2026.09.19（土）
- 注目検索ワード
不満買取センターは7日、自社webサイトで「マイナンバーへの不満」を964人から合計1,570件収集し、傾向を分析した結果を発表した。
MMD研究所は10日、「子どもの携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は7月30日～8月4日で、20～49歳の母親9,352人から回答を得た。
ネオマーケティングは7日、「格安スマホ」購入意向者を対象とした調査の結果を発表した。調査時期は7月24日～27日で、同社登録モニターのうち、格安スマホの購入意向がある全国の20歳以上70歳未満の男女から回答を得た。
J.D.パワーアジア・パシフィックは5日、日本法人市場におけるMVNOの利用実態・意識調査の結果を発表した。調査時期は6月で、全国の従業員規模50名以上企業3,834社から回答を得た。
IPAは、「サイバーレスキュー隊：J-CRAT」の1年間の活動について報告書を公開した。
MMD研究所は4日、スマホユーザーのカメラの利用動向などに関する調査結果を発表した。調査期間は7月28日～30日で、スマホカメラを利用している15歳～39歳の男女5,306人から回答を得た（男性N=2,613、女性N=2,693）。
総務省は7月31日、「電気通信サービスの事故発生状況（平成26年度）」を発表した。2014年度（2014年4月1日～2015年3月31日）に発生し、報告のあった電気通信事故の発生状況を取りまとめたものとなる。
ボットネットはサイバーセキュリティで蛇蝎のごとく嫌われてきたものだが、Jardine によれば「明確な下り坂の傾向」で、絶対数を見ても減少しており、オンラインに参加している人々の数を考慮するなら、それはさらに大幅な減少傾向にあるのだという。
IPAは、2015年4月～6月の四半期における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）運用状況」を公開した。
ICT総研29日、2015年度のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）利用動向に関する調査結果を公開した。SNS運営会社・関連企業への取材を行うとともに、インターネットユーザー4,227人にアンケートを行っている。
総務省（情報セキュリティ対策室）は30日、ウェブサービスを提供する企業におけるID・パスワードの管理・運用実態について調査した結果を発表した。
総務省は、7月28日、総務省情報通信政策研究所が実施した「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書」の概要版を公表した。調査により、0歳～1歳児では10％台、4歳～6歳児では40％台が情報通信端末を利用している実態が明らかになった。
JPCERT/CCは、2015年4月から6月における「インターネット定点観測レポート」を公開した。
デジタルアーツは、「勤務先におけるメール誤送信における実態調査」の結果を発表した。
MMD研究所は27日、「2015年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査期間：2015年7月10日～11日で、スマートフォンを所有する20歳以上の男女563人から回答を得た。
アーバーネットワークスは、Arbor Networksによる2015年第2四半期のグローバルDDoS攻撃データを公開した。
IPA（情報処理推進機構）は23日、2015年第2四半期（4月～6月）のソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況をとりまとめた結果を発表した。
NRIセキュアは、セキュリティインシデントが発生した際に、企業が取るべき対応手順や、事前準備から再発防止までの取るべき行動をまとめた冊子「インシデント対応ガイドライン」の販売を開始する。
ジュニパーネットワークスは、米ランド研究所との協力による調査報告書「The Defender's Dilemma: Charting a Course Toward Cybersecurity」を発表した。
ラックは、新たな「脅威分析情報」を公開した。今回は、ラックのセキュリティ対策システムで検知した「Adobe Flash Player」のゼロデイ攻撃の実態についてまとめている。
NRIセキュアは、「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2015」を発表した。
モバイルアイアン・ジャパンは、米MobileIron社による2015年の「MobileIron信頼格差（Trust Gap）調査」の結果を発表した。
トレンドマイクロは、「スマートフォンユーザのセキュリティ意識に関する実態調査」の結果を発表した。
ベライゾンは、「2015年度データ漏洩／侵害調査報告書（DBIR）」の日本語完全版を発表した。
博報堂DYメディアパートナーズは2015年に行った調査で、生活者の1日あたりのメディア総接触時間は383.7分であることを明らかにした。「携帯・スマートフォン（スマホ）」と「タブレット」の時間が年々伸び、合わせた接触時間は100.9分と全体の4分の1を超えた。
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.8」を公開した。
ガートナー ジャパンは8日、日本企業のサイバー攻撃への取り組みに関する調査結果を発表した。調査時期は3月で、国内企業のIT部門のマネージャーが対象で、有効回答企業数は515件。
携帯電話やスマートフォンを使用するようになってから、頭痛、寝不足による注意散漫、イライラといった健康面や精神面での不調を経験している女子高校生が半年で倍増していることが、デジタルアーツが7月6日に発表した調査結果より明らかになった。
ALSOKは、小学生の子供を持つ働く女性を対象とした「小学生と母親の安全に関する意識調査」の結果を発表した。
アカマイは、同社のPLXsertを通して新しい「サイバーセキュリティThreat Advisory（脅威アドバイザリ）」を発行した。
トリップワイヤは、エネルギー業界に対する調査「Tripwire Critical Infrastructure Study」の結果を発表した。
ガートナー ジャパンは、日本企業の情報セキュリティへの取り組みに関する調査結果を発表した。
IPAは、「企業におけるサイバーリスク管理の実態調査2015」報告書を発表した。
IPAは、「暗号利用環境に関する動向調査」報告書を公開した。
リクルートテクノロジーズは25日、ITエンジニアを対象としたアンケート調査の結果を発表した。もっとも注目しているITワード、もっとも世間で流行すると思うもの、夏のボーナスで購入したいものなどを質問した。
自分の過去のSNSの投稿を後悔した経験のある人が、3人に1人いることが明らかになった。「投稿自体を何回も削除した」ことがある割合は10代で多く、また、「投稿元のアカウント自体を削除した」人も4割以上いた。
MMD研究所は、「ネットおよび携帯電話/スマホのマナーに関する調査」の結果を発表した。調査期間は6月15日で、10代・20代・30代の男女377人から回答を得た（うちインターネットを利用しているのは371人）。
フォーティネットジャパンは、米Fortinetによる調査「Fortinet Wireless Security Survey」の結果を発表した。
スターティアは23日、「マイナンバー制度への意識調査」の結果を発表した。調査期間は6月1日～3日。
JIPDECは、マイナンバー対応状況についてのアンケート結果を発表した。
日本IBMは、「データ漏えいコストに関する調査報告書：世界分析（Cost of Data Breach Study: Global Analysis）」が公開されたと発表した。
ウェブルートは、「ウェブルート脅威レポート2015」を発表した。
マカフィーとMMD研究所は、「スマートフォンのトラブルに関する調査」の結果を発表した。
警察庁は6月18日、平成26年中における水難の概況を発表。全国の発生件数1,305件のうち、中学生以下の発生件数は166件。死者・行方不明者は55人と、前年より11人増となった。発生した場所では「河川」が半数以上を占めている。
総務省消防庁は6月15日、平成27年5月の熱中症による緊急搬送人員数は全国で2,904人にのぼると発表した。都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数は、沖縄県が5.82人ともっとも多く、佐賀県4.71人、岡山県4.58人が続いた。
米Palo Alto Networks社は、東南アジア各国の政府や軍事機関を標的としたとみられる一連の国家的サイバー攻撃に関する調査結果を公開した。
女子中高生の約9割が、今後LINEやTwitterなどのSNSやネットをきっかけにいじめが増えると考えていることが明らかになった。また、現在いじめにあっている女子中高生で親に相談したと答えた人は2割に満たなかった。
マカフィーは、2015年第1四半期の脅威レポートを発表した。
ラックは、「日本年金機構の情報漏えい事件から、我々が得られる教訓」と題した資料を公開した。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
JIPDECは、マイナンバー対応状況についてのアンケート結果を発表した。
JNSAセキュリティ市場調査ワーキンググループは、「2014年度 情報セキュリティ市場調査報告書」を公開した。
トレンドマイクロは、3月に実施した「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2015年版」の結果を発表した。
警察庁は、2015年4月の「特殊詐欺認知・検挙状況等について」を発表した。
東京都教育委員会は5月29日、学校裏サイト（学校非公式サイト）について平成27年4月の監視結果を公表した。検出された学校数は205校、不適切な書込み件数は1,170件で、ともに過去1年間で最多となった。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.27を発行した。
NTT Comは、「グローバル脅威インテリジェンス・レポート2015年」の日本語版を公開した。
IPAは、2014年度（2014年4月～2015年3月）における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）活動レポート」を公開した。
ニールセンは26日、同社のスマートフォン視聴率情報「Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「NetView」の最新データを分析した結果を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2015年第1四半期セキュリティラウンドアップ」を公開した。
Avastは、日本の公共Wi-Fiとホームネットワークの脅威についての調査結果を発表した。
総務省は5月22日、教育委員会向けに策定した「教育ICTの新しいスタイル クラウド導入ガイドブック2015」を公表した。クラウドに関する基礎知識や、教育現場でクラウド導入を検討する際の留意点をまとめている。
FULLERは21日、「スマホ依存度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2015年4月で、同社のスマホアプリ利用動向調査サービス「App Ape」パネルユーザー約3万人のデータを対象に分析を行った。
