CNAPP は「ここからここまでの範囲」という定義のもと対象範囲を可視化します。しかし IT 部門が知らないところで契約されているクラウドなどは把握しきれません。そこで ASM を使って外からも監視する必要があります。それぞれを別々に使うだけでは、外側と内側のリスクが分断され管理しづらくなります。ASM で外から発見したクラウド上の資産を CNAPP で継続的に監視するサイクルを作る、今回の講演では、その重要性をお話しします。
キヤノンITソリューションズ株式会社(キヤノンITS)は6月5日、ITインフラサービス「SOLTAGE」の新たなセキュリティラインアップとして、「セキュリティ対策診断サービス」を同日から提供開始すると発表した。
クラウドセキュリティの「5 つの対策」だの「8 つのポイント」だの「4 つの柱」だのを目にして「いったいいくつなんだよ!」と叫ぶのを必死でこらえている情報システム部門やセキュリティ担当に向けて、現在のクラウドセキュリティ対策を整理して俯瞰する講演だ。
今回紹介するのは SOLTAGE そのものではなく、その上に載っているセキュリティ製品やサービス、そしてそれを支援する研究機関としての同社のサイバーセキュリティラボに関してである。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は10月28日、富士ソフト製ネットワーク製品における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
株式会社セキュアヴェイルは12月14日、キヤノンIT ソリューションズ株式会社(キヤノンITS)と提携しセキュリティ脅威の監視や分析によりインシデント対応を行うSOC(Security Operation Center)サービスを同日からリリースすると発表した。
フィッシング対策協議会は11月20日、国税庁をかたるフィッシングについて発表した。キヤノンマーケティングジャパン株式会社も11月24日に、同社が運営するマルウェア情報局で注意喚起を行っている。
キヤノンITSは、同社が運営する西東京データセンターを利用したクラウドサービス「SOLTAGE」やホスティングサービスのユーザを対象に、不正アクセスを侵入検知・侵入防御する「IDS/IPSサービス」を提供開始したと発表した。
今年の夏にラボのレポートとして「2018年上半期マルウェアレポート」を公開しました。半期ごとの総括レポートは今回が初めてとなります。講演では、まずこのレポートの内容をベースに今年の脅威動向、マルウェア動向、インシデント動向などをお話しします。
スロバキアのESET社とキヤノンITSは、合弁会社イーセットジャパン株式会社を設立、9月1日より業務を開始したと発表した。
「PhaaS」と呼ばれるフィッシング詐欺のサービスについて、キヤノンITSのマルウェアラボのマネージャーでありシニアセキュリティリサーチャーである石川堤一氏が説明した。
キヤノンITSは、クラウド型メールセキュリティサービス「GUARDIANWALL Cloudファミリー」の新ラインアップ「GUARDIANWALL メールアーカイブサービス」を発表、提供を開始した。
キヤノンITSは、2018年4月のマルウェア検出状況に関するレポートを公開した。
キヤノンITSは、メールフィルタリングソリューション「GUARDIANWALL Mailファミリー」と、Webフィルタリングソリューション「GUARDIANWALL Webファミリー」の新バージョンを、4月20日より提供開始する。
キヤノンITSは、Jiransoftのメール無害化・スパムメール対策製品の新バージョン「SPAMSNIPER AG Ver4.2」を提供開始したと発表した。
キヤノンITSは、2017年8月のマルウェア検出状況に関するレポートを公開した。
キヤノンITSはJiransoftと、同社のメール無害化・スパムメール対策製品「SPAMSNIPER AG」の日本国内における独占販売契約を締結し、2月14日より販売を開始する。
キヤノンITSは、「GUARDIANセキュリティ サービス」に7つ目のサービス「メール無害化サービス」を追加し、11月1日より提供を開始すると発表した。
キヤノンITSは、サービス事業者向けのメール情報漏えい対策ソフトウェア「GUARDIANWALL Cloud Edition」の新バージョンを10月20日より提供開始する。
キヤノンITSは、クラウドサービスである「GUARDIANセキュリティ サービス」のラインアップに「メール無害化サービス」を追加し、2016年秋より提供を開始すると発表した。
キヤノンITSは、Vormetric社製品による、エンタープライズ向け暗号化ソリューション事業を5月下旬より本格展開すると発表した。