IT先進国であるフィンランドのセキュリティベンダー・F-Secure。2005年11月からは、日本市場で新たにLinux向けのサーバセキュリティ製品を市場投入する。アンチウイルス製品では世界的に高い技術力を誇るとされ、日本国内でもすでに200万以上のライセンスの販売実績があ
セコムトラストネット株式会社は、結婚情報サービス「オーネット」を運営する株式会社オーエムエムジーのWebサイトの安全運用を目的に、10,000項目以上のセキュリティ診断を毎日実施する「e-SECOM診断365」を導入した。結婚情報サービス業での「e-SECOM診断365」導入は今
RSAセキュリティ株式会社は12月8日、ワンタイムパスワード「RSA SecurID」を利用してASP方式のサービスへのログイン認証を強化する「ASP事業者向け認証強化プログラム」を同日より開始したと発表した。
株式会社日立製作所 情報・通信グループは12月8日、情報漏洩対策ソリューション「セキュアクライアントソリューション」において、クライアントブレード「FLORA bd100」の保守・運用管理機能の強化と既存PCを活用した簡易導入モデルを追加、12月12日から販売すると発表し
ソースネクスト株式会社は、500円で総合セキュリティ対策が利用可能な「ウイルスセキュリティ500」を、全国コンビニ14チェーン18,669店舗をはじめ、全国の家電量販店、ホームセンター、書店等約30,000店舗にて販売開始した。
ネクスト・イット株式会社は、ドイツのアスタロー・アーゲー社のUTM(統合脅威管理)ソフトウェア「Astaro Security Gateway Software」の最新バージョンを発表した。
フェンリル株式会社とマカフィー株式会社は12月7日、両社が提携を行い、フェンリルが同日ダウンロードを開始したタブブラウザ「Sleipnir 2.20 正式版」に、「マカフィー・ウィルススキャン」のインストールサービスの提供を開始したと発表した。
十条電子株式会社は、USBタイプのセキュリティキー「POLICYKEY」を発売した。
株式会社TKCは12月5日、スパイウェア対策を強化した「TKCウィルス対策プログラム」の無償提供を開始したと発表した。
株式会社大塚商会は、業界別ガイドラインに準拠した「個人情報保護対策 業界別研修コース」の提供を開始した。
ソースネクスト株式会社は、個人向けインターネット総合セキュリティ対策ソフト「ウイルスセキュリティ2006」と、同ソフトに個人情報を自動暗号化するツールをセットした「ウイルスセキュリティ Platinum」等を12月16日より発売開始する。
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US-CERTは12月7日、世界的に感染を拡大したワーム「Sober.X」に自動更新機能が搭載されていることが判明したと発表した。
ACCS(社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会)によると、鳥取県警生活保安課と鳥取署は12月7日、「ヤフーオークション」を悪用し権利者に無断で複製したカーナビゲーションソフトを販売していた横浜市の会社役員男性A(35歳)と神奈川県箱根町のホテル従業員男性
SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENTは、同社の音楽CDに搭載されていたコピー制限技術「XCP」だけでなく、「MediaMax」にも脆弱性が確認されたと発表した。
ACCS(社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会)によると、栃木県警生活環境課と宇都宮南署は12月7日、権利者に無断で複製した住宅地図を頒布していた栃木県宇都宮市の自営業男性(59歳)を、著作権法違反の疑いで逮捕した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は12月6日、自動セキュリティ点検ソフト「セキュリティアドバイザー2」を開発、ソースネクスト株式会社より12月16日に発売すると発表した。
エヌ・ティ・ティ・ドコモグループ9社(ドコモ)は12月6日、iモードメールサーバが送信ドメイン認証技術に対応したと発表した。
エヌ・ティ・ティ・ドコモグループ9社は、迷惑メール撲滅へ向けた対策の一環として、モバイルインターネット接続サービス「mopera U」及び「mopera」の各メールサービスにおいて、メール送信制限機能の強化を実施すると発表した。
ダイキン工業株式会社は、デジタルコンテンツの著作権を保護し、不正アクセス・不正コピー流出を防止するパッケージ「Bizlat DRM for Livodex」を発表した。
バラクーダネットワークスジャパン株式会社は12月6日、スパイウェア対策専用ゲートウェイ製品「バラクーダ・スパイウェアファイアウォール」の日本語対応版を販売すると発表した。