2025.12.10（水）
- 注目検索ワード
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は6日、 インターネット資源管理の歴史を中心にまとめた「インターネット歴史年表 正式版」を公開した。
Z会は12日、全国の高校生を対象に実施した、「SNS利用やスマートフォンなどの所有に関する調査」の結果を公表した。調査期間は4月20日～7月21日で、全国の高1生2,460名、高2生1,031名、高3生1,166名、計4,657名から回答を得た。
内閣府は今年7月に実施した「子どもの安全に関する世論調査」について報告書をまとめた。子どもが犯罪に巻き込まれる不安を感じてる人が約半数にのぼり、また、スマートフォン利用の不安を感じる人が7割もいることがわかった。
デル株式会社は9月17日、「Dell SecureWorks 最新セキュリティトレンド勉強会」と題したメディア向け説明会を開催した。セキュリティ動向を解説するこの種の国内での情報発信はデルとして初の試み。
トレンドマイクロは、「勤務先における業務ファイル共有実態調査」の結果を発表した。
Dr.WEBは「2013年8月のウイルス脅威」を発表した。
シマンテックは10日、Google Playで8月にワンクリック詐欺アプリが大量発生していたとする調査結果を発表した。日本のサーバー犯罪者による詐欺アプリが、1,000個近く公開されたという。
ソフトバンクグループのBBソフトサービスは10日、2013年8月度のインターネット詐欺リポートを発表した。同社の「Internet SagiWall」が検出・収集した、危険性の高いネット詐欺サイトの数やカテゴリなどを分析したものとなっている。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査」の結果を発表した。
トレンドマイクロは、スマートフォンのデータバックアップに関する調査の結果を発表した。
リサーチバンクは4日、「LINE」に関する調査結果を公表した。調査期間は8月21日～8月26日で、スマートフォン（iPhone,Android）利用者2000名から回答を得た。
「平成25年度 青少年のインターネット・リテラシー指標等」の公表（総務省）他
IPA技術本部 セキュリティセンターは、T組織における内部不正防止ガイドライン」を公開した。
総務省は3日、青少年のインターネット・リテラシーに関する実態調査を実施した結果を、「平成25年度 青少年のインターネット・リテラシー指標等」として取りまとめたデータを公表した。
総務省は2日、「電気通信サービスの事故発生状況（2012年度）」を発表した。2012年度（2012年4月1日～2013年3月31日）に発生し、報告のあった電気通信事故の発生状況を取りまとめたものとなる。
ファイア・アイは、FireEye本社がレポート「Poison Ivy: Assessing Damage and Extracting Intelligence（Poison Ivy：被害の評価と活動実態の解明）」を公開したと発表した。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.20を発行した。
IPAは、標的型メール攻撃の全体像や特徴、システム設計による対策手法をまとめた「『標的型メール攻撃』対策に向けたシステム設計ガイド」を公開した。
近年例を見ない猛暑となっている今年の夏、Qlifeは一般内科の外来を担当している医師を対象に、2013年夏の猛暑による健康被害状況について、インターネット調査を実施した。調査期間は2013年8月15日～8月16日で、有効回答数は243名。
トレンドマイクロは、産業制御システム（ICS）へのサイバー攻撃の実態を調査・分析したレポート「産業制御システムへのサイバー攻撃 実態調査レポート 第二弾」を発表、また解説セミナーを開催した。
日本IBMは、「2013年上半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
