先日、特集記事でプレイレポをお伝えしたローグライクRPG『Darkest Dungeon』。ストレスを取り入れた独特なゲームプレイが好評を博し、Steamでも売り上げ上位にランクインするほどヒットしている本作ですが、Windowsストア
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供する「Komodia Redirector」にHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供するPCにHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
大阪府は平成27年度当初予算案において、防犯カメラ設置推進費として1,600万円を計上した。「子どもを守る通学路防犯カメラ設置促進事業」として、小学校の通学路などへの防犯カメラ設置を補助する。
警察庁が1月末に発表した広報資料「平成26年の特殊詐欺認知・検挙状況等について」によると、いわゆる「オレオレ詐欺」「還付金詐欺」と呼ばれるような特殊詐欺の被害額は、平成26年に過去最高となる559.4億円を記録した。
ユニバーサルコンピュータ研究所(UCL)は17日、監視カメラ映像の長期保管ソリューション「メディアライター」の対応強化版を発表した。
ソフトバンクモバイルは20日、防水、防塵、MIL規格準拠の耐衝撃性能を備えた5型のタフネススマートフォン「DIGNOR U」(京セラ製)を27日に発売すると発表した。
国土交通省・気象庁は18日、火山噴火予知連絡会 火山情報の提供に関する検討会(第5回)を開催。従来の地震・津波・火山における警報・予報、情報に加え、新たに「噴火速報」(仮称)を設けることを決定した。
文部科学省は2月17日、学校施設における非構造部材の耐震対策の推進に関する調査研究(第2回)の配布資料を公開した。資料は「学校施設の耐震化ガイドブック」改訂の概要で、東日本大震災の被害調査結果や新たな基準等をふまえ、分かりやすいものにしていく。
ビートレンドは横浜市金沢区で実施されている緊急時情報伝達システムの実証実験に参加していることを発表した。同社が18日にがリリースした『betrend カスタムIVR』を先行提供することで、効率的な情報伝達を実現しているという。
女性向けインターネット事業を手がけるStyle us(スタイラス)は、自社で展開する身近系happy共有サイト「gooppy」で、「子供の防犯対策で気をつけているポイントベスト3」という質問に寄せられた回答を集計し発表した。
「無理だから、それ。警察に通報しちゃった。簡単だよ。吹田さんが税金を払う覚悟を決めれば、警察に連絡できるんだ。まさか、税金払うと思わなかっただろ。甘いな」
これには耳を疑った。WikiLeaksの関係者がリーガルマルウェア開発企業に関与しているということはどういうことだろうか。Gamma International、Hacking TeamはWikiLeaksに情報を公開されているが、意識的に公開させている、ということだろうか。
「キーレスカーの盗難防止に取り組むため、ドライバーが自分の車を安全化することが重要だと強調するところから、私はEndeavour作戦を開始した。この作戦は、車両の窃盗の背後にいる組織的な犯罪者たちを逮捕する助けともなるだろう」
日本オラクルは、企業・組織のデータ保護における暗号化の新製品「Oracle Key Vault」の国内提供を開始した。
NVCは、NSFOCUSジャパンと日本における販売代理店契約を締結し、国内販売を開始する。
チェック・ポイントは、同社インターナショナル本社がイスラエルのテルアビブに拠点を置くHyperwise社を買収したと発表した。
警察庁は、インターネット上に不用意に公開されている「MongoDB」を探索する目的と考えられるアクセスが増加しているとして、注意喚起を発表した。
ラックは、一般財団法人 草の根サイバーセキュリティ運動全国連絡会(Grafsec-J)の、設立後初の啓発活動「第1回全国大会」をインターネット中継すると発表した。
朝日新聞社は19日、グループ企業である朝日トップスのコンピューターシステムが、海外から不正アクセスを受けたことを発表した。
Googleは、インターネットを安心・安全に利用するためのキャンペーンを計画・実施し、その活動を動画に収録してYouTubeに公開する「ウェブレンジャープログラム」を実施する。対象は中高生で、参加申込みは4月23日19時まで。
アメリカ合衆国では、市場でライバル関係にある企業間でDDoS攻撃が行われています。例えば、オンラインゲームやECなどのオンラインでビジネスを展開する企業は、Webサイトのダウンが、即収益ダウンにつながります。そういうことを意図してDDoS攻撃を仕掛けるのです。
Lenovo は意図的に安全な接続を切断し、あらゆる攻撃者にとっての、あらゆる HTTPS のウェブサイトを偽装する際のプロセスを容易にしていたと研究者は語る。
東陽テクニカは、米Zimperium社とモバイル・サイバー・セキュリティ事業の強化を目指した戦略的パートナーシップを確立し、国内での同ソリューションの正式販売を開始した。
ソリトンは、ネットワーク認証サーバアプライアンスの新版「NetAttest EPS V4.8」を3月5日より販売する。
日立製作所ソフトウェア事業部は、同社のセキュリティ情報サイト「HIRT」においてセキュリティ情報を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、クレアルが提供するWindows向け電子メールクライアント「AL-Mail32」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
内閣府は2月18日、平成26年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」速報概要を公表した。高校生の95.8%がインターネットを利用しており、このうち63.3%がスマートフォンで2時間以上インターネットを利用していることが明らかになった。
初期に商品化された「第一世代」サンドボックスは、アメリカの国家組織の要請で開発されたもので、そうした組織には検知後の対応を行うプロがいるため、検知だけできればよかった。つまり、一般企業ユーザの使用には課題が多すぎるのです。
「欠けていたことのひとつが、「セキュリティ自動化」ではなかったかと私は思います。標的型攻撃に対応するために、IPS/IDS 、SIEM などを導入して監視を強化すると、検知されるイベントが増えて、結果的に見落としが発生します。」
「エンドポイントセキュリティの重要性が改めて認識されています。一台の感染端末を起点として伝播を広げる、高度な攻撃を止められないからです。変更を検知し、修復を促すトリップワイヤのソリューションの役割にも新しい光が当たっていると思います。」
「マルウェアも他のソフトウェアと同様に、環境が合わないと上手く動作せずにクラッシュします。標的型攻撃などで長期間潜伏している間もクラッシュさせることがあるかもしれません。クラッシュするという観点では、通常の業務アプリもマルウェアも同じなのです。」
「標的型攻撃への対策としてNGFW、SIEM、サンドボックスのような新しいソリューションを展開した場合、次に問題となるのは、これらのシステムが参照する外部情報です。弊社の脅威インテリジェンスは約1200万の危険なIPアドレスの情報をもち、かつ5分ごとに更新しています。」
2014 年 9 月、IPA が「高度標的型攻撃対策に向けたシステム設計ガイド」を公開しました。ネットワークセグメントを分割し、セグメント間にファイアウォール(FW)を設置することにより、アクセス制御の範囲を細かくしていくような対策の必要性が述べられています。
Equation Group は、おそらく世界で最も洗練されたサイバー攻撃グループの一つだ。彼らは何年間も、常に上位の立場で、他の強力なグループ(StuxnetやFlameのグループ)と関わってきた。なぜなら彼らは早い時期からエクスプロイトにアクセスしてきたからだ。
マカフィーは、中小規模企業向けのセキュリティスイート製品「McAfee Endpoint Protection for SMB」を発表した。
NRIセキュアは、米国カリフォルニア州の北米支社内に、最先端技術を取り入れたセキュリティオペレーションセンター(SOC)を2月9日に開設した。
JPRSは、BIND 9.xの脆弱性(DNSサービスの停止)について発表した。
JSSECの設立は2011年5月、法人化は2012年4月。スマホやタブレットのセキュリティ上の課題解決や普及促進が目的の一般社団法人だ(画像はJSSECサイトから)
損害保険ジャパン日本興亜は17日、顧客情報が記載された書類の紛失を発表した。保管期限前に誤って廃棄(溶解処理)した可能性が高いという。また、現時点では不正使用の事実も確認されていないとのこと。
「マシンがインターネットから切断され、何も接続できないのであれば、それはかなり良い護身術だ」と彼は語る。「スロットが接続可能なら、あなたは(あなたが標的とする)職場の掃除作業員にデバイスを渡すことができてしまう」
「日米の最大の違いは、攻撃が現実の問題として受け止めているか否かでしょう。米国はイスラム国を始めいくつかの国のターゲットとして、重要インフラに対するサイバー攻撃を実際に受けています。日本では発電所や水道局が直接攻撃された事例はないと思います。」
ハッカーにはネットワークが不可欠なので、「空間による非伝達」は、セキュリティにおける決定的な言葉だと考えられてきた。しかしSikorskiの物語が証明したように、エアギャップは打ち負かされる可能性がある。
モバイルアイアンは、パーソナルクラウドのセキュアな業務利用を実現する新製品「MobileIron Content Security Service(CSS)」を発表した。
ジェムアルトは、米SafeNet社が2014年第3四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index(BLI)」の内容を発表した。
アズムは、同社が日本総代理店を務める米Vormetric社によるレポート「2015 Insider Threat Report(ITR)Global edition」のダイジェストを日本語化し、公開した。
トレンドマイクロは、地理的名称トップレベルドメイン「.tokyo」を悪用した不正サイトを2月11日に確認したと発表した。
万が一不正送金被害に遭遇した場合、セキュリティパッチを最新の状態にしていたかどうかが監査の対象の一項目として挙げられます。銀行が指定するような対策を施していない場合、補償が減額される、もしくは補償がゼロになることもありえます。
キャドセンターは、5・6日にパシフィコ横浜で開催された「第19回 震災対策技術展 横浜」にて、水害時の水位を可視化できるスマートフォンアプリ「ARハザードスコープ」シリーズを展示した。
ゼンリンは2月17日、神奈川県相模原市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結したと発表した。
「ATG のシリアルポートインターフェースへのアクセスを持った攻撃者は、そこで報告される燃料レベルを改ざんし、誤警報を生み出し、監視サービスをシステムから締め出すことにより、そのステーションを閉鎖に追い込むことができる」
指紋認証機器などを取り扱うディー・ディー・エスは16日、米国発の非営利団体「FIDO Alliance(ファイド アライアンス)」に加盟し、国内で生体認証のセキュリティ規格FIDOの普及に取り組んでいくことを発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Henry Spencerが作成した正規表現(regex)ライブラリにヒープベースのバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ACCSによると、岡山県警生活環境課と玉島署は、Webサイトを通じて音楽番組を権利者に無断で複製した海賊版を販売していた、京都府の自営業男性を著作権法違反の疑いで逮捕した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年1月度)」を発表した。
IPAは、インターネット利用者を対象に実施した「2014年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」および「2014年度 情報セキュリティの倫理に対する意識調査」の報告書を公開した。
統合監視ツール Pandora FMS に SQL インジェクションにより任意のコマンドの脆弱性が報告されています。
神奈川県警は、県内で起きた「ひったくり」に関する分析をまとめた「ひったくり発生分析(平成26年12月末)」を公表している。
小さな子供がいる家庭にとって、犯罪被害に遭わないための防犯対策は大きな関心事である。しかし、小さな子供たちに正しい防犯の知識や対策を伝えるのはなかなか難しい。
地域防犯を効果的に進めていく上で、警察組織との連携は不可欠。とはいえ、個人レベルで警察組織と接点を持つのはなかなか難しい。そこで利用したいのが各都道府県警察が行っている防犯に関する取り組みだ。
3月14日から仙台市で開催される国連防災世界会議にて、国際NGOワールド・ビジョン・ジャパンは、インドネシアとモンゴルの支援地域で防災・減災活動に取り組む2人の男の子を招聘する。
「では、基本チャージ二百万円に、成功報酬三百万円でいかがでしょう? 二百万円は情報を買った費用の原価みたいなものです」 真田が揉み手しながら言うと、吹田は苦笑した。実際には、五十万円もかかっていない。
しかし一部のアナリストたちは Sony の主張に懐疑的だ。とりわけ「今回のセキュリティ侵害に対する世間の認識が、将来の同社のビジネスにインパクトを与える可能性」について、全てのコストを評価するのはまだ不可能と語っている。