早稲田大学は22日、職員が使用していた事務用パソコンがマルウェアに感染していたことを発表した。昨年12月に感染したが、約6か月の間、発覚していなかった。
マカフィーとMMD研究所は、「スマートフォンのトラブルに関する調査」の結果を発表した。
モバイルアイアン・ジャパンは、コンテンツセキュリティソリューション「MobileIron Content Security Service(CSS)」に、あらゆる場所の企業データを保護する新機能「MobileIron Key Manager」を発表した。
IDC Japanは、2014年の国内セキュリティ市場規模実績と2019年までの予測を発表した。
EMCジャパンは、次世代データ保護製品ポートフォリオを発表した。
グル―ジェントは、米CloudLock社の「CloudLock」日本語版を7月1日より販売開始する。
MSYSは、米FireEye社と販売代理店契約を締結し、セキュリティアプライアンス製品「FireEye」の取り扱いを開始すると発表した。
警察庁は6月18日、平成26年中における水難の概況を発表。全国の発生件数1,305件のうち、中学生以下の発生件数は166件。死者・行方不明者は55人と、前年より11人増となった。発生した場所では「河川」が半数以上を占めている。
ソフトバンク・テクノロジーグループのM-SOLUTIONSは19日、Webアプリケーションのテストを自動的に行うツール「Smart at develop」の提供を開始した。
長野県上田市は6月17日、市役所の庁内ネットワークが標的型サイバー攻撃を受けウイルスに感染していたと発表した。
気象庁は19日、18日12時頃に噴火が発生した鹿児島県屋久島町の口永良部島・新岳に関する最新の火山状況を発表した。
一部の LastPass ユーザーたちは、「そのセキュリティ違反を知らせた方法」に満足していない。同社のウェブサイトに投稿されたコメントの多くは「Reddit や Twitterなどを介して、彼らがその事件を知った」ことへの失望を表している。
インテックス大阪で開催された「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」に出展したSGS(Sooki Global Service)は、河川や沿岸部の災害監視、構造物の状況確認などを想定したデュアルPTZネットワークカメラ「TPV」シリーズのデモ展示を行った。
日本マルチペイメントネットワーク推進協議会は18日、電子決済サービス「Pay-easy(ペイジー)収納サービス」の2015年5月利用件数が、今回初めて月間800万件を突破したことを発表した。
高齢者医療・介護サポートを手掛ける特定非営利活動法人クリエイト・ケアは15日、5年間保存可能なようかんを防災用備蓄食として製品化したことを発表した。クラウドファンディングサービス「マクアケ」を活用し、9月1日から販売を開始する。
総務省消防庁は6月15日、平成27年5月の熱中症による緊急搬送人員数は全国で2,904人にのぼると発表した。都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数は、沖縄県が5.82人ともっとも多く、佐賀県4.71人、岡山県4.58人が続いた。
ヤフーは、同社が提供する「Yahoo!防災速報」について、6月16日より「土砂災害警戒情報」および「指定河川洪水予報」の提供を開始した。
中央大学(竹内健・理工学部教授グループ)は18日、データの“寿命”をあらかじめ設定することで、指定した時点で自動的にデータが壊れるメモリシステムを開発したことを発表した。
インフォコーパスは16日、IoT向けセキュリティ技術「IoTセキュリティフレームワーク」を発表した。
沖電気工業(OKI)は15日、銀行向けATM「ATM-BankIT Pro」を筑波銀行へ納入し、同日から稼働を開始したことを発表した。従来品と比べると操作性の向上やセキュリティの強化などを特徴としており、2017年度までに170台が稼働する予定となっている。
一田「TCPハンドシェイクの応答時間を分析することで踏み台を経由した攻撃を判別できるわけですね。それは素晴らしい。」
中村「今後さらに長期的なデータを分析し、特徴の抽出や分類を行うとともに精度を上げていきたいと考えています。」