マイクロソフトは、本日7月15日16時(日本時間)で、「Windows Server 2003」のサポートを終了する。Windows Server 2003およびRemote Desktop Servicesのライセンス認証は今後も利用可能。
ウェザーニューズは15日、「台風11号」に関する情報を発表した。スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」内の『最新台風情報』では、台風11号に関する情報を配信中だ。
中国のスマートフォンメーカーNo.1が、大容量6,800mAhのバッテリを搭載したタフネスモデル「No.1 X6800」を発表した。防水、耐衝撃のほか、バッテリを外しても駆動する。
UQコミュニケーションズは14日、公式サイトにおいて「『3日間で3GB』制限に関する今後の対応について」と題する文章を公開した。代表取締役社長の野坂章雄氏の名前で発表されている。
東京ビッグサイトで開催されていた「第10回総務・人事 ワールド」内の「第10回オフィス セキュリティ EXPO」にて、王子グループは機密書類の溶解処理リサイクルシステム「王子コドレス」の展示を行った。
14日、航空法の一部改正案が閣議決定された。同法にはじめて無人航空機(ドローン)が位置付けられ、ようやく基本ルールが定まった。
東京ビッグサイトでて開催された「第10回総務・人事 ワールド」内の「第9回オフィス防災 EXPO」において、サイボウズスタートアップスは月々6,800円からという低価格で導入できる「安否確認サービス」の展示を行った。
日本市場におけるロードバランサーのシェア11年連続トップのF5ネットワークスジャパンは、ネットワークのアプリケーション層のソフトウェア制御事業に取り組んでいる。5月に代表取締役社長に就任した古舘正清氏に、これまでの取り組みと今後の戦略などについて聞いた。
データ復旧などを行う日本PCサービスは10日、デジタル機器の利用データを保存しログを収集、調査報告する「データ保全簡易調査」のサービス提供を発表した。情報漏洩や不測の事態に備えた証拠保存や、パソコンのデータを解析したいというニーズに対応する。
イードが実施した顧客満足度調査「イード・アワード2015 法人向けエンタープライズセキュリティ」のURLフィルタリングの部において1位を獲得したALSI担当者に、受賞の声と6月に発売が開始された新製品「InterSafe MobileSecurity」について聞いた。
さらに、そのデバイスは「自壊機能」や、「それが壊れる直前の、周囲の音声をキャプチャする機能」を持つようアップグレードされる。その機能は、ユーザーが自分の追っ手を特定するのに役立つものだ。
オージス総研は、統合認証ソリューション「ThemiStruct-WAM」の新バージョンの提供を開始した。
NTT Com Securityとフォーティネットはグローバルパートナーシップを結び、セキュリティに関する専門的アドバイスと業界随一のセキュリティソリューションを世界中の企業に提供する。
IPAおよびJPCERT/CCは、Kaseyaが提供するヘルプデスクのチケットシステムを用いた IT 管理プラットフォーム「Kaseya VSA」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
JPCERT/CCは、「Cisco社製セキュリティアプライアンスソフトウェア」の脆弱性に関する注意喚起を発表した。
ラックは、京都府警サイバー犯罪対策課と京都府立京都すばる高等学校が実施する「情報セキュリティ教育と競技大会」において、競技大会の実施支援のために講師として技術者を派遣し、同高校で実施するセキュリティ人材の育成を支援すると発表した。
学研ホールディングスは7月13日、学研グループが運営しているウェブサーバーの一部に対して第三者による不正アクセスがあり、2万2,108人分の個人情報が流出した可能性があると発表した。流出情報がネット上で拡散していないことを確認しているという。
日本レジストリサービス(JPRS)は13日、同社が提供するドメイン登録管理サービス「JPDirect」を騙るフィッシングメールおよびWebサイトの存在を確認したとして注意を呼びかけた。
日本気象協会は7月13日、台風11号に関する情報を発表した。台風11号は16日ごろ西日本付近に接近する見込みで、16日から18日にかけては、大雨や暴風、高波、高潮に警戒が必要。進行速度が遅いため、大雨や暴風などの影響が長引く恐れもあるという。
日立産業制御ソリューションズは、東京ビッグサイトで開催された「第10回総務・人事ワールド」内の「第10回オフィス セキュリティ EXPO」にて、保存時や通信時のデータを削減しながらも、再生時には高解像度で確認できる映像統合管
博報堂DYメディアパートナーズは2015年に行った調査で、生活者の1日あたりのメディア総接触時間は383.7分であることを明らかにした。「携帯・スマートフォン(スマホ)」と「タブレット」の時間が年々伸び、合わせた接触時間は100.9分と全体の4分の1を超えた。