情報セキュリティに関するカンファレンス「AVTOKYO2014」が、東京・渋谷の「T2-SHIBUYA」において11月15日に開催される。
ひと言で「防犯システム」といっても、その定義や内容は多岐に渡る。文字通り「防犯」のための「システム」であればさまざまなものが含まれるが、そもそも「防犯」という言葉自体、非常に幅広い意味を持っている。
まず、チームbinjaがなぜ結成されたのかのお話から。話は今年の5月に遡ります。5月の17-19で開催されたDEFCONのCTF予選、残念ながら日本からのチームは皆予選敗退という結果に終わってしまいました。残された策としては、他のCTF大会での優勝しかありません。
ネットワールドとパスロジは、「Citrix NetScaler」と「Citrix XenDesktop」「Citrix XenApp」に、強固な本人認証システムとして「PassLogic」を組み合わせ、安全・快適に利用可能な仮想デスクトップソリューションを共同で販売開始した。
EMCジャパンは、不正オンライン取引検知ソリューションの最新版「RSA Web Threat Detection 5.0」(旧製品名:RSA Silver Tail)の提供を開始したと発表した。
Impervaは、「Webアプリケーション攻撃年次レポート(Annual Web Application Attack Report)」を発表した。
アカマイは、同社のProlexic Security Engineering & Response Teamを通して、新しい「サイバーセキュリティThreat Advisory(脅威アドバイザリ)」を発行したと発表した。
米Googleは、SSL 3.0における「POODLE」の脆弱性(CVE-2014-3566)についてブログでレポートした。
ベネッセホールディングスは10月15日、設立準備中の財団法人ベネッセこども基金について、役員および評議員が内定したと発表した。理事長に東京大学名誉教授の小林登氏、副理事長にベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏が就任予定。
「ハッカーが試みるのは、あなたのセッション Cookie のハッキングである。つまり彼らは、あなたのアカウント用のパスワードを手に入れることはないが、あなたのアカウントに『あなたとして』ログインすることが可能となるだろう」
NTTソフトウェアは16日、Webサイトをサイバー攻撃の脅威から守るセキュリティサービス「TrustShelter(トラストシェルター」を発表した。11月4日から販売を開始する。
「PCI DSS のセキュリティ要件が要求しているのは『カードデータの基礎的な保護』だ。しかし企業は、コンプライアンスを遵守するだけで侵害のリスクから身を守ることはできない」
NTTデータは、標的型攻撃マルウェアに感染した端末を検知後、SDN技術を用いることで即座に企業ネットワークからその感染端末を隔離する技術を開発した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2014年9月度)」を発表した。
アドビは、「Adobe Flash Player」のセキュリティアップデート(APSB14-22)を発表した。
日本マイクロソフトは、2014年10月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は事前通知9件から1件少ない8件となった。
BCCとトレンドマイクロは、BCCが運営するデータセンターの顧客企業に対して「TSS トータルセキュリティサービス(TSS)」を10月20日より提供開始する。
「Dropboxユーザーのアカウント情報をハックした」と言って、700万件以上のIDやパスワード等個人情報を載せているサイトがインターネット上で見つかったという事件。
企画者の中島明日香氏は、CTF for Girls 構想のきっかけは韓国で開催された女性限定CTF「Power of XX」だったと振り返る。
東北大学は14日、活火山の監視を行う「火山探査ロボットシステム」について、実現に向けた現状報告をサイトで公開した。
最新の標的型メールは、メール攻撃に特徴的な「添付ファイルを用いる」「URLリンクを貼ると」いった手法そのものは変わらないのですが、“中身”が大きく変わってきています。