一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)は8月6日、スマートフォン・サイバー攻撃対策ガイド第16回「Androidの高度な保護機能モード(AAPM)について」を発表した。KDDI株式会社の上松晴信氏が執筆している。
一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)は8月27日、「Android アプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド」の2025年8月27日版を公開した。
公正取引委員会は4月15日、Google LLCに対し独占禁止法の規定に基づき排除措置命令を行ったと発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は8月9日、Android アプリ「リクナビNEXT」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月14日、Android アプリ「あすけん」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
厚生労働省は4月16日、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」(Android版)で発生したアプリ利用者に接触通知が到達しない不具合について、報告書をまとめ公表した。
一部Android端末にて大規模な障害が発生。その影響を受け、Yahoo・Google・LINEといったアプリをはじめ、各種スマホ向けゲームでも強制終了などの不具合が報告されています。
厚生労働省は2021年2月3日、新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)のAndroid版で不具合があり、2020年9月末からアプリ利用者に接触通知が到達していなかったことを公表した。
SDNAは、「Androidアプリ脆弱性調査レポート 2017年4月版」を公開した。
カスペルスキーは、Wi-Fiルータを狙うAndroid向けトロイの木馬「Switcher Trojan」を同社Kaspersky Labのリサーチャーが発見したと発表した。
米Googleは現地時間1日、「アカウント情報」サービスをアップデートし、「スマートフォンを探す」機能を追加したと発表した。
Googleが調査するAndroidのバージョン別シェアで、Android 5.xのLollipopが4.4 Kitkatを抜いて初めてシェア1位になったことを明らかにした。6.0 Marshmallowは2%前後に留まっている。
トレンドマイクロが2月末に公開したレポート「2015年間セキュリティラウンドアップ:『情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に』」。それによると、Android不正アプリが1,000万個を突破したという。
「この新しいバージョンの Chrome に存在する脆弱性は、すべての Android の携帯電話で働くはずである。彼のエクスプロイトは JavaScript エンジンを攻撃するため、あらゆる Android を標的として再コーディングすることができた」
楽天銀行は13日、指紋認証によるログイン機能を、「楽天銀行アプリ(for Android)」に導入したことを発表した。アプリはGoogle Playから無料でダウンロード可能。
ソフトバンクは6日、同日に発売されたAndroidスマートフォン「Nexus 6P」向けに最新アップデートの提供を開始した。留守番電話機能が利用できない不具合の改善などが行われる。
Android端末のセキュリティ向上などを目指すGoogleの「Project Zeroチーム」が、サムスン製スマートフォン「Galaxy S6 edge」について調査し、11件のバグが見つかったと発表した。
Arrivoは、「この広告は、アプリのGoogle AdMobのフィルタ設定が通すべきではないものだ」と語り、それを検索してブロックするようにした。Tripviewの作者も同様にAdMobを非難しており、その広告主の特定を試みている。
Googleは17日(現地時間)、「Android M」としていた次期Android OSの正式名称を「Android 6.0 Marshmallow」であることを発表した。
ソフトバンクは1日、Androidスマートフォン「Galaxy S6 edge」に不具合があるとして、改善のための最新アップデートの提供を開始した。アップデートは手動で行う必要がある。
Googleは28日(現地時間)、米サンフランシスコで開催した開発者向けカンファレンス「Google I/O 2015」において、次期Android OSとなる「Android M」を発表した。
Googleは、本日深夜25時半ごろ(日本時間)より、サンフランシスコのモスコーンセンターウエストにおいて、開発者会議「Google I/O 2015」を開催する。「Google I/O」毎年開催され、同社の新製品や戦略が発表される場となっている。
多くのサービスが WHOIS の情報をアーカイブしているので、その情報は恒久的に入手できるだろう。スパム、スピアフィッシング、その他の悪質な目的のために、この情報を掘り起こして使用することも可能だという。
一部の Android Lollipop の携帯デバイスは、デフォルトで自動的にファイルを暗号化していない。Ars Technica によれば、第二世代の Moto E や Samsung Galaxy S6 も、それらの「一部のデバイス」に含まれている。
Googleは9日(現地時間)、Android OSの最新バージョンAndroid 5.1の配信を開始した。紛失・盗難端末のロック機能や複数SIMの切り替えといった新機能が搭載された。
その後、そのマルウェアは、割増料金のテキストメッセージを大量に送りつける、あるいは高額となる海外の電話番号への通話を発信するなどの行為を自由に行うことができる。そのコードは、どうやら中国のサービスへ連絡しているようだ。
グーグルは米国時間25日、企業のスマートフォン活用を支援する「Android for Work」プログラムを発表した。企業/個人が保有するスマートフォンを、円滑に業務利用するための各種機能を提供するものだ。
米Googleは3日(現地時間)、Android 5.0の正式配信を開始した。マテリアルデザイン、通知機能の拡充などが図られる。配信は今後数日間かけて行われる。
Googleが手掛けるAndroidのデジタルコンテンツ配信サービスGoogle Play。子供が高額のアプリ内購入をしていた問題で、米連邦取引委員会(FTC)とGoogleは1900万ドルの返金を行うことで合意しました。
欧州委員会からの要請を受けたGoogleが、Android端末向けゲームなどにおけるアプリ内購入システムを更に保護し、事故的な要因での購入や誤解を招くような宣伝文句を防いでいく姿勢を明らかにしました。
だが、ここで問題となるのは、特定のデバイスがその動作を起こすかどうか、テストを行わずに知る方法がないことだ。たとえば HTC One が Wi-Fi のデータを漏らすことは判明しているが、HTC One Mini は漏えいしていない。
それは、さらにあらゆるファイルや画像を入手し、カレンダーを傍受し、ユーザーの所在地を調べ、任意のタイミングでスクリーンショットを取り、 Facebook などのサードパーティのアプリケーションからもデータを収穫できる。
「しかし我々は、より多くの専門的なサイバー犯罪グループが、この製品への支払いを続け、アップデートや技術的サポート、新たな機能のサービスを受けるようになるだろうと確信している」
D2Cは28日、Androidスマートフォンユーザーのインターネット利用実態調査の結果を発表した。調査期間は2013年12月1日~2014年2月28日の3か月間で、全国の15歳~69歳のAndroidスマートフォン男女2,131名から回答を得た。
ソニーモバイルは19日(現地時間)、Androidスマートフォン「Xperia Z1」などのグローバルモデルのAndroid 4.4.2へのアップデートを発表した。
この「サービスとしてのセキュリティ」は、携帯電話企業にとって大きな魅力となる。彼らが提供できる保護レベルは、OTTでは提供できないものだ。彼らは情報シグナルへのフルアクセスを持つため、なりすましの CLIや発信元などを察知することができる。
それが問題なのだと Kocialkowski は語っている。なぜなら、そのモデムは「それ以外の電話の機能」を提供する CPU とは切り離されたマイクロプロセッサによって供給されており、さらにこのプロセッサは独自の OS を動かしている。
Android Developersは4日(現地時間)、Android OSのバージョン別シェアを発表した。リリースから3ヵ月経ったAndroid 4.4 KitKatはわずか2.5%で、6割を超えるなどJelly Beanが強いことがわかった。
マカフィーは3月4日、確認処理が省略されたほぼ自動的な方法で、Google Playから他のアプリを、ダウンロード・インストール・起動する、危険な国内ユーザー向けアプリの存在を公表した。このアプリは、Google Playで普通に公開されていたが、現在は削除済みだ。
NTTドコモは3日、Androidタブレット「MEDIAS TAB UL N-08D」(NEC製)向けに、不具合改善のための最新ソフトウェアアップデートを開始した。
あらゆるカテゴリ全体で、無料の Android アプリは無料の iOS アプリよりも危険な行動を顕著に示すだろうと思われた。しかし驚くべきことに、実際には iOS アプリのほうが全体的により疑わしい行動を起こしそうだということだった。
NECは29日、10.1インチのAndroidタブレット「LifeTouch L」の最新モデルを発表した。「アクセスポイントホワイトリスト機能」などのビジネス向け機能を備えた。発売は2月20日。
スマートフォン向けの脅威は、たった3年間で総数100万個を突破しました。不正アプリの脅威はユーザの身近に迫っているといえます。ここでは、2013年12月3日に開催されたセミナー内容に伴い、サイバー犯罪者の最新の動向を知ることで得られる、有効な対策について解説します。
京セラは27日、米国で販売されているAndroidスマートフォン「TORQUE」を3月下旬から日本でも販売すると発表した。米国防総省のMIL規格準拠の“堅牢スマートフォン”だ。
IPA(情報処理推進機構)セキュリティセンターおよびJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は12月17日、「『Android OS』において任意のJavaのメソッドが実行される脆弱性」を、脆弱性対策情報ポータルサイト「JVN」において公表した。
東芝は12日、10.1型Androidタブレット「REGZA Tablet AT703」のOSをAndroid 4.3にバージョンアップするソフトの提供を開始した。Miracast対応のワイヤレスディスプレイ機能などが追加された。
イー・アクセスは10日、Androidスマートフォン「Nexus 5 EM01L」のOSをAndroid 4.4.2にアップデートするソフト更新がGoogleから提供されると発表した
米Googleは5日(現地時間)、Android OSの最新バージョンAndroid 4.4.1をリリースした。このアップデートにより、「Nexus 5」のカメラ機能が改善される。
MMD研究所は5日、「2013年度 スマートフォン購入者の満足度調査(Android編)」の結果を公表した。もっとも満足度が高かったのは「画面サイズが大きいこと」だった。
これら 3 つの欠陥は全て、ZIP ファイル形式の性質に由来している。それは、コンピューティングの初期の時代に設計された、一つのファイルを複数のフロッピーディスクに分割しなければならないケースでの、ファイル名の冗長性を備えている。
Googleは13日、10月31日に公開したAndroid OSの最新バージョンAndroid 4.4を、Nexus 7/Nexus 10向けに提供開始した。
MM総研は11月7日、2013年度上期(2013年4月~2013年9月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は342万台で、2012年度上期比からは77.2%増となったが、2012年度下期(375万台)と比較すると8.8%減となった。
SDNAは、「Androidアプリ脆弱性調査レポート 2013年10月版」を公開した。
Androidの次期OS「KitKat」がもしかしたら10月28日に発表になるかもしれない。次期OS「KitKat」の公式Twitterがマイケル・ジャクソンにちなんだ謎の画像を公開し、憶測を呼んでいる。
ユニリングスは、小・中学生に有害なアプリをブロックするAndroidスマートフォン用無料セキュリティアプリ「ミマモール」に、子どもの現在位置を約10分間隔で把握・確認できる有料位置情報サービスを追加した。
Webサイトの管理者にとっては、サーバの対策でこれまでも重視されていた、OSやWebサーバのアプリだけではなく、ミドルウェアの脆弱性にも目を向けることが大切だといえます。
端末を紛失した場合、リモートでスマートフォンやタブレットを探したり、そのデータを初期化したりできるGoogleの新サービス「Android デバイス マネージャー」が、8日公開された。
そのマルウェアが、自動マルウェア生成キットの一つから生み出されたものではなく、プログラマーの団体が連絡先の詳細を収集する目的で特別に書いたものであることが次第に明らかになった、と Thakur は語っている。
この脆弱性が Android 1.6 (Donut) から存在するものであり、また、この脆弱性にパッチをあてている機種が Samsung Galaxy S4 のみであるため、ほぼ全ての Android デバイスが危機に晒されている状態だと Trend Micro は警告している。
マカフィーは、日本のGoogle Play上で増加しているAndroid向けアダルト系詐欺アプリについて、新たに報告している。
トレンドマイクロは、米国のモバイルセキュリティ企業が発表したAndroid端末上に存在する脆弱性について、同社ブログで説明している。
Googleは8日(現地時間)、Android OSのバージョン別シェアを発表した。Jelly Beanが4.1.xと4.2.xを合わせると初めてGingerbread(2.3.3 -2.3.7)を上回ったことがわかった。
SDNAは、Androidアプリの脆弱性を検査するツール「Secure Coding Checker」のオンライン販売を開始した。