2025.12.08（月）
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＜目次＞───────────
前回
1．はじめに
2．法的規制
3．オンライン詐欺をリアルタイムで突き止める
今回
4．新手のサイバー犯罪
5．ユーザーにできること
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ソースネクスト株式会社は、個人向けセキュリティソフト「ウイルスセキュリティ」に新機能を追加、3月15日より無償バージョンアップを開始した。ウイルスセキュリティには、「ウイルス・スパイウェア対策」、「ファイアウォール」、「情報漏洩対策」、「スパムメール対策
＜目次＞───────────
今回
1．はじめに
2．法的規制
3．オンライン詐欺をリアルタイムで突き止める
次回
4．新手のサイバー犯罪
5．ユーザーにできること
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みずほ銀行やUFJ銀行を騙るフィッシングメールが出回っており、両銀行が注意を呼びかけている。みずほ銀行では、みずほ銀行のロゴやcopyrightなどを使用し、クレジットカードなどの案内文、みずほ銀行のURLが記載されている詐欺メールが出回っていると発表した。URLを
日本電気株式会社は3月7日、同社のISPサービス「BIGLOBE」において「迷惑メールブロックサービス」を5月より無料で提供を開始すると発表した。本サービスは、ダイレクトメールやフィッシングメールなどの迷惑メールをBIGLOBEのサーバ上で自動的に選別するもので、クラ
ウェブセンス・ジャパン株式会社は2月22日、既存のセキュリティ製品を補完する日本限定統合セキュリティ製品「Web Security Suites（Japan Edition）」を2月23日より販売を開始すると発表した。本製品は、フィッシング攻撃、ブランド詐称、ウェブサイトハッキングに対
株式会社シンセキュアは、フィッシング対策製品「SecureVM for AntiPhishing」の無料提供を開始した。同ソフトは、同社の「SecureVM」技術をベースに、ブラウザなどの接続先を割り出し、詐欺サイトに該当するかどうかを検証するもの。接続先の判定は、DNS方式とデータ
株式会社UFJカードは、NHKのニュース報道などを受け、同社におけるフィッシング詐欺の被害状況などを発表した。発表によると、昨年9月から10月にかけて、ルーマニアなどにおいて同社のクレジットカードを偽造したカードの使用が発覚した。調査の結果、33名の顧客のクレ
イーセキュリティ・ジャパン株式会社およびビートラステッド・ジャパン株式会社は2月1日、フィッシング対策についてマーケティングおよび技術協力に関する契約を締結したと発表した。この提携により、両社は共同セミナーの開催や共同プロモーションの実施をはじめ、フ
総務省は1月19日、「フィッシング対策推進連絡会」を開催すると発表した。連絡会では、フィッシングについての情報の共有を図るとともに、同サイトへの対応についてやユーザへの周知啓発についてなど、効果的な対策を検討すると発表した。なお、本連絡会の構成員は、社
インターネットの研究、分析を行う英Netcraft社が、Internet Explorer用のフィッシング詐欺対策ツールバー「Netcraft Toolbar」を無償で公開している。本ツールバーは、アクセスしているサイトがフィッシング詐欺に悪用されているかどうかを判断し、ユーザが重要な個人
警察庁は12月24日、いわゆる「フィッシング」対策の推進についての警察庁の取り組みを発表した。発表によると、今後増加が懸念されるフィッシング詐欺については、これを詐欺に至らない（偽のホームページの開設など）段階で、防止、検挙することが何よりも重要である
経済産業省は12月27日、第2回「フィッシング・メール対策連絡会議」が開催されたと発表した。本会議は、電子商取引の信頼性の確保と健全な発展を期するとともに、消費者保護を図るとの観点から、「フィッシング・メール詐欺」に関する関連情報の共有を図るなどの所要の
ビートラステッド・ジャパン株式会社は、最近急増しているフィッシング詐欺への対策を支援するフィッシング対策ソリューション「PhishDetect（フィッシュ・ディテクト）」を発表した。同ソリューションは、企業に対し、フィシング詐欺に対する段階的な対策方法を提供す
フィッシング ホワイトハウスのハワード・シュミット元サイバーセキュリティ顧問は12月8日、フィッシング詐欺は近い将来、撲滅することができるだろうと述べた。来年の今頃には、「以前はフィッシング詐欺が問題だった」と話すことができるというのだ。
経済産業省は12月9日、実在するカード会社や銀行、オンライン・ショッピング事業者などからの電子メールを装い、メールの受信者から銀行口座番号やクレジット番号などを入手する「フィッシング・メール」についての対策連絡会議を12月9日に実施すると発表した。会議では
英クリアスウィフトは12月14日、2004年11月度のスパムインデックスを発表した。レポートによると11月のスパムの内訳はヘルスケア関連が48.62％ともっとも多く、続いて直販商品が27.20％、金融関連9.68％、ポルノ関連3.29％、フィッシング詐欺1.55％、スパム関連0.02％
経済産業省は12月9日、実在するカード会社や銀行、オンライン・ショッピング事業者などからの電子メールを装い、メールの受信者から銀行口座番号やクレジット番号などを入手する「フィッシング・メール」についての対策連絡会議を12月9日に実施すると発表した。会議で
株式会社武富士と日本ベリサイン株式会社は11月29日、最近急増するフィッシング詐欺対策の一環として、日本ベリサインの電子認証局構築サービス「ベリサイン マネージドPKIサービス」を導入し、年末を目処に、同社社員が顧客及び外部へ発信するすべての電子メールに電
株式会社セキュアブレインは11月24日、クレジットカード、金融、証券、物販、官公庁や自治体を対象とした「フィッシング詐欺」防御ソリューション「PhishWall」を独自開発、来春に出荷を開始する予定と発表した。本ソリューションは、従来のフィッシング詐欺対策製品と
SecuriTeamによると、TRUSTeサービスにクロスサイトスクリプティング脆弱性と、それがフィッシングに利用される可能性が確認された。TRUSTeサービスは、ユーザが個人情報を扱うWebサイトに対する信用度・信頼度を客観的視点で判断できるように生まれた、第三者機関による
