2026.03.12（木）
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小林製薬株式会社は5月12日、同社の一部のサイトに改ざんが確認されたと発表した。改ざんされたページを閲覧することで、ウイルスに感染する可能性があったという。発表によると、改ざん被害を受けたのは5月9日5時27分から5月11日21時27分の間で、改ざんされたページは
住商情報システム株式会社（SCS）は5月13日、DMZおよびLAN環境内における各種サーバ、ネットワーク機器、さらにクライアントPCの脆弱性、セキュリティポリシーの管理を支援する「脆弱性統合管理支援サービス」の提供を開始すると発表した。本サービスは、米Qualys社の
パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社（パナソニック電工IS）は5月12日、自社で開発し運用実績を重ねてきた連携モジュールを用い、株式会社網屋のサーバアクセスログ監査ツール「ALogコンバータ」と、RSAセキュリティ株式会社の統合ログ管理システム
日本セキュアジェネレーション株式会社（日本セキュア）は5月11日、多様化し高度化する情報セキュリティ環境に対応した多要素認証一元管理システム「SecuMAP」をユーザの要望を元にバージョンアップし、5月14日より発売を開始すると発表した。新バージョンでは、新たに
株式会社Kaspersky Labs Japanは5月13日、同社のウイルスアナリストによるレポート「カスペルスキー セキュリティ情報: 2008 年のマルウェアの進化」および「カスペルスキー セキュリティ情報: 2008年統計」をリリースすると発表した。レポートでは、2008年のマルウェ
株式会社ソリトンシステムズおよびワイズテクノロジー株式会社は5月12日、PCログオン認証で国内シェア第1位の「SmartOn」とグローバルリーダーの「Wyseシンクライアント」の連携を実現し、セキュリティを強化したシンクライアントソリューションを積極的に提案していく
株式会社UBICは5月7日、同社がこれまで提供していた企業不祥事におけるコンピュータフォレンジック調査サービスに加え、不正発生直後から速かに調査が可能となる「UBIC リモート調査サービス」の提供を開始すると発表した。本サービスは、多くの企業不祥事において調査
株式会社ネットフォレストは5月13日、2009年3月のウイルス・スパムレビューをDr.WEBにおいて発表した。4月は、マルウェア開発の主流は恐喝用マルウェア（ランサムウェア）で、数多くの亜種が広範囲にばら撒かれた。またシステムから隠れるための新たなルートキット技術
キヤノンITソリューションズ株式会社は5月12日、総合セキュリティソフト「ESET Smart Security V4.0」および、ウイルス・スパイウェア対策ソフト「ESET NOD32アンチウイルス V4.0」を発売すると発表した。パッケージ製品とダウンロード製品は6月12日、ライセンス製品は
キヤノンITソリューションズ株式会社は5月7日、スパム検査精度および可用性を向上させた「アンチスパムASPサービス」を発表、5月11日から提供開始した。
株式会社HDEは5月11日、悪意ある第三者によるメールの「盗み見」を防止する、ゲートウェイ型メール暗号化ソフトウェア「HDE Secure Mailfor OpenPGP」を6月22日より発売すると発表した。
内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）は5月8日、情報セキュリティ政策会議の第21回会合の内容や資料などを公表した。
マカフィー株式会社は5月8日、2009年4月のネットワーク脅威の状況を発表した。
NTTデータ先端技術株式会社は5月11日、社内ネットワーク接続時のセキュリティを強化するパッケージ型ソリューション「NOSiDE Inventory Sub System/資産管理」（NOSiDE検疫LANシステム）の提供を同日より開始したと発表した。同システムは、NOSiDEが従来提供していた「
富士通株式会社、株式会社富士通研究所、株式会社ウィルコムの3社は5月7日、法人対象にウィルコムのPHSネットワークを利用した遠隔操作により、ノートPCのHDD内データの消去やロックを可能とする新たなセキュリティソリューションを共同で開発した。
綜合警備保障株式会社（ALSOK）は5月11日、インターネットからのウイルスや不正侵入防御に加え、内部からの情報漏えいの常時監視や危機発生時の緊急対応まで行う「ネットワーク監視」サービスを5月20日より販売開始すると発表した。
トレンドマイクロ株式会社は、情報セキュリティの最新動向が分かる、総合ITカンファレンス「Direction 2009」を7月30日に開催すると発表した。会場は、東京グランドプリンスホテル赤坂。同カンファレンスは「仮想化」と「クラウド」を利用した、コスト効率を高めるIT製
IDC Japan株式会社は5月11日、2009年2月に実施した国内企業1,755社の情報セキュリティ対策の実態調査結果を発表した。本レポートでは、2009年2月11日〜16日に実施した情報セキュリティ対策の導入実態調査の結果に基づき、国内の企業（官公庁を含む）の情報セキュリティ
社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）の5月13日の発表によると、北海道警生活経済課と札幌方面中央署は5月11日、自らが開設したWebサイトを通じ、権利者に無断で複製したアニメーションなどのDVDを販売していた大阪府八尾市の自営業男性（40歳）とその
ビジネス ソフトウェア アライアンス（BSA）は5月12日、全世界および各国・地域における2008年1月〜12月のコンピュータ・ソフトウェアの違法コピー状況を調査した「第6回世界ソフトウェア違法コピー調査」の結果を発表した。発表によると、日本における2008年の違法コ
クラリオン株式会社は5月11日、同社が販売しているパーソナルナビゲーションデバイス（PND）「DTR-P7DT/75DT」と「DTR-P50/55」において、一部の生産ロットの製品に、一般では「USBオートランウイルス（ワーム）」と定義されているウイルスが混入している可能性がある
