2026.06.12（金）
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マカフィーとPonemon Institute社は17日、「The Lost Smartphone Problem（スマートフォンの紛失問題：英語）」と題する調査結果を発表した。従業員が所有するスマートフォンの紛失・盗難件数と、その影響をあきらかにすることを目的とした調査となっている。
オフィス節電と在宅勤務の事業継続・情報セキュリティ対策ガイドブック（JNSA）他
IDC Japanは、国内モバイルデバイス管理（MDMおよびモバイルセキュリティ市場を調査し、企業ユーザの利用動向と2012年から2016年の市場予測をまとめた「国内モバイルデバイス管理・モバイルセキュリティ市場予測」を発表した。
デジタルアーツは7月12日、未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査を公表した。スマートフォンのフィルタリングの導入が必要だと回答したのは、親が45.6％、子どもが26.7％で、親子で約20ポイントの差があることがわかった。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査」の結果を発表した。
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は11日、国内企業のタブレット型端末利用状況を発表した。約1,800社のIT関連業務従事者にアンケート調査を実施したもの。調査時期は4月。
シマンテック ノートン事業部は11日、ノートンは日本人の携帯電話の利用実態、個人情報の重要性、モバイルセキュリティに関する理解度についての調査結果を発表した。
いつもとは違うSkypeダウンロード（エフセキュアブログ）他
詐欺的「サクラサイト商法」トラブルについて（国民生活センター）他
McAfee Inc.の日本法人であるマカフィーは9日、McAfee Inc.とオンラインバンキングセキュリティの米Guardian Analytics社が6月26日に共同で発表した報告書「分析：Operation High Roller」の日本語版を公表した。
セレージャテクノロジーは6日、アジア各国のFacebook推定ユーザー数を発表した。各国の推定ユーザー数は、Facebookの広告ツールを使って集計されたものとなっている。
NRIセキュアは、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート2012」をまとめ、発表した。海外拠点をもつ日本企業の世界各地に点在するWebサイトの半数で致命的な脆弱性が確認されている。
ネットスターは4日、第十回「組織でのインターネット管理実態調査」の結果を公表した。同調査は、法人（職場）でのインターネットの管理・利用実態などを調べるもので、調査期間は4月27日〜5月8日。
IDC Japanは4日、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、メディアタブレット市場を含む）の2012年第1四半期（1〜3月）の出荷台数を発表した。
東京商工リサーチは、6月29日現在の「東日本大震災」の関連倒産調査結果を発表した。
カスペルスキーは、ネットユーザを対象にした調査結果から「スパム、フィッシングメール、偽アンチウイルスは、インターネットユーザが最も頻繁に遭遇する三大脅威である」と結論づけている。
Twitterは3日、各国政府などから送られてくる、ユーザー情報を開示するリクエスト数、コンテンツを非表示にするリクエスト数などに関するレポート「Twitter Transparency Report」（情報の透明性のための報告）を公開した。
TwitterからAndroid端末に指示を送る不正プログラムが登場（トレンドマイクロ：ブログ）他
シマンテックは、「2011年版 中小規模企業を対象としたファイル共有の現状調査（2011 SMB File Sharing Survey）」の結果を発表した。
トレンドマイクロは、「スマホ・タブレット端末のBYOD実態調査」の結果を発表した。BYODに関するポリシーやルールの整備が充分ではない現状が明らかになっている。
イードのITニュースメディアRBB TODAYは、ネット銀行顧客満足度調査を実施し、総合満足度と6つの部門賞をイード・アワードとして発表した。住信SBIネット銀行が総合満足度第1位のほか、「操作性」などの部門賞でも第1位を獲得した。
