株式会社アットマーク・アイティ( http://www.atmarkit.co.jp/ )は2月19日、同社が運営するIT専門家向けのWebサイト「@IT」内に「Security&Trust フォーラム」を開設した。 同フォーラムは近年のネットワーク環境の急激な普及と技術の進展に伴い、需要が拡大し
トレンドマイクロ株式会社は2月20日、同社製品「ウイルスバスター2001」が2ライセンス使用可能な「ウイルスバスター2001 2ユーザーズパック」の販売を開始すると発表した。 同社の調べによるとインターネット個人ユーザの約55%が2台以上のPCを自宅に保有しており、
トレンドマイクロ株式会社は2月21日、Webベースで総合的な人材育成、学習管理機能が実現可能なトレンドマイクロ「eCampus」を2001年2月より開始したことを発表した。 今回のトレンドマイクロ「eCampus」を開始するに当たり、同社はウィルソン・ラーニング ワールド
米RSA Security社は、世界的な機関投資管理会社であるBarclays Global Investors(BGI)が、オンライン・トレーディングにRSA SecurIDを採用したと発表した。BGIでは、RSA BSAFEで開発したオンライン発注ツールを顧客に提供し、同社のOrder Onlineを利用して24時間イン
米RSA Security社は、Gradkell Systems社へRSA BSAFE Cert-Cをライセンスしたと発表した。Gradkell社は「DBsign」シリーズのなかでデータベース上の重要な企業データを保護するセキュリティ製品「DBsign Data Security Suite」に電子署名機能を組み込み、セキュリティ
RSAセキュリティ株式会社は、RSA SecurID認証トークンのソフトウェア版最新バージョン「RSA SecurID Software Token V2.5」の出荷を開始した。同製品は、SecurIDのワンタイム・パスワード生成機能とワンタイム・パスワードを生成する乱数の素である「シード」からなる
RSAセキュリティ株式会社は、RSA SecurID認証トークンのソフトウェア版最新バージョン「RSASecurID Software Token V2.5」の出荷を開始した。同製品は、SecurIDのワンタイム・パスワード生成機能とワンタイム・パスワードを生成する乱数の素である「シード」からなるソ
2月21日から2月22日にかけて、印刷業界大手の大日本印刷株式会社など、日本国内のサイトが次々と改竄された。改竄された多くのサイトには、先日、中国語Webサイト上に犯行予告をしていたH.U.C(Honker Union of China)の署名、犯行声明が残されており、同クラッキング
2月16日未明、中国語Webサイト上に、国内の政府や大手企業Webサイトを狙ったWeb改竄予告文が掲載された。犯行予告を行ったのは、H.U.C (Honker Union of China) と呼ばれるクラッキング集団で、すでに同一犯と推測されるWeb改竄被害が多数発生している。改竄されたペー
日本時間の2月16日、CPUメーカーの最大手である米インテル社のWebが一昨日に引き続き、同一の人物によって改竄された。改竄されたURLは、2月16日現在修復しておらず、改竄されたままとなっている。同URLには、犯行声明が残されており、米インテル社の発言に対し、憤慨
有限会社先端技術研究所は、ロード・バランシングとハイ・アベイラビリティを実現する米Rainfinity社の新製品「RainSLB」の販売を開始した。同製品は、インターネットやイントラネットからの各種アプリケーション・サーバへのアクセスに対し、その負荷を複数のサーバに
インターリンク株式会社とジェットフォーム・ジャパン株式会社は、手書きデジタルサインとXMLベースの電子フォームの連携業務について合意したと発表した。提携により、インターリンク社の特許技術であるFSRR(感圧抵抗体素子)センサーを用いた抵抗方式の手書きデジタ
ヤマハ株式会社は、ファイアウォール機能を塔載した小規模オフィス向けルータ2製品を発表した。発表されたのは、高機能・高性能・高信頼性のルータ「RT105i」と常時接続に最適なオールインワンルータ「RT52pro」。前者は同ルータシリーズの最新モデルで、動作の安定性
ネットワンシステムズ株式会社は、メールの内容を検査し、機密情報の外部への不適切な流出を防ぐ機密漏洩防止ツール「Guardian Wall」の販売を開始した。同ツールは、LANなどの組織内ネットワークからインターネットへ送出される電子メールの内容を、アドレスやサイズ
株式会社フォーバルクリエーティブは、チェック・ポイント社の中小規模ネットワーク向け新製品「VPN-1/FireWall-1 SmallOffice」の取扱を開始した。国内での販売は同社が初めてとなる同製品は、VPN-1/FireWall-1で実証済みの高性能なファイアウォール機能や50ノードま
米マイクロソフト社は、不正コピー防止を強化するために、「マイクロソフトプロダクトアクティベーション(ライセンス認証)」およびCD-ROMの全面ホログラム加工を、Windows OSをはじめビジネスソフトの「Officeシリーズ」、グラフィックスソフトの「Visio」含む次期製
富士マグネディスク株式会社は、RedHat系Linuxに対応したメールサーバ用ウイルス対策ソフト「アンチウイルス for Linux」を発売した。同ソフトは、サーバにインストールすることで、メールの送受信の際にリアルタイムにウイルスを検出・駆除できるソフト。検出エンジン
マイクロソフト株式会社は、Windows 2000、Windows NT 4.0に実装されているNetBIOS Name Serverプロトコルの脆弱性を修正するプログラムをリリースした。これはNetBIOS Name Server(NBNS)プロトコルが認証を必要としないため、悪意のあるユーザーがこのプロトコルを
電子ネットワーク協議会は、社員のインターネット利用に関するルール整備のためのガイドラインを公表した。同ガイドラインは、当協議会が99年に公表した「インターネットを利用する方のためのルール&マナー集」における検討をもとに、社員のインターネット利用に関す
情報処理振興事業協会(IPA)は、1月のウイルス発見届出状況をまとめて発表した。それによると、先月の発見件数は過去2番目の2,440件となり、相変わらずメール経由で感染するウイルスが猛威を振るっていることがわかった。同協会は、既存ウイルスの変種が出現している
米シマンテック社は、マルチ・ティアのソフトウェア差分アップデート技術に関して、米国特許商標局より2つの特許を取得したことを発表した。同技術は同社製品のアップデートに応用されており、ユーザーは最後にウイルス定義ファイルをアップデートした後に追加された差
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