RSA Security株式会社は、ACE/Serverのサポートや管理、製品特徴を把握できるトレーニングコース「ACE/Server管理者入門コース」をスタートさせる。期間は2日間、定員は3〜8名。内容は、同サーバの概要説明とアドミニストレーションの実習、関連コンポーネントについて
米RSA Securit社は、米Compaq Computer社と共同開発したワイヤレス製品開発用の新暗号技術「MultiPrime」(マルチプライム)を発表した。同技術は、携帯電話やポケットPC、PDAなどのワイヤレスや組み込み型の小型機器における暗号化および復号化処理を、従来より2倍以
前回は日本アイ・ビー・エムが提供している「インターネット・セキュリティ・サービス」の特徴と作業を説明した。今回はこのサービスの優位性などについて説明する。
米RSA Security社は4月10日、スイスの不動産グループ Maag Holdingsが、同社のナレッジ・マネージメント・システムにRSA Keonを採用。戦略的e-セキュリティのパートナーとしてRSA Securityを指名したと発表した。
Maag Holdings社は、同社が保有する不動産ポートフォ
米RSA Security社は4月18日、インターネット・ソフト開発会社のVan Dyke Technologies, Inc.へRSA BSAFE Crypto-Cをライセンスしたと発表した。Van Dyke社はRSA BSAFE Crypto-Cを用い、ログイン情報とFTPセッションのデータを暗号化できるファイル転送ソフト「SecureF
米RSA Security社は、米SC Magazine誌によるMillennium Award 2000において、「RSA暗号」の発明者であるリベスト博士(Dr. Ron Rivest)、アディ・シャミア(Adi Shamir)、エデルマン博士(Dr. Len Adleman)の3人が「ライフタイム・アチーブメント・アワード」(永年功績
株式会社日本計画研究所は、企業の不正アクセス対策に関するセミナーを4月21日に開催する。ネットワークセキュリティの脅威事例と最近の動向、企業の危機管理対策、セキュリティビジネスの分類と市場動向などについて講義を行う。講師は、株式会社エヌ・ティ・ティ エ
株式会社フォーバル クリエーティブは17日、株式会社ソフトボートと提携し、「WEBトレンド ファイアウォール2.0」を販売開始すると発表した。同製品は、ログに記録されたあらゆる情報を分析し、ファイアウォール、VPN、Proxyの使用状況、社内・社外のインターネットア
このセキュリティホール情報は、ソフテック社のSecurity Information
Directoryサービス(SID)よりご提供頂いております。
ダイアモンド販売業者De Beers社の約3万5000件に上る顧客情報が、同社の運営するダイアモンド情報サイト“Adiamondisforever.com”に露呈された。 サンフランシスコのベイエリアに住むChad Yoshikawa氏はDe Beers社運営サイトに登録者の個人データ(氏名、電話番号、
過去2年間で英国企業の5社に3社がコンピュータ関連のセキュリティ侵害を被っていたことが、最新の調査“情報セキュリティ侵害調査:2000”で明らかになった。
この調査は英国貿易産業省の依頼を受けTaylor Nelson Sofres社が英国企業1000社を対象に行ったものだ。それ
ワシントンに拠点を置く電子プライバシー情報センター(EPIC)は4月3日、これまで強力な暗号化製品の輸出を阻んできた規制が急速に緩和されつつあるとと報告した。
EPICは報告書“暗号と自由2000:暗号政策に関する国際調査”の中で、電子商取引の世界的な普及に伴いプ
コソボ紛争に関する北大西洋条約機構(NATO)の機密計画がインターネットに流れ、現在NATOは調査を進めている。
Sunday Telegraph紙によると、ロンドンにある某出版社のコンピュータ画面にNATOの機密文書が表示された。それは9ページにわたるコソボ紛争時の交戦規則を
米Yahooが3月30日、米証券取引委員会(SEC)に提出した年次報告書によると、同社は消費者情報の取扱いについて連邦取引委員会(FTC)の調査を受けた。FTCの調査目的は消費者保護法を遵守しているか否かを調べるためという。米Yahooはその報告書の中で、顧客データの使用お
3月14日に電子書籍としてリリースされたスティーブン・キングの小説“Riding the Bullet”は、多くの人がそのコピーをダウンロードしようと販売サイトにアクセスし、好調な滑り出しを見せた。しかし料金の2ドル50セントを払わず、ネット上に掲載された海賊版をダウンロ
中国の政府機関である国立情報セキュリティ評価および認定センターが北京に支部を開設した。北京支部は、ハードウェア、データベース・システム、アプリケーション・ソフトウェア・システムおよびネットワーク機器に関連したセキュリティ問題の調査にあたる予定だ。
日新電機株式会社は、相次いで起こったWebサイトへの攻撃や不正アクセス禁止法の施行などを鑑み、企業の不正アクセス防止対策構築についてのセミナーを東京と大阪で開催する。期日と場所は、東京が4月26日、TEPIAホール、大阪が5月10日、梅田スカイルーム31F。セミナー
ネットワークセキュリティ・セミナー実行委員会は、アイネス、マイクロソフトの協賛を得て、緊急セキュリティ対策セミナーを4月24日に開催する。同セミナーは、ファイアウォール等を導入するといった対処療法ではなく、根本的なセキュリティ対策を日本で初めて講演する
日本ベリサイン株式会社は、米Bank of America社がベリサインのデジタル証明書を利用してIdentrus対応の公開鍵基盤(PKI)を構築したことを発表した。Identrusは、グローバルな金融機関の協議会によって設立された法人組織で、銀行が金融取引において信頼度の高い第三
日本ヒューレット・パッカード株式会社は、低価格/短期間でのインターネット・ショップの構築を可能にする「HPクイック・マーチャント・ソリューション」の新バージョンを発表した。同製品は、日本HPの決済における経験やインターネット・ショップの経営コンサルティ
検索サイト「goo」上でフリーメールサービスを提供している株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通は、435会員のフリーメール設定情報が、69会員が発信したメール文中に混入したと正式に発表した。同社は事態が判明するとともに、速やかにシステム上の対応を行ない