日本では大企業向けゲートウェイ製品のイメージが強いブルーコートだが、クラウドサービスのセキュリティやコンプライアンスを担保する「CASB」をソリューションに加えるなど、Webおよびクラウドセキュリティを包括するベンダーとして急激にグローバルで存在感を増している。
サンワサプライは18日、開封したことが一目で分かるセキュリティシール2種類を発売開始した。
シマンテックは、「シマンテック インシデントレスポンス リテーナーサービス」を日本において新たに提供を開始した。
米Appleは22日未明、4インチ画面のiPhone新モデル「iPhone SE」、9.7インチ画面の小型版「iPad Pro」を発表。あわせてiOSの最新版「iOS 9.3」が公開され、旧機種でもダウンロード可能になっている。この記事ではiOS 9.3の新機能・改善点などを紹介する。
ウェブルートは、脅威インテリジェンス「Webroot BrightCloud Threat Intelligence」をSIEMプラットフォーム「HPE ArcSight Enterprise Security Management(ESM)」と統合したと発表した。
NTT.Comは、「Enterprise DaaS アプリケーション仮想化機能」の提供を開始したと発表した。
トレンドマイクロは、SDN連携セキュリティ対策製品「Trend Micro Policy Manager(TMPM)」を3月25日より国内で発売開始すると発表した。
アカマイは、ボット検知・緩和ソリューション「Akamai Bot Manager」を発表した。
バラクーダネットワークスジャパンは、Webサイトやアプリケーションの脆弱性を検知するクラウドベースサービス「Barracuda Vulnerability Manager」を発表した。
トレンドマイクロは、「Trend Micro Cloud App Security」が、Box、Dropbox、およびGoogleドライブに対応すると発表した。
JX 通信社は11日、スマートフォン用ニュースダイジェストアプリ「NewsDigest(ニュースダイジェスト)」をリニューアルし、地域別の災害情報を取得できる機能を強化したことを発表した。
楽天銀行は、トレンドマイクロと提携し、同行の顧客を対象にインターネット銀行で初となる「バンキングマルウェアサポート窓口」の提供を開始したと発表した。
サイバー犯罪者の標的がパソコンからスマホに移行し、スマホにも必須となってきたセキュリティアプリ。基本的な検出機能だけであれば、ノートンやMcAfee、ウイルスバスターなどの有名メーカーの製品アプリが無料で利用できる。
ソフトバンクは、災害発生時などに家族がお互いの居場所をマップで確認でき、安否情報の共有などができるアプリ「みまもりマップ」を2016年5月以降に提供開始する。SoftBankやY!mobileのスマートフォン利用者はもちろん、他社のスマートフォン利用者も利用できる。
NTT東日本とNTT西日本は、18日から両社が運用している「災害用伝言ダイヤル(171)」の機能を拡充することを発表した。
STマイクロエレクトロニクスは3月9日、コネクテッドカーの安全性を実現する新しいセキュアマイコン「ST32G512A」および「ST33G1M2A」を発表した。
iPhoneユーザーのための新ガジェットとして登場したApple Watch。価格や機能面から、大流行とまではなっていないが、「これなら、Apple Watchが欲しくなるかも」というアプリが、セキュリティ企業のLookout社から登場した。
デジタルアーツは、ファイル暗号化・追跡ソリューション「FinalCode」に、クラウド型ファイル共有・コラボレーションプラットフォーム「Box」に対する機能連携オプションを提供開始した。
KDDI研究所は、中高生のスマートフォン長期間利用問題を改善するためのホームアプリ「勉強うながしホーム」を開発した。心理学的なアプローチにより、中高生が自ら適切なスマートフォン利用を行えるようにするという。Android(バージョン4.2以上)対応。
IIJは、地方自治体向けのクラウド型Web閲覧サービス「IIJ GIOセキュアブラウジングサービス」の提供を開始すると発表した。
日本IBMとCheck Pointは、脅威インテリジェンスの共有を含む提携の拡大を発表した。