県情報産業協会、セキュリティ・キャンプ実施協議会は共同で、9月23日から25日の3日間にかけて「セキュリティ・ミニキャンプ in 中国2016（広島）」をサテライトキャンパスひろしまにおいて開催する。
サイバーセキュリティ対策セミナー「中小企業におけるサイバーリスク事前対策と事故対応」が開催された。
大災害が起きた際に、被害を最小限にとどめ、適切な対応を行うために極めて重要になるのが、正確な情報収集とスムーズな情報共有。
6月1日から3日間にわたって都内で開催されたAWS Summit Tokyo 2016会場で展示と説明が行われた Alert Logic について、MBSD 戦略事業部 テクニカルコンサルタント 矢内 伸良 氏に話を聞いた。
IPAは、「セキュリティ・キャンプ全国大会2016」の参加者を決定したと発表した。
27日まで東京ビッグサイトで開催されていた「ワイヤレス・テクノロジー・パーク2016」において、情報通信研究機構（NICT）は、Twitterに公開されるツイート情報から、大規模災害時の被災状況をリアルタイムに把握するシステム「DISAANA」の最新版と
先の「平成28年熊本大地震」では多くの家屋が倒壊し、生き埋めとなった人々の生存が見込まれる「72時間問題」が改めてクローズアップされた。
マイナンバー制度がスタートし、さまざまな業界で個人情報の管理方法の見直しが迫られ、新たなソリューションや製品が登場しているが、意外な盲点となるのがオフライン状態のパソコンの情報漏えい対策だ。
ワコムアイティは、東京ビッグサイトで開催されていた「第13回情報セキュリティEXPO・春」において、スマートフォンやタブレット端末等に指先やペンでサインすることで、本人認証を手軽に行える「Lafcadioサイン認証」の実演展示を行った。
「第7回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」では、「学校業務支援」「eラーニング」「教材・教育コンテンツ」など、教育に直結したジャンル以外に、「ICT機器」「セキュリティ」などのゾーンも用意されている。
自治体や官公庁、企業などにおいて災害や事故、テロ発生時には、迅速かつ正確な情報収集と関係者間での情報共有が求められる。そして共有できる情報のなかに映像や画像があれば、より詳細な状況把握ができ、被害の拡大を防いだり、的確な事後対応が可能となる。
IPAと香川県、セキュリティ・キャンプ実施協議会は共同で、5月21日から22日の2日間にかけて「セキュリティ・ミニキャンプ in 四国2016（高松）」を開催する。
