独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は4月11日、ヤマハ株式会社が提供するルータ製品「ヤマハルーターシリーズ」にサービス運用妨害(DoS)状態となる脆弱性が確認されたと発表した。同シリーズ製品にはIPパケットの処理に問題があり、この問題が悪用されるとリモートの攻撃者に細工されたIPパケットを送られることでDoS状態になり、ルータを停止または再起動される可能性がある。ヤマハでは本脆弱性を解消する修正済みファームウェアを提供しており、ユーザに対しファームウェアを更新するよう呼びかけている。なお、本脆弱性は株式会社フォティーンフォティ技術研究所により2009年11月13日に報告されたもの。(吉澤亨史)http://www.ipa.go.jp/about/press/20110411.html