2024.04.24（水）
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![[Security Days 2016 インタビュー] 情報窃取系サイバー攻撃に有効、仮想サーバ・仮想デスクトップ単位のファイアウォール「マイクロセグメンテーション」とは（ヴイエムウェア） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19242.jpg)
「マイクロセグメンテーションは、仮想デスクトップや仮想サーバ間でマルウェアの拡散時に発生するネットワーク通信を検知すると、自動でその通信を遮断しマルウェアを感染端末内に封じ込めることができます。」
総務省は、「官民連携による国民のマルウェア対策支援プロジェクト（ACTIVE）」を通じたマルウェア感染者の被害未然防止の取組を開始したと発表した。
農業、インフラ維持、災害時対策など、幅広い領域での活躍が期待されている無人航空機（ドローンなど）。その利用方法として、「Eメールの配送」が新たに加わった。KDDI研究所は25日、災害時を想定した「メッセージ蓄積中継システム」を開発したことを発表した。
クレジット取引セキュリティ対策協議会は23日、クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画を取りまとめて発表した。
![[Security Days 2016 インタビュー]サンドボックスすら完璧ではない時代の「ファイル無害化」とは（チェック・ポイント） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19224.jpg)
「電子メールのセキュリティ対策が注目を受けています。自治体システム強靱化の要件にも挙げられており、基本対策として取り組んでいます。メール対策といえば、標的型攻撃メール訓練が思い浮かびますが、何度訓練しても感染をゼロにすることはできません。」
![[Security Days 2016 インタビュー] 独自開発のSIEMとアナリストによる分析を軸としたセキュリティサービス (NTT Com) 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19223.jpg)
「特定の1社が狙われているのではなく、日本が狙われているという印象があります。調査・分析の過程で考えさせられることがありました。それは、攻撃者はまだ『情報を収集している段階』なのではないかということです。」
米地方裁判所が、犯罪に利用されたとされるiPhoneのロック解除命令を下した件について、アップルは再び声明を発表。この件に対するアップルの姿勢をQ＆A形式で改めて説明している。
![[Security Days 2016 インタビュー] 脅威の「検知」と継続的な「保護」によるプロアクティブな対策に強み（トリップワイヤ・ジャパン） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19205.jpg)
「日本では、セキュリティ対策というと、個人情報保護法やJ-SOX法など、どちらかというとコンプライアンス面から考えていた傾向があります。しかし、今やサイバー攻撃は現実的な脅威となり、どんな企業や組織も標的となりうるとの認識が高まっています。」
![[Security Days 2016 インタビュー] 脅威のスピードに追いつくために必要な二つのキーワード「自動化」と「情報共有」とは（パロアルトネットワークス） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19196.jpg)
「攻撃側に追いつくには構造そのものを変えていく必要があります。この変化に必要なキーワードは二つです。一つは防御の「自動化」。そしてもう一つは、企業や業界の壁を超えた「情報共有」です。」
フォーティネットジャパンは、2016年の事業戦略および製品・マーケティング戦略について発表した。
警察庁は、ファイル共有ソフトを使用した著作権法違反事件の一斉集中取締りの実施について発表した。
アップルは16日（現地時間）、米裁判所から出されていたiPhoneのロック解除についての協力要請に対し、拒否する考えをティム・クックCEOの名前で発表した。
![[Security Days 2016 インタビュー] コンサルティングファームが提供するセキュリティの「全体最適」（KPMGコンサルティング） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/19176.jpg)
「KPMGの強みは、全社的なセキュリティ対策を考えるとき、組織の体制づくりから、多岐にわたる課題のどこに経営資源を割り当てるのが効果的か、客観的視点で全体最適を考えることができる点にあります。」
サイバー攻撃に使われるウイルスは現在、一日あたり100万種以上が増えており、すでに数億種類に達しているという。この膨大なウイルスの攻撃手口を、効率良く検知する新たな「サイバー攻撃検知技術」を、三菱電機が17日に発表した。
Facebookで何に 「いいね!」 を押したかなどの個人の 「小さな」 データの収集はなぜ問題になるのでしょうか？消費者が、自分自身に関する情報を共有したければ共有でき、自分の情報の利用方法を自分で決定できるためにはどのような枠組みが必要でしょうか？
富士電機と日本IBMは、「自治体情報セキュリティクラウド」の構築について協業を開始したと発表した。
ICT活用教育支援サイト「学校とICT」が公開している無線LANの基礎知識についての特設サイトでは、第4回として「無線LANの通信規格と暗号方式について」を公開した。周波数や規格の違いを説明し、セキュリティ面のアドバイスも行っている。
2月が「サイバーセキュリティ月間」となっていることにあわせ、Googleは10日、「まんが セキュリティ入門」を公開した。
パロアルトネットワークスと日本プルーフポイントは、脅威検知機能におけるパートナーシップを発表した。
内閣サイバーセキュリティセンターは4日、コミュニケーションアプリ「LINE」において、公式アカウント「NISC@サイバー天気予報」（LINE ID: @nisc-forecast）を開設した。
情報処理推進機構（IPA）は、学習マンガ書籍「サイバーセキュリティのひみつ」を刊行したことを発表した。学研「まんがでよくわかるシリーズ」の1冊として、全国の小学校の図書室や公立図書館に納本する（非売品）。
