2001年9月の記事 | ScanNetSecurity
2024.05.02(木)

2001年9月の記事一覧

セキュリティホール情報<2001/09/28> 画像
セキュリティホール・脆弱性

セキュリティホール情報<2001/09/28>

<セキュリティトピックス>
▼ トピック
 電子メールの遅配――原因は政府の監視かウイルスか(上)
http://www.hotwired.co.jp/news/news/technology/story/20010927302.html

Nimda感染サイト情報(9/28) 画像
脅威動向

Nimda感染サイト情報(9/28)

 対策の認知が進みつつある「Nimda」だが、サイトへの感染被害が新たに確認されている。今回、確認されたのは以下のサイトで、いくつかのサイトではお詫び分の掲載がなされている。

ソニー銀行のデータベースに障害 カード使用不能などの影響 画像
業界動向

ソニー銀行のデータベースに障害 カード使用不能などの影響

 ソニー銀行のデータベースに、9月27日、午前6:30頃より障害が発生し、利用者がログインできない、ATMでカードの使用ができないなどの影響が発生した。その後、20:30 にようやく復旧している。

セキュリティホール情報<2001/09/27> 画像
セキュリティホール・脆弱性

セキュリティホール情報<2001/09/27>

<Microsoft>
▽ Windows
 Nimda に代表される脆弱性についての情報が更新。IE6でも安全ではないことの説明などが追加。

「Nimda」ウイルスに関連して、サイト管理者にセキュリティホールにパッチをあてるよう警告(ソフォス) 画像
脅威動向

「Nimda」ウイルスに関連して、サイト管理者にセキュリティホールにパッチをあてるよう警告(ソフォス)

 ソフォス株式会社は、「Nimda」ウイルスに関連して、Webサイト管理者にシステムのセキュリティホールにパッチをあてるよう警告をだしている。これは、同ウイルスへの対処として、駆除するだけでは十分とはいえず、ウイルスの侵入を許してしまったセキュリティホールも

Vote.Aワームは、ファイルを削除し、トロイの木馬をダウンロードし、ハードディスクのフォーマット 画像
脅威動向

Vote.Aワームは、ファイルを削除し、トロイの木馬をダウンロードし、ハードディスクのフォーマット

概要:
 Vote.Aワームは、電子メールを媒体にして繁殖して、感染するとアンチウイルスソフトの一部をデリートし、トロイの木馬をダウンロードし、ユーザのハードディスクを再フォーマットする。Vote.Aは、電子メールにexe.ファイルとして添付され、プログラムの長さは5

ITセキュリティ関連の売上、拡大(米IDC 社) 画像
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ITセキュリティ関連の売上、拡大(米IDC 社)

 米市場調査会社IDC社は、ITセキュリティ関連の売上が2005年度末までに、2000年の67億ドルから約3倍増の210億ドルに達すると述べた。その数値は、年平均成長率(CAGR)が25.5%に上ることを示す。IDC 社のアナリストAllan Carey氏は「セキュリティ関連の売上拡大は、リ

空港のコンピュータ・セキュリティ、強化へ(Visionics 社) 画像
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空港のコンピュータ・セキュリティ、強化へ(Visionics 社)

 9月11日の同時多発テロ事件を受けて、全米のみならず世界の空港はセキュリティ方針の抜本的改革を迫られている。テロリストが飛行機に搭乗するのを阻止する技術は既にあるが、その配備を巡って様々な議論が起こっている。

ウイルスの専門家、ISPに苦言を呈す(Trend Micro 社) 画像
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ウイルスの専門家、ISPに苦言を呈す(Trend Micro 社)

 コンピュータセキュリティ問題に取り組む米政府機関の元顧問であり、Trend Micro 社の教育担当責任者であるDavid Perry氏は、ISP(インターネット・サービス・プロバイダ)に対しウイルスからユーザを防御することに責任を持つべきだと述べ、「全ウイルスの80%は、イ

Nimda ワームの感染力、スローダウン(Matrix.net) 画像
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Nimda ワームの感染力、スローダウン(Matrix.net)

 9月18日に発生して以来、急速に感染範囲を拡大していったNimda ワームは、徐々にその威力を低下させているとする見解をインターネット・トラフィック監視会社が19日に発表した。ネットワーク監視会社Matrix.net とInternet Traffic Report.com のデータによると、Nimd

ハッキングの急増を警告(米連邦捜査局) 画像
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ハッキングの急増を警告(米連邦捜査局)

 米連邦捜査局(FBI)は、9月11日の同時多発テロ事件後、サイバー攻撃が急増していると警告した。FBIの全米社会基盤防衛センター(NIPC)によると、サイバー攻撃は“自称愛国心のあるハッカー”がテロ事件に関与したと見られる組織や団体を標的にして行われいている。ア

米市民、暗号規制を支持(Princeton 調査研究所) 画像
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米市民、暗号規制を支持(Princeton 調査研究所)

 電子データにスクランブル処理を施すソフトウェアへの規制強化案が米議会に提出されたのに続き、世論調査では多数の米市民が“解読不可能な”暗号化製品の禁止を支持していることが明らかになった。9月13、14日両日にわたってPrinceton 調査研究所が調査を実施した。そ

米同時テロの影響による障害からのデータ復旧サービスを30%割引で提供(大塚商会) 画像
新製品・新サービス

米同時テロの影響による障害からのデータ復旧サービスを30%割引で提供(大塚商会)

 株式会社大塚商会は、米国同時テロの影響により、在米日本企業等が使用する日本語対応PCにディスク障害が発生した場合、そのデータ復旧サービスを通常の30%割引きで行うと発表した。対象は、米国同時テロにおける停電、振動、衝撃、落下等による原因でディスク障害が

韓国最大手のセキュリティソフトベンダーAhnlab社と業務提携、国内BtoC事業者向けのインターネットセキュリティ事業に進出(インターコム) 画像
新製品・新サービス

韓国最大手のセキュリティソフトベンダーAhnlab社と業務提携、国内BtoC事業者向けのインターネットセキュリティ事業に進出(インターコム)

 株式会社インターコムは、韓国最大手のセキュリティソフトベンダーAhnlab(アン・チョルス研究所)社と技術協力、製品供給を中心とした業務提携を締結したことを発表。国内ASPとしては初めて、金融機関、証券会社、ショッピングモールなど、国内BtoC事業者向けのインタ

セキュリティ運用支援の新体系を発表(大塚商会) 画像
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セキュリティ運用支援の新体系を発表(大塚商会)

 株式会社大塚商会は9月26日、セキュリティ対策運用支援の新体系「Otsuka Security Management(OSM)」を発表した。
 同社では従来よりセキュリティ対策を提供してきた。しかし顧客より、コンサルティング、運用メンテナンス、問題発生時の対処などの要求が増えてきた

神奈川県に続き北海道にもPKIプロセッシング・センターを開設(日本ベリサイン) 画像
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神奈川県に続き北海道にもPKIプロセッシング・センターを開設(日本ベリサイン)

 日本ベリサイン株式会社は、2002年2月から北海道においてPKIプロセッシング・センターの運用を開始すると発表した。同センターは、デジタル証明書の発行やライフサイクル管理、災害時対策(Disaster Recovery)と認証局(CA)サービスをサポートする施設で、災害時対策

高速かつ高セキュリティのインターネット・イントラネット環境を構築できる「ADSLセキュリティーパック」を販売開始(NTT東日本) 画像
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高速かつ高セキュリティのインターネット・イントラネット環境を構築できる「ADSLセキュリティーパック」を販売開始(NTT東日本)

 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)は、高速かつ高セキュリティのインターネット・イントラネット環境を構築できる「ADSLセキュリティーパック」の販売を開始した。同パックは、「フレッツ・ADSL」などのADSLサービスを利用するユーザーを対象に、高機能ルータ「サザ

ワンタイムパスワード認証「SAFEWORD」がCitrix MetaFrameに強力な認証機能を提供(メトロ) 画像
新製品・新サービス

ワンタイムパスワード認証「SAFEWORD」がCitrix MetaFrameに強力な認証機能を提供(メトロ)

 株式会社メトロは、ワンタイムパスワード認証「SAFEWORD」が、CitrixMetaFrameのリモートユーザー、コンソールユーザーのログオン・トライアルの認証を強化すると発表した。社外や支社からのアクセスはもちろん、本社内でのMetaframeユーザーに対しても強力な認証を提

日本ボルチモアのeセキュリティ技術を用いて、国土交通省の電子入札システムに関する特定認証業務の認定を取得(帝国データバンク、日本ボルチモアテクノロジーズ) 画像
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日本ボルチモアのeセキュリティ技術を用いて、国土交通省の電子入札システムに関する特定認証業務の認定を取得(帝国データバンク、日本ボルチモアテクノロジーズ)

 株式会社帝国データバンクと日本ボルチモアテクノロジーズ株式会社は、日本ボルチモアのPKI技術を用いて「電子署名及び認証業務に関する法律」で定められた特定認証業務の認定を取得したと発表した。今回、認定を受けたのは、国土交通省の電子入札システムで利用される

効果的な「SiteMinder」導入を支援する「Webシステムアクセスマネージメントサービス」を提供開始(日立システムアンドサービス) 画像
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効果的な「SiteMinder」導入を支援する「Webシステムアクセスマネージメントサービス」を提供開始(日立システムアンドサービス)

 株式会社日立システムアンドサービスは、ユーザーが効果的にアクセス管理ソフト「SiteMinder」を導入できるように支援するサービス、「Webシステムアクセスマネージメントサービス」の販売を開始した。SiteMinderは、Webサーバにモジュールをアドインすることでサーバ

URLフィルタリングソフトのLinux版、Solaris版を発表(アルプス システム インテグレーション) 画像
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URLフィルタリングソフトのLinux版、Solaris版を発表(アルプス システム インテグレーション)

 アルプス システム インテグレーション株式会社は9月26日、本年8月に発売したURLフィルタリングソフト「InterSafe Proxy」のLinux版、Solaris版を発表した。
 同ソフトは17万サイト(340万ページ)のデータベースを保有しており、これにより閲覧の可・不可を判断す

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「経理」「営業」「企画」「プログラミング」「デザイン」と並ぶ、事業で成功するためのビジネスセンスが「セキュリティ」
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