2026.03.21（土）
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キヤノンITSは、法人向けLinux Desktop用ウイルス・スパイウェア対策プログラム「ESET NOD32アンチウイルス for Linux Desktop」の先行評価版（無料）の提供を開始した。
17日、18日に東京ビッグサイトで開催された展示即売会「ジャンボびっくり見本市2015」にて、寺田電機製作所が、コンセントを無断使用（盗電）から守るためのセキュリティカバー「まもれーる・屋外くん」と「まもれーる・トイレくん」の展示＆販売を行った。
Classting Inc.は、教師と子ども・保護者の間で意見や資料などを共有できる閉鎖型SNS「CLASSTING」を日本で本格展開している。「CLASSTING」は子どものネットいじめ対策などに利用されており、サービス加入者は全世界で累積140万人を超える。
キヤノンITSは、国内総販売代理店として取り扱うESET社の法人向けエンドポイント用セキュリティ対策ソフト「ESET Endpoint Protectionシリーズ」の新バージョンv6を、2015年秋頃より提供開始すると発表した。
ラネクシーは、クライアント操作ログ管理ソフトウェアの最新版「MylogStar 3 Release4.1」の販売を開始する。
ファーストメディアはスマートフォン向け防災情報アプリ「全国避難所ガイド」新バージョンを16日に公開した。災害発生時に防災情報をプッシュ通知するもので、iOS版はApple Watchにも対応した。
セキュリティソフトの開発・販売を行うパスロジは15日、認証に使用されるワンタイムパスワードシステム「PassLogicエンタープライズ・エディション」の最新バージョンである「2.0.0」の提供を開始した。
アカマイは、Akamai Cloud Security Intelligenceを基盤とする新製品「Kona Client Reputation」および「Kona Rule Set」の改良版を発表した。
ネットワールドは、Windows OSとIEの旧バージョンサポート終了にともない、IE8互換ブラウザ「LIBRA」と「VMware ThinApp」によるアプリケーションの延命ソリューション、および「VMware NSX」を活用したセキュリティ強化のサービスを拡充し、提供を開始した。
パナソニックは14日、重量約45gの小型・軽量を実現した一体型ウェアラブルカメラ「HX-A1H」を発表した。発売は5月21日で、予想実売価格は30,000円前後（税別）。
海底ケーブルなどの製造・販売を行うOCCは、8日～10日に東京ビッグサイトで開催された「Phontonix2015」にて、同社の光ファイバーケーブル「M-PAC」を用いたセキュリティシステムを展示した。
東京ビッグサイトで、8日～10日に開催された「Phontonix2015」にて、日本テレガートナーは屋外設置の監視カメラ（防犯カメラ）を雷から守るための機器「RJ45サージプロテクションデバイス（SPD）」の展示を行った。
サンエー化研は、4月8日～10日に東京ビッグサイトで開催された第6回高機能フィルム展（通称：フィルムテックジャパン）にて、災害時の避難所などで使用する簡易エアーマット「エアロマット」を展示した。
キーロガーによる入力記録を検索できるので、チェック作業を大幅に短縮することが可能。不正動作を動画で再生できるので確認も簡単だ（画像は公式サイトより）
米Symantecは、「シマンテック インシデントレスポンス 緊急レスポンスサービス」および「シマンテック インシデントレスポンス リテーナーサービス」を全世界に対して提供する。
デジタル・ナレッジは、不正アクセス・不正コピーから資産を守る映像配信サービス「Video＋SS」を提供開始した。
MOTEXは、新たに9つのSAMソリューションを新設した。これは、ソフトウェア資産管理の支援を行う「SAM診断サービス」のメニューを拡張し「ソフトウェア資産管理（SAM）ソリューション」としてリリースするもの。
計測機器のレンタルを行うレックスは、無線ラジコンヘリ（ドローン）のレンタルを開始した。計測機器レンタル業界としては初の試みとなる。
Dropboxは10日、Word／PowerPoint／Excelドキュメント（Office文書）を直接編集できるようになったことを発表した。デスクトップ版Microsoft Officeがなくても、ブラウザからドキュメントを直接編集可能となっている。
富士通は、統合認証ソフトウェア「FUJITSU Security Solution SMARTACCESS」シリーズに、仮想環境上で生体認証によるWindows OSや社内システムのログオンを可能にする「SMARTACCESS/Virtual V1.0L10」を新たに追加し、国内で法人向けに販売を開始した。
FFRIは、「FFR yarai 脆弱性攻撃防御機能」の販売・サポート終了時期決定と、「FFR yarai」への移行キャンペーン実施について発表した。
