日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)は9日、「名前衝突(Name Collision)問題の周知と対策実施のお願い」と題する文章を公開し、DNSのセキュリティリスクについて、改めて注意を呼びかけた。
インターネット広告代理店の大手サイバーフジシンに、ふたりの男が到着した。ひとりは工藤、もうひとりは真田と名乗った。ふたりは受付をすませると、無駄に豪華な応接スペースを眺めた。ここがワンタイムアタッカーの餌食になった会社だ。
今回の脆弱性の影響を回避するために、Internet Explorerの使用禁止の案内を出している組織を見かけました。案内文をいくつか見てみましたが(中略)内容が十分とは言えないものもありました。
「地上の全てのコンピュータを利用しても、宇宙の年齢の 4 万倍の時間がかかると信じられていたにも関わらず」、そのクラッキングは、実際には 24 コアのクラスタを利用しても、たった 2 時間しかかからなかった。
岐阜県立看護大学は、職員のメールアカウントに不正アクセスされ、当該職員のメールアドレスから多数の迷惑メールが送信される事案が発生したと発表した。
ソフォスは、企業のクライアントPC向けデータ・ハードディスク暗号化ソフトウェアの最新版「SafeGuard Enterprise 6.1」、およびモバイルデバイス管理(MDM)ソフトウェアの最新版「Sophos Mobile Control 4.0」を発売すると発表した。
日立は、電子決済向け生体署名システムの試作に成功したと発表した。
Webアプリケーションの脆弱性が相次いで発見され、ネットや新聞などのメディアで大きく取り上げられている。
修復されたばかりのバグを悪用する攻撃者に対抗するため、多種多様なサーバや、その他のインターネット接続したシステムをアップデートする必要があると、脆弱性管理会社 Rapid7 の Nicholas J. Percoco は語った。
フォーティネットは、多層型サンドボックスの新製品「FortiSandbox-1000D」の日本での出荷を開始したと発表した。
FFRIは、ワンタイムパスワードによる認証を突破し、ネットバンキング利用者の口座から不正送金を行うMITB攻撃マルウェアを入手し、解析・検証を実施した結果を発表した。
JNSAは、セキュリティ市場調査ワーキンググループによる「2013年度 情報セキュリティ市場調査報告書」を発表した。
IPAは、「OpenSSL」における Change Cipher Spec メッセージ処理の脆弱性対策について注意喚起を発表した。
日本マイクロソフトは、2014年6月のセキュリティ情報の事前通知を発表した。発表によると、セキュリティ情報の公開は6月11日で、7件のパッチ公開を予定している。
パイオニアは6月5日、ITSジャパンが大規模災害時に社会貢献活動として行う「乗用車・トラック通行実績情報」の集約・配信活動に参画し、同社のプローブ情報を災害時の活用のために提供すると発表した。
情報通信研究機構(NICT)は4日、量子暗号とスマートフォンを組み合わせることで、個人データ等の高い秘匿性が求められるデータの安全な伝送と、伝送後のデータの絶対安全な保存を可能とするシステムの開発に、世界で初めて成功したことを発表した。
東京都教育委員会は5月21日、学校非公式サイト(学校裏サイト)などの平成26年4月の監視結果を公表した。不適切な書き込みの件数は、前月の1.6倍となる915件。「自身の個人情報の公開」がもっとも多く、811件に上った。
国民生活センターは5日、メールマガジン(メルマガ)の原稿作成の内職をきっかけに、ホームページ作成やサーバー拡張を勧誘し、次々と代金を請求する手口に対して、注意喚起する文章を公開した。
日本オンラインゲーム協会(JOGA)は5月30日、クレジットカードを使った子どものスマートフォンゲームについて注意喚起する啓蒙キャンペーンを実施、保護者にカードの管理徹底などを呼びかけている。
バッファローは2日、同社のダウンロードサイト内の一部ファイルが改ざんされていたことを公表した。ダウンロードしたユーザーは、最悪の場合、PCがウイルス感染する可能性があるという。
文部科学省は6月2日、公立学校施設の耐震改修や耐震対策状況などの調査結果を取りまとめ公表した。公立小中学校の構造体の耐震化は92.5%となった一方で、未実施の建物は約9,000棟残っているという。